日本と世界と宇宙の動向から：
2015年03月29日11:59
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51955224.html
以下の３つに記事はジャーマンウィングズ旅客機墜落事故に関するものです。
シオニストが支配ｓる主要メディアは盛んに副操縦士を犯人に仕立てあげようとしています。しかし彼らが主張すればするほど、嘘の可能性が大であることに留意しなければなりませんね。
以下の記事では、旅客機が墜落した原因は、CERN或いは遠隔操作で墜落した可能性を伝えています。
そして機内には、スイスのクリプトAGの悪事を捜査中のスペインの諜報チームが乗っていたそうです。
どちらにせよ、はっきりしていることは、今回も旅客機を墜落させたのは、いつもの連中だということです。
罪のない人々がいつ彼らの犠牲になるか分からない世の中です。これだから海外には行きたくないのです。
早く彼らを地球から追放しないと益々多くの人々が犠牲になってしまいます。
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/microwave-pulse-downed-germanwings-crazy-copilot-story-is-a-diversion-3129678.html
（概要）
３月２８日付け：
マイクロ波パルス旅客機を墜落させました。キチ害副操縦士の話は真実を隠すための作り話です。
ダッチシンスが提供する以下のチャートをご覧ください。旅客機墜落時にマイクロ波パルスが世界中に走っていました。
ベテランズ・トゥデーもプロの意見として主要メディアが報道している副操縦士の話は全くのデタラメであると主張しています。
副操縦士が自殺した？本当でしょうか。これと同じような話をどこかで聴いたことがあります。そうです。マレーシア航空機（MH370便)の時もそんなことが言われていました。今回も古びた脚本が使われています。
世界を支配するエリートらは、墜落事故時にCERNは（配線がショートして）作動していなかったと我々に説明し、墜落事故の原因はCERNではなと言いたかったようです。しかしそれは、犯人が今回もカバラ集団であることを示したようなものです。
当時、CERNは作動していなかったと伝えられていますが、実際はそうではなかったようです。彼らは我々から重大な事実を隠しているのです。
３月２３日～２４日にかけて、ヨーロッパ、アフリカ、大西洋全域に強力なマイクロ波パルスが走っていたのです。
フランス南部で旅客機が墜落する数時間前から２４日にかっけて異常現象が見られました。強力なマイクロ波パルスがヨーロッパ、アフリカ、大西洋全域に走っていたのです。
↑ この通り、最初に強力なマイクロ波パルスが南半球全域に走っていました。その後、２４日に２回目のマイクロ波パルスが発生しました。
このところの太陽のフレアはC級であり、地球に影響を与えるようなものではありません。
このように非常に強力なエネルギー・パルスがなぜ起きたかについてはまだわかっていません。ただ、CERNと磁気異常が原因だったのではないかと思います。巨大な磁気を発生させる機器の配線がショートしたのです。実際、CERNは３月２３日にGoサインで起動したと言われています。
その時にこのような強力なパルスが発生しました。そして旅客機が墜落しました。
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/a-must-read-german-wing-flight-a320-remotely-downed-videos-3129430.html
（概要）
３月２７日付け：
ジャーマンウィングズは遠隔操作で墜落させた可能性があります。
墜落した旅客機について、BINの読者が興味深い情報を提供してくれました。
今回も恐ろしい偽旗事件が起こされてのでしょうか。
読者によると、主要メディアが報道する内容に多くの矛盾があります。
つい最近のことですが読者が旅客機を利用した時に気が付いたことがあります。それは、手動のフライトキーパッドがスチュワーデスの作業室（？）にありました。つまりコックピットからクルーを閉め出すことなど不可能なのです。コップピットのドアを手動で開けることができるのです。
