定期的か不定期かはっきりしないが、会員名簿の住所等確認依頼(メール)が届くことがある。誰しも学校関係で、小中高大学、就職すれば企業、同好会や任意グループ等での連絡用に住所録の世話になることもある。しかし、個人情報の保護が叫ばれるようになってから、電話帳に掲載される電話番号、住所氏名は、電話による勧誘の基礎資料になるし、しつこい電話による商品販売や勧誘は、相手の顔が見えないこともあり、一方通行の話をされると、場合によっては迷惑に思うこともある。すでに電話帳への名前や住所の掲載は行っていない。
同様に、ネット通販等で、提供するメールアドレスや、携帯電話番号等についても、情報が不正に利用される問題も発生している。例えば、DVやストーカー、ハッキングによる個人情報の流出等は、思わぬ悪用がはびこる状態を招いている。メールアドレスについていえば、毎日覗く着信の半数以上は迷惑メールとなっている。自動振り分け機能を使用して処理をするものの、アドレスを変えるまでにはいかず、仕方ないとあきらめながら、削除に当たっている。ずいぶんと無駄な時間を費やされている。
高齢者を対象としたオレオレ詐欺も、その被害が伝えられてから久しい。詐欺グループの摘発は公安部署で続いているが、根絶された訳ではない。次々と生まれる新たな手口に驚くばかりである。この問題は、日本人の誇るべき信条を悪用し、巧みに人をだます行為で、悪質であり、だまされる方の問題だけではなく、意図的に外部から流失した個人情報を悪用した例であろう。つまり、電話やメールを利用した悪徳商法で、流出する個人情報を商品化するブラックマーケットが存在しているようである。
今回送られてきた行方不明者のリストを視ると年々多くなっているように思えた。同窓会の住所録自体の存在が、果たして必要不可欠かどうかの判断を迫られる。知人ですでに物故となった方も大勢含まれていたし、最近会員となった方も多くいる。卒業後の就職先には一定の傾向があることから、3~5年で転勤するため、住所録のフォローアップは容易ではないこともわかる。
最終的な判断は、個人の希望に任されるため、会員名簿への変更通知は行わないこととした。個人的に交際している方はお互いに住所や電話番号を知っているので、特段、困ることはないからである。会員名簿の持つ利点と弊害を秤にかけると、メリットより、弊害である潜在的な個人情報の流出に加担したとなれば、将に迷惑行為に位置づけられてしまう可能性を持つようになったのであろうか?
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