さてさて、桜海老のかき揚げが出てきましたよ
今回の目玉は「生とかき揚げ・桜海老」なんです。
ここ数年は漁獲量も減ったけど、全国区になり売れているから？高値で取引されましてね
庶民には手が出ない？そんな流れになりつつあります。
地元でしか食べられない生の桜海老は・・・この店で一度たべただけだ
自宅でしっかり味わって食べてみたいもんだねぇ
この日のランチのメインです。
☆大きなアワビ☆
タケノコに青梗菜が彩りを添えてます。
ソースは少し甘めにぃぃ～
私はアワビから・・・ほほっ
いゃあ～美味しかったぁぁ
また、食べたいぃぃ
韓国保健福祉省は２日、中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）コロナウイルスに感染した男女２人が１日に死亡したと明らかにした。韓国でＭＥＲＳによる死者が出たのは初めて。最初の患者から感染した人物を介し、さらに感染が広がる「３次感染」も判明。死亡した２人を含め、韓国人感染者は計２５人になった。３次感染を防げなかった当局の不手際で社会不安が拡大しそうだ。ウイルスの日本侵入も懸念される。
１日に死亡した女性（５７）と男性（７１）はいずれも、中東から帰国後の５月２０日に初めて感染が分かった男性（６８）と同じ病院に入院。同月１５～１７日に同じ病棟で過ごし接触したとみられる。
この病院では入院患者や見舞いの家族、医療スタッフに感染が広がっていたが、保健当局は死亡した女性が入院していたことを把握していなかった。女性は同月２５日から呼吸不全を起こして別の医療機関で治療を受け、６日後の３１日に感染疑いが判明するまで隔離措置が取られていなかった。保健当局が女性の死亡後、感染を確認した。
３次感染者はいずれも７０代の男性。最初の患者が出た病院の入院患者が転院した先の医療機関で治療を受け、感染したとみられる。
ＭＥＲＳについて新渡戸文化短大名誉学長で医学博士の中原英臣氏は、「ウイルスはくしゃみなどでヒトからヒトへ飛沫（ひまつ）感染する。発熱、せき、息切れなどの症状が進行すると呼吸困難にいたる。致死率は中東で流行した際は３５％程度にまで達した。特効薬は存在せず、対症療法しか手がない」と説明する。
気になるのは日本への感染拡大だが、中原氏は「韓国当局は患者に接触した人物も含めて隔離しているはずだが、日韓の人の行き来は多いので、感染が広がる恐れもある」と危惧している。
日本列島を大きく揺さぶった５月３０日夜の小笠原諸島（東京都）西方沖地震。東日本大震災を彷彿とさせる激しい揺れに列島は一瞬にして凍り付いた。
この小笠原地震を予知研究で知られる電気通信大学名誉教授、早川正士氏がまたしても予測に成功した。同地震は同月２６日発行の夕刊フジで警告していたエリアでドンピシャと言える。自身が主宰するインターネット上の会員制サイトのほか、夕刊フジでも数々の地震を連続的中させてきた早川氏。
次に危ないエリアとして東北から北関東と北海道に注目する。
東日本大震災のＭ９・０に次ぐＭ８・１。５月３０日夜に発生した小笠原地震は、同諸島の母島や神奈川県二宮町で震度５強、４７都道府県の全てで震度１以上を記録した。これは観測史上初のことで、そのエネルギーがとてつもない大きさだったことを物語る。
震源が約６８２キロと深かったこともあり、津波が起きなかったことが不幸中の幸いだが「震源が浅かったら…。背筋が寒くなる」というのが関係者の共通認識だ。
この巨大地震をほぼ正確にキャッチしていたのが、『地震は予知できる！』（ＫＫベストセラーズ）の著者で、日本地震予知学会会長で電通大名誉教授の早川氏だ。
早川氏は、自身が主宰する地震予測情報サービス「地震解析ラボ」（会員制サイト）で５月２２日に、「５月２４日～６月４日までの間に相模湾、伊豆諸島から小笠原にかけての海底でＭ５・５前後、最大震度５弱程度」と発表、２６日付の夕刊フジで警戒を呼びかけていた。規模こそ予測を上回ったが、発生時期、震度ともほぼ正確に当てることに成功した。
早川氏は地震が起こる約１週間前、前兆現象として起きる地殻のヒビ割れに着目。このヒビが発生させる電磁波が地球上空の電離層に与える影響を独自に分析し、発生場所と地域を予測している。
これまでの実績は数知れず、昨年９月１１日には「９月１５～１９日までの間に関東内陸部でＭ５・５程度、最大震度５強」と予測し発表。５日後の１６日に実際、茨城県南部を震源とするＭ５・６（最大震度５弱）の地震が発生した。
このほか、今年５月２２日に発生した奄美大島近海地震（Ｍ５・１）を同月１６日付の本紙で、同月１３日の宮城沖地震（Ｍ６・８）を１４日付の本紙で「発生の恐れあり」と指摘していた。
今回の小笠原地震について早川氏は「震源地が約６８２キロと極めて深い。その距離を電磁波が通り抜けてきたため、上空の電離層にはＭ５・５前後の規模の地震と同じ程度の乱れが表れていた」と分析した。
気になるのは次に地震が起きるエリアだ。
「７日までに北海道の十勝から岩手にかけて、内陸ならＭ５・０前後、海底ならＭ５・５前後、最大震度４程度。１１日までに福島から茨城にかけて内陸海底ともにＭ５・０前後、最大震度４程度」と早川氏。それぞれ前兆がみられるという。
このところ、地震はおろか鹿児島県・口永良部島（くちのえらぶじま）が爆発的噴火を起こすなど異変が立て続けに起きている。