また、パイロットがコックピットのドアを叩いていたと報道されていましたが、それは全くのでっち上げです。
フライト・クルーはどの旅客機でも、クルーが今回のようにコックピットから閉め出されないためにも、手動で開けられるキーコートでドアを開けることができます。
ひょっとしたら。。。旅客機を遠隔操作するために、誰かがこのデジタル・キーを操作し誰もコップピットに入れないようにした可能性もあります。
さらに、不思議だと思ったことは。。。墜落現場で発見されたブラックボックスにメモリーカードが入ってなかったことです。
↑ ビデオではブラックボックスとメモリーカードについて説明しています。
ブラックボックスは手動で開け、蓋を回して外さないと中のものが取り出せません。
どうやら。。。誰かが旅客機をハッキングしコミュニケーションを遮断し、遠隔操作で墜落させたのではないかと思います。また、コミュニケーションが遮断されたために墜落直前のパイロットの声が録音されなかったのではないでしょうか。メモリーカードはどのような墜落事故でも破損しないように作られています。メモリーカードが見つからなかったというのは事実ではないと思います。
世界の旅客機にはSAT電話が装備されています。
しかし墜落した旅客機のクルーと通信ができなかったと言われています。
もし彼らが生きていたなら急降下中の旅客機から必死に通信してきたことでしょう。
もし墜落前に乗員乗客全員が意識不明になっていたなら。。。つまり誰かが旅客機に侵入し、機内の酸素供給量を減らし全員を意識不明にさせることができます。
そうなれば、コックピットのドアを開けたりSAT電話を使うこともできなかったでしょう。
もしそうだとしたら、誰が機内に侵入したのでしょうか。
さらに、殆どの場合、コックピットのドアはクルーが手動のデジタルキーで開けることができますが、航空会社も遠隔操作で開けることができます。
それに墜落現場からメモリーカードが見つからなかったということも不思議でなりません。
誰かが墜落現場に行き、用意しておいたブラックボックスを置き、手動で蓋をあけた可能性があります。
しかし非常に頑丈なブラックボックスの蓋を開けるには相当の力が必要です。
どうやら旅客機はハッキングされた後に墜落した可能性があります。
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/breaking-gordon-duff-exposes-germanwings-crash-as-false-flag-video-3128840.html
（概要）
３月２６日付け：
ベテランズ・トゥデーの調査によると、ジャーマンウィングズ旅客機は、CIA、モサド、クリプトAG(スイス企業）、シーメンズ、バチカン銀行が絡んだ大規模な金融詐欺の捜査を中断させるために墜落させられたのです。
この事件の真相を知るには、１９８８年にスコットランドのロッカビーに墜落したパンナム１０３便を思い出す必要があります。
当時、クリプトAGは、暗号化されたファックス通信をハッキングするハードウェアを開発し、彼らの顧客に世界の金融システムや世界的な外交上のやり取りを全て統制できるようにしたのです。
つまり、クリプトAGは、内蔵式ハッキング装置で暗号化されたメッセージを全て識別するセキュリティ・プロトコルを開発し、メッセージをモサドに送信できるようにしたのです
ネット上では何年も前からクリプトAGやシーメンズについての記事が投稿されてきましたが、そのほとんどがでっち上げです。彼らが実際に何を行っているかを隠すために投稿された記事ばかりです。
実際に彼らが行っていることは。。。FRBシステムを操作し、ランド研究所（シンクタンク）による不正選挙を援助することです。彼らが行った不正選挙はアメリカだけでなくイギリス、フランス、ドイツ、イスラエルにまで及びます。
クリプトAGの悪事は嘘のベールで覆い隠されています。グーグルで検索してください。誰がクリプトAGについての記事を書いているのかを調べてください。ネット上でも彼らは自作自演を行っているということです。
昨日、マイケル・マンハイムという偽名を使ったドイツ人のブロガー（ユダヤ防衛連盟に資金援助してもらっている）が大量の情報を流しました。
