グーグルでもヤフーでもいいから、人口推移予測 都道府県と入れて検索してみると、哀しく寂しい「ふるさとの未来像」が浮かび上がってくる。
「2010年に比べて、2040年にどれくらい人口が減っているか」
例を挙げると
北海道函館市→37%減
青森県青森市→31%減
山形県鶴岡市→31%減
青森県青森市→31%減
山形県鶴岡市→31%減
茨城県日立市→27%減
栃木県日光市→33%減
群馬県桐生市→36%減
千葉県銚子市→43%減
神奈川県横須賀市→25%減
新潟県佐渡市→41%減
岐阜県飛騨市→41%減
静岡県熱海市→43%減
大阪府富田林市→28%減
兵庫県尼崎市→25%減
広島県呉市→33%減
山口県下関市→30%減
熊本県天草市→42%減
宮崎県日南市→35%減
鹿児島県指宿市→33%減
人口が減れば、一人ひとりに対する行政サービスが向上するから住み良い社会になる、みたいなことを偉そうに言っていた学者がいたけど
「それ、嘘でしょ」って言いたいよ。
税収減によるサービスの低下
年金の行く末
労働人口の減少
高齢者の激増等々
どうするのよ?
以下、ある週刊誌からの抜き書き。
《「人口8000万人」の日本で起きること》
団地はもとより高級マンションもガラガラ。下水道、道路は壊れたまま。所得税だけで50%。救急車、パトカーを呼んでもすぐ来ない。年金は78歳から スナック、バー、レストランは半分潰れる。大学と予備校も次々潰れる。多くの先生が職を失う。
街がまるごと死んでいく。
地方には就職先もない。
人口の4割が65歳以上。
「人口減少そのものも問題ですが、もっと問題なのは、働ける人の割合が減ってしまうことです。働いている人でないと、税金も社会保障も負担できない。この先、日本では社会の『会費』を払える人が激減してゆくのです」
「現在と同じ年金支給水準をこの先も維持するためには、2050年の時点で、少なくとも現役世代にいまの約1.7倍の負担をさせる必要があります。そのような制度がもつのでしょうか」
(政策研究大学院大学名誉教授・松谷明彦氏)
今の自分には、直接関係がなくても、子どもや孫の世代には、ダイレクトに関係あるんだよ。
ああ、座して崩れ落ちるのを待つわけにはいかないよね。
難しいけれど今朝も願うこと
「凜として」生きるということ
きりっと引き締まって
威厳があって
清らかで
勇ましくて
美しい
それが「凜として」ということ
「凜」とするための
強い意思がほしい
溢れる気力がほしい
・
・
もうすぐ明るくなるよ
下を向かないで
無理してちょっと笑ってみるかな
「凜として」生きるということ
きりっと引き締まって
威厳があって
清らかで
勇ましくて
美しい
それが「凜として」ということ
「凜」とするための
強い意思がほしい
溢れる気力がほしい
・
・
もうすぐ明るくなるよ
下を向かないで
無理してちょっと笑ってみるかな
(くろほとき)