東海大学海洋研究所教授で、地震予知研究センター長の長尾年恭氏は、「地震や火山の活動には揺らぎがあり、『活動期』と『静穏期』を行ったり来たりする。今は明らかに、日本列島が活動期に入っているといえるだろう。逆を言えば、これまでの昭和の高度成長期が静か過ぎた。日本は地震国、火山国であり、今が普通の状態ともいえる」と指摘する。
長尾氏によれば、地震計による観測が始まって以降、Ｍ９クラスの地震は１９６０年代、２０００年代に集中。チリ地震（１９６０年）、アラスカ地震（６４年）、スマトラ沖地震（２００４年）、東日本大震災（１１年）など世界で見ても巨大地震はかたまって起きている。
長尾氏は「今後２０～３０年で大きな地震が起きる可能性がある」といい、火山活動についても同じことが言えるという。
「２０世紀は火山活動も静かだった。毎年いくつか噴火しても当たり前の時代に入ってくるだろう。富士山は、前回の噴火（宝永大噴火）から約３００年が経過し、間が空き過ぎている。いつ噴火してもおかしくない。これまで阿蘇山、桜島などばかり注目されてきたが、今後は１０００年に１度、数百年に１度といわれる活火山が噴火する可能性もあるだろう」
長尾氏は「東日本大震災後の現在の状況は、約１１００年前に起きた貞観地震の前後に似ている」とも警告する。
貞観１１（８６９）年に、三陸沖を震源とするＭ８クラスの「貞観地震」が発生し、９年後に首都直下型、１８年後には南海トラフ地震に相当する地震が起きた。また、貞観地震の前には、富士山が貞観大噴火（８６４－８６６年）を起こしている。
活動期に入った日本列島。何が起きてもおかしくない。
京都の目抜き通りである四条通が騒がしい。京都市が進める四条通（烏丸通～川端通）の歩道拡幅事業が火種だ。歩道の混雑解消のため、片側2車線の車道を1車線にして歩道を広げる工事を昨年11月に開始した。
さらに市はバス停を集約し、バスが最大3台停車できるスペースを確保。観光客への配慮だろう。これにより約1.1キロ区間で一般車の通過時間が約30秒遅くなるかわりに、バスは約1分早くなると試算したが、甘かった。
市営バスの乗降中に後続車がバスを追い抜けず、車両がギッシリと数珠つなぎになる事態が頻発。3月の花見シーズンの四条大橋では250メートル先のバス停に到着するまで約20分かかり、運転手が「地下鉄に乗り換えて」と乗客に地下鉄の切符を渡すシーンも見られた。
観光客からは「以前と違ってのんびりぶらぶらと歩ける」と好評だが、四条通に面した老舗飲食店経営者（60代男性）は渋い顔だ。
「渋滞で排ガスがひどく、納品業者の車も遅れる。歩道が広くなったからといって客が増えたわけでもない。工事前に各商店街にアンケートが配布されたけど、商店街の店はみんな反対やった」
京都市建設局道路環境整備課の担当者は、あくまで「京都市全体の活性化」のためだと説明する。
「公共交通によるアクセス性を高め、誰もが快適に買い物を楽しんでいただくことが市の活性化につながります。渋滞解消についてはマイカーの乗り入れを自粛していただくしかない。みなさんに公共交通で来ていただくことで非常に快適な街になるはずです」
観光客にはいいだろうが、地元住民の生活の足が制限されては本末転倒ではないか。工事は今年10月まで続く見通しだが、渋滞が解消する見通しは立っていない。
旧社保庁時代の不祥事と異なり、今回の情報流出では、機構が不正アクセスの被害者という側面もある。しかし、不正アクセスに対する機構や職員の危機意識は低かった。機構は普段から、職員に不審なメールを開かないよう指導。最初に不正アクセスが確認された５月８日には、全職員に対してメールや職員用の掲示などで注意を呼びかけたが、その後も複数の職員がメールに添付されたファイルを開いてしまった。
機構はメールの表題や文面について「外国語やプライベートの内容のメールではなく、業務上開ける理由がまったくないとはいえない内容だった」と説明するが、不正な通信を確認してからすぐに、全てのネットワークを遮断しなかったことが被害を拡大させた。
機構は警視庁から情報流出が確認されたとの連絡を受けた２８日から、流出情報の内容を精査し、問い合わせに応じる窓口設置の準備を始めた。流出した恐れのある加入者については注意を促す画面が表示できるようシステムを変更。該当する加入者へは個別に文書で謝罪する方針だが、件数が膨大なためすぐにはできないという。また、２９日までに全拠点でインターネットへの接続を遮断したため、外部情報を検索できないなど業務に支障も出ている。
旧社会保険庁時代には芸能人などの年金加入記録を無断で閲覧して情報を流出させたとして、職員３千人以上が処分を受けた日本年金機構。こうした記録のぞき見や汚職事件などの不祥事を受けて新たに発足した組織でまた、情報流出が起きた。流出した情報の中には内規に違反してパスワードを設定せずに保存していたものもあり、機構の水島藤一郎理事長は「内規違反に当たり、極めて重い責任がある」とうなだれた。
機構によると、流出した約１２５万件の情報は、勤務先情報や所得、年金受給額などの記録を扱う基幹システムから、基礎年金番号や氏名などの一部をＤＶＤなどの記録媒体を使って持ち出し、年金事務所などの情報系サーバーやパソコンに保存されていた。内規では情報を保存する際にはパスワードを設定することになっていたが、約５５万件の情報にはパスワードが設定されていなかった。
また、情報が保存されていたファイルの名前も、外部の人間が見て内容が推察できるものだったり、内容を暗号化していなかったりしたという。