彼によると、墜落した旅客機の副操縦士は墜落直前にイスラム教に改宗したそうです。つまり旅客機内で彼は突然イスラム教に改宗し、アッラーと叫び、旅客機を墜落させ全員を殺すと叫んだのだとか。。。
彼がイスラム教に改宗したなんて、あまりにも都合がよすぎますし、ノストラダムスの預言を取り入れたかのようです。
イスラエルはMSMの物語？をコントロールできないためにチャーリーを引用したのでしょう。
墜落した旅客機には、サーバーテロのスペシャリストであるスペインの諜報チームが乗っていました。そして彼らが狙われた可能性があります。スペインの諜報チームはスイスのクリプトAGを捜査していたとされます。
クリプトAGはモサドの戦線なのです。
・・・＜ベンジャミン・フルフォード氏のメルマガ（2014/11/17 VOL295）から抜粋開始＞・・・
【 アメリカの没落 】
国際社会の中で屈辱的な扱いを受けているのは安倍だけではない。
先週10日に行われたAPEC首脳会議の記念撮影では、米国のオバマ大統領が
中央から離れた端の方に立たされている。集合写真の中心にいるのは、習近平
とロシアのプーチン大統領だ。
http://www.afpbb.com/articles/photo-slide/3031381?pno=0#/0
さらには先週末14日からオーストラリアで開かれていたG20サミットの場
でも、アメリカの国際的地位の没落は鮮明化している。とりわけ、「会議場近く
にロシアの艦隊が待機しているのに、アメリカの艦隊はその場に近寄ること
すら出来なかった」という事実が、それを如実に物語っている。
この出来事は、今年4月に最新の対空システムやミサイル防衛システムを搭載
したアメリカのイージス艦「ドナルド・クック（Donald Cook）」とロシアの
非武装戦闘機「スホイ24」が黒海の中立水域で対峙した際の一件と関係して
いる。この時、アメリカはウクライナ・クリミア騒動の渦中にあったロシア
への威嚇を目的として違法に黒海の中立水域へと「ドナルド・クック」を派遣、
それを受けてロシアは最新式の電波妨害システムを搭載した「スホイ24」を
接近させた。
当然ながら「ドナルド・クック」は臨戦態勢へと入ろうとしたのだが、「スホイ
24」の電波妨害システムにより電波探知レーダーはマヒ状態に陥り、その間に
ロシア側は「ドナルド・クック」に対して仮想のミサイル攻撃を実施、上空
から12回にわたって同じ演習を繰り返した。
ロシアの軍高官は『電波妨害システムに限らず、相手側の電子システムが複雑
であればある程、戦力の無力化はしやすくなる』と語っている。
http://www.veteranstoday.com/2014/11/13/aegis-fail-in-black-sea-ruskies-burn-down-uss-donald-duck/
いずれにしても、これでアメリカ海軍全体が使い物にならないことが明らかに
なってしまった。そのためG20会議場近くにロシアの艦隊が配備されていた
にもかかわらず、複雑な電子機器に依存するアメリカ軍は何の手出しも出来な
かったわけだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
現在ロシアのルーブルの下落が止まりません。
マスコミでは原油価格の下落がルーブルの下落を引き起こしていると言っていますが、軍事力で圧倒的な差がつけられなくなったロシアに対する、金融面での攻撃の可能性もあるかもしれません。
次に紹介するのは、田村珠芳（しゅほう）氏の記事です。
私たちは韓国軍と北朝鮮軍が戦った場合、アメリカの最新兵器で武装した韓国軍がその圧倒的装備の差から北朝鮮軍に勝利するだろうという漠然としたイメージを持っています。しかし田村氏は逆だと主張しています。
私は田村氏の情報は、エンターテイメント的な情報として楽しんでいて、その多くは田村氏の想像の産物だと思っています。
それゆえ北朝鮮軍が勝つという田村氏の主張を単純に信じているわけではありませんが、高度な電子兵器で武装された韓国軍に意外な弱点があるという指摘には納得するもがあります。
『ついに来たその時！ 神仕組みの号砲が響き渡ります』（田村珠芳著、徳間書店）から抜粋して紹介します。
・・・＜『ついに来たその時！ 神仕組みの号砲が響き渡ります』、ｐ１０１～ｐ１０４から抜粋開始＞・・・
皆さんは北朝鮮と韓国が本気で衝突したら、どうなると思いますか？
