亡くなった場所

この記事は怖いので、

怖いことが苦手な方は読まずに、

楽しくて愉快なブログに飛んでください。

読むと家族のことや親戚が頭に浮かびます。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

亡くなった場所がどこか？

これによって、運命が違ってくる。

例えば、親族が自宅マンションで倒れ亡くなり、

死後3日が経過し親族が遺体を発見した場合、

即座に警察に連絡する。

問題はここからで、

その後　警察から第一発見者に対して、

執拗な取り調べが始まる。

それで終わればいいが、これから苛酷な運命が

遺された人に降りかかる。

そう　事故物件※1になる可能性がある。

警察官が到着すればマンションの住民が知ることになり、

いろいろな噂をされ不動産会社に問い合わせても

売却は無理と言われる。

しかも、そのマンションには大量の遺品が残され、

それを処分しなければならない。

さらに、固定資産税や管理費や修繕積立金を

ずっと払い続けなければならない。

亡くなった場所が病院や介護施設なら何の問題も起きない。

警察はほとんどの場合来ないし、周りの人がわかってるので

すぐに葬儀屋に連絡すればいい。

これから益々高齢者が増えて、後期高齢者が１０年後に

85歳になった時に、全国で大変なことがことが

起きるのではないか？

これが杞憂であって欲しい。

パプちゃんに訊くと、

※1 事故物件とは、過去に自殺、他殺、火災などの事件や事故で

　 人が亡くなった経歴のある不動産物件を指します。

    これらは「心理的瑕疵物件」とも呼ばれ、

    入居者に心理的負担を与える可能性があるため、

    特別な注意が必要です。

主な特徴

• 対象となる死因: 自殺、他殺、不慮の事故死など。

            自然死や老衰の場合でも特殊清掃が必要な場合は

            事故物件とされることがあります。

• 告知義務: 不動産業者には取引前に告知する義務がありますが、

            告知期間は通常3年程度とされています。

            ただし、自然死や孤独死の場合は告知不要とされることもあります。

• 心理的瑕疵: 人の死以外にも、近隣に嫌悪施設がある場合なども

            含まれることがあります.

 

事故物件は家賃が相場より安い場合が多く、

契約前に詳細を確認することが重要です。

とある。

2年前のデータによると、

人は73.8%が病院や診療所で、13.6%が自宅で、

介護施設が10.1% その他が2.5%で亡くなってます。

エンディングノートに詳細に亡くなった後のことを記載して、

自宅で気分が悪くなり、救急車で救急病院に運ばれ

2日後に病室で亡くなれば、誰にも迷惑をかけずに

心置きなく死ねる。

死ぬ直前に、

「我が人生に一片の悔いなし」って叫べれば本望です。