目覚ましい経済発展を遂げ、今や先進国の仲間入りを果たした韓国は軍事予算に年間１０兆ウォンほどを割き、戦闘機や軍艦など最新鋭の装備を持っています。
これに対して北朝鮮は地上兵力こそいまだに韓国を上回っているものの、装備は旧式の上に整備不足でほとんど使えず、燃料がなくて戦闘機も飛ばすことができないらしい、などと言われています。
日本のマスメディアによるプロパガンダ（広報活動）を、長い年月に亘って信じ込まされている人々にとっては、韓国軍の圧倒的優位と考えてしまうのも無理はありません。
でも事実は違います。
装備という点では韓国軍が上回っていることは確かですが、北朝鮮と韓国は地続きで距離も近いことから、いくら軍艦や戦闘機をたくさん保持していても、決定的な戦力の差にはならないのです。
休戦してからは経済発展を優先した韓国に比べて、北朝鮮は戦時下体制を崩しませんでした。軍事拠点の徹底した要塞化を続けましたから、今やほとんどの重要施設で地下要塞化が完了、空爆はおろか核攻撃にさえも備えています。
さらに長年の研究の結果、核兵器に劣らない破壊力があって放射能を出さないタングステン爆弾や、電子機器を破壊して電力で動くものすべてを無力化できる電子パルス兵器「ＥＭＰ爆弾」を、北朝鮮は完成させました。
韓国軍の戦闘機や戦車はすべて電子制御しているのが裏目に出て、ＥＭＰでことごく無力化されます。コンピューターなど真っ先に壊れるので、情報システムを駆使した最新の作戦システムも使えません。従って雌雄を決するのは白兵戦になるでしょう。
すると兵力で劣る韓国軍だけでは、首都ソウルの防衛は不可能です。津波のように押し寄せる北朝鮮軍相手にどうすることもできず、あっという間に青瓦台（せいがだい：大統領府）を取られて戦争は終わりです。
また、韓国軍はアメリカ式の最新鋭装備で固めているというのも、実態を伴った話ではありません。韓国の国防部は２０１１年から２０１２年にかけて、アメリカから早期警戒機ピースアイ４機を約１８００億円で購入しました。旅客機を改造して最新鋭のレーダー設備を満載した動く管制塔のようなもので、いったん飛び立つと半径約５００キロメートル内の航空機約１０００機を探知・追跡できるそうです。
ところが導入から１年後の２０１３年になると、購入した４機のうち使える機体はわずか１機となってしまいました。
原因は整備不良です。国内ではノウハウがないため十分な整備ができず、故障や劣化で部品の交換がたびたび必要になったものの、新たに部品を購入する予算が取れず、苦肉の策で不具合の多い機体を部品取り用に代用しているうちに取り尽くしてしまい、仕方なく２機目、３機目と潰し、その結果、たった１年で３機がスクラップと化してしまったわけです。先進国の軍隊としては、実にお粗末な出来事でした。
主力戦闘機のＦ１５部隊でも同様の整備不良が常態化しているようで、公表している軍備の中で実際に使える状態にある機体が、果たしてどれくらいあるのか疑問です。
高価な装備を持っているから軍事力が高いと思ったら大間違いです。
韓国はアメリカの軍産複合体にいいように騙され、高価な装備を買わされているのであって、実際に運用力が伴わなければ鉄屑と同じです。
戦争というのは、最終的には「経験と覚悟」の差で勝敗が決まります。
韓国軍は休戦後、防衛は米軍に頼り切りで実戦経験はほとんどないのに、装備の差で圧倒的に優っていると慢心しています。これに対して北朝鮮は、休戦後も兵の鍛錬や戦略の研究に勤（いそ）しみ、韓国軍が持っている電子兵器に対抗するために同じような電子兵器を使うのではなく「電子部品を破壊してしまえば無力化できる」という逆転の発想で、圧倒的な勝利をつかむ方法を編み出しました。つまり戦う前から勝敗の差は明らかなのです。
・・・（抜粋終了）・・・
私は田村氏の本は楽しむために読んでいるだけで、信憑性に欠ける情報も多いと思っています。ですがこの記事に関しては、なるほどと思わせる部分がありました。
世界の軍事バランスは、（日本のマスコミが報道しないだけで）大きく動いている可能性があるようです。
Sarah Brightman - Scarborough
金貸しは国家を相手に金を貸すから：
2015-03-17
http://www.kanekashi.com/blog/2015/03/3957.html
プーチンと金貸しとの戦い(9) 戦いの行く末はどうなる？（短期的見通し）
＜ウクライナ紛争＞
予測の難しい問題ですが、参考文献やネット情報を基に仮説を立ててみます。ウクライナ情勢などの目先の短期的な見通しと構造的な視点を踏まえた長期的な見通しの両面から考えてみます。
先ず、短期的な見通しから考えてみます。
現在のウクライナ紛争は、プーチンを抹殺するための米国戦争屋による偽装工作である疑いが濃厚です。
●プーチン抹殺二つのシナリオ
＞ウクライナ東部や南部にはロシア系住民が住んでいますが、（中略）概してロシアに親しみを感じている人が多いことも確かです。
＞ロシア系住民がロシア編入をめざして住民投票をするとか、市庁舎を占拠するなどの武装闘争をするといったことは、住民の支持を得られるはずがなく常識的にはありえないことなのです。
＞誰かが何らかの目的でウクライナ人とロシア系住民をあえて反目させるような挑発的行動を取っていると考えるのが自然です。とするなら、その狙いはプーチン抹殺にあると断言せざるを得ないのです。
＜シナリオ１＞
＞東南部においてロシア系住民を虐殺する。そうなれば、自国民保護という国際法上の大義の下に、ロシアが東南部に限定して軍事介入する。そこで、世界世論を侵略者プーチンへの抗議行動へと誘導して、プーチン大統領を国際社会で孤立化させる。このような国際社会の動向に呼応して、ロシア国内で親欧米ＮＧＯの指導の下に反プーチン・デモを扇動する。デモ隊の中にテロリストを潜入させ流血の混乱を引き起こし、その責任をロシア治安当局に押し付けて最終的にはプーチンを失脚させる。
＜シナリオ２＞
＞ロシアが直接的に軍事介入をしなくても、親露派を軍事支援しているとの口実で、一層経済制裁を強化してロシア経済に大打撃を与える。やがてロシアで金融危機が発生し、ロシア政府にＩＭＦに対する支援を求めざるえを得なくさせる－。
＞現在までのところ、プーチン大統領はアメリカの挑発に対して自制しているように感じます。ＫＧＢ出身のプーチンはさまざまな情報を総合的に判断して、反応を決めているのでしょう。プーチンがどこまで自制できるかが、ウクライナ危機を解決するもう一つの鍵となります。
＜「世界を操る支配者の正体」（馬渕睦夫著、講談社）より引用＞
●したたかなプーチン
金貸し（ロスチャイルド→その手先のロックフェラー）はプーチン抹殺を狙っていますが、プーチンは、したたかに対応しています。
＞ウクライナ停戦合意ではロシアのプーチン大統領の独壇場だったようです
＞今、ロシアはギリシャに楔を打ち込んでおり、ギリシャがロシア・中国連合に転べば莫大なお金が入りますから今はウクライナはそれほど重要ではないのです。
＞そのウクライナ問題でメルケル、オランドを相手に丁々発止の交渉を徹夜でやってのけたプーチンはさすがという声が出るのも当然です。
＜ロシアの勝利（NEVADAブログ）より引用＞
＞エネルギー相場の低迷はむしろロシアの意図に基づくものだと見ている。目的は、エネルギーの相場を下げ、シェールガス採掘の採算を合わなくさせることだ。
＞エネルギー相場の暴落は、産油国よりも“石油本位制”をとる米ドルにより大きな被害をもたらすのだ。
＜石油価格の下落はロシアの意図？ 狙いは米国の“ドル崩壊”かより引用＞
＞ロシアのアンチ・プーチン派の筆頭・ボリス・ネムツォフ氏が2015年2月28日にモスクワで暗殺されたそうです。アンチ・プーチン一色の西側諸国はすぐさま、プーチンに対して非難声明を出しています。
＞ネムツォフは米戦争屋NATOネオコンのエージェントと思われます
＞その目的は、ロシア内でアンチ・プーチンの運動を拡大することではないでしょうか。もしそうなら、これこそ、ヤブヘビでしょう。
＞プーチンはネムツォフ暗殺の真犯人を逮捕するのではないか
＜アンチ・プーチンの筆頭・ネムツォフ氏が暗殺される：80％の国民支持率を誇るロシア・プーチンは動じず、強がりだけの安倍首相とは大違い！より引用＞
●短期的見通し
金貸しに支配されたマスコミしか見ていないと、あたかも欧米の経済制裁でロシアが窮地に追い込まれているような印象を持ちますが、その実は、プーチンは金貸しによる偽装工作を冷静に分析し、したたかに戦っています。
金貸し（ロスチャイルド→ロックフェラー）はあの手この手で、プーチン抹殺を画策していますが、金貸しからすると、やすやすとは挑発に乗って来ず、隙を見て反撃してくるプーチンに手を焼いている状況ではないかと思われます。
短期的には、金貸しの画策どおりにプーチンが抹殺されてしまう状況にはありません。戦いの行く末は長期的な視点を持って見通しておく必要がありそうです。
2015-03-24
http://www.kanekashi.com/blog/2015/03/4000.html#more
プーチンと金貸しとの戦い(10) 戦いの行く末はどうなる？（長期的見通し）
＜クレムリン宮殿＞
長期的な見通しを考えてみます。目先のニュースばかりでは、なかなか先読みをするのは難しいので、政治権力と経済権力の関係、国家と市場の関係といった構造論から追求します。
●政治権力と経済権力の関係
＞政治権力と経済権力は視点の高さが全く違う。人類全体を見渡す政治権力と、自分の利益しか見ない経済権力。中露連合は政治権力連合である。権力の規模、実行の速さが経済権力とは全く違う。今経済権力はロシアに通貨戦争を仕掛けているが、チマチマネチネチである。そんなものは中露連合の玄関先で引き返す事になる。経済権力の手に負えない中露連合である。中露連合結成時点で勝負はついた。政治権力は権力のダイナミズムを作動させる。経済権力は権力を弄るだけ。プーチンはオバマを完全に下位に置いている。つまり、政治権力は経済権力など問題にしない。経済権力など偽権力であり、初めから勝負にならない。
＞政治権力こそが権力なのである。偽ユダヤにとってプーチンは勝つ事のできない天敵である。
＜プーチンは，米欧金貸し連中と闘っている。より引用＞
＞プーチンは大衆から絶大な支持を得ている。彼は、どん底だったロシア経済を復活させたし、何よりも大衆の期待を裏切らないからだろう。そして新たに、プーチンは周辺国への覚醒と仲間作りを仕掛け始めたように見える。日本にも熱いメッセージが来ている。
＜いま、世界には２つのタイプの国がある ～金貸し支配の洗脳国家と大衆支持の強力国家ロシア～より引用＞
●国家と市場の関係
そもそも国家と市場の関係はどうなっているのか？構造的な視点を踏まえて考えてみます。
＞交換取引は、武力闘争（およびその帰結たる身分制度による私権拡大の封鎖）からの抜け道として登場した。それどころか、最初に交換関係が登場した動機は、額に汗して働くよりも、（相手にこの品物が大きな可能性を与えてくれると信じ込ませることさえ出来れば）交換によって得る益の方が、ずっと大きいからである。
＜超国家・超市場論９ 私権闘争の抜け道が、交換取引の場＝市場であるより引用＞
＞市場はどこまでも私権闘争の抜け道でしかなく、従ってそれ自体では決して自立して存在できず、国家に寄生するしかない。だから、市場は、云わば国家というモチに生えたカビである。カビがどんどん繁殖すれば、やがてカビ同士がくっつく。世間では、それをグローバル化などと美化して、そこに何か新しい可能性があるかのように喧伝しているが、それも真っ赤な嘘であって、市場が国家の養分を吸い尽くせば、市場も国家も共倒れになるだけである。
＜超国家・超市場論１１ 市場は社会を統合する機能を持たないより引用＞
●長期的見通し
構造的な視点を踏まえて、長期的見通しで予測すると、プーチン優勢、金貸し劣勢となって行く可能性が高いと思われます。
近代は、金貸しが国家をも支配する力をつけてきましたが、市場は所詮私権闘争の抜け道でしかなく、市場には国家を統合する機能はありません。従って、市場の住人たる金貸しも国家を統合する力はなく、自分自身で自立して存在はできませんので、国家に寄生するしかありません。
そのように考えると、「政治権力は経済権力など問題にしない。経済権力など偽権力であり、初めから勝負にならない。」という認識は正しい認識です。国家が本来の統合力を発揮し、本気で市場⇒金貸し規制に乗り出せば、金貸しには国家に付け入る隙はありません。
プーチンには、国家の寄生虫である金貸しによって、国家の養分を吸い尽くされて共倒れにならないように、国家主導で市場⇒金貸しをコントロール下に置こうという強靭な戦略があります。しかも、その揺るぎない戦略によって、国民から絶大な支持を得ています。国家の指導者が本気で金貸しと戦ったら、どちらに軍配が上がるかは明らかでしょう。
今後、このような認識をもって、情勢を注視して行く必要があると思われます。
