荒れる原油相場、エネルギー業界で「弱肉強食」加速・・・日本にはメリット

［ヒューストン　２２日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ - エネルギー業界の幹部や産油国、石油消費国の政府関係者などが一堂に会するＩＨＳのＣＥＲＡウィーク年次会合が今週、ヒューストンで開かれる。主な話題と して、生産企業のバランスシート状況や、サウジアラビアとロシアなど有力産油４カ国が合意した増産凍結の行方が取り上げられるだろう。

最終的にはより体力の弱い生産企業の資金繰りが行き詰まって、待望久しい再編の動きが出てくるかもしれない。

昨年４月の前回会合時点では、原油価格は１バレル＝６０ドル近辺で、ロイヤル・ダッチ・シェル(RDSa.L) が英ＢＧグループを７００億ドルで買収する計画を発表したばかりだった。ただその後、原油価格の上昇は一過性にすぎないことが判明し、シェルに続いて期待 されたディールは姿を見せていない。それどころか原油価格が２０１４年半ばの水準から７０％程度も下落して４０ドルを割り込むと、生産企業は自重を選び、 トムソン・ロイターのデータによると、昨年の石油・ガスセクターの企業合併・買収（Ｍ＆Ａ）は世界的に１１％減少した。Ｍ＆Ａ全体では過去最高額を記録し たにもかかわらずだ。Ｓ＆Ｐエネルギーセクターの平均株価は、１４年半ば以降で４０％を超える下落率となった。

今回の会合で予定される討論会には「混乱状況に置かれているエネルギー市場」「嵐を乗り切る」などの題名がついており、今年の市場の行く末に暗雲がたれこめている状況を反映している。

会合参加者は、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）のバドリ事務局長やサウジのヌアイミ石油鉱物資源相が、増産凍結合意を受けて今後の減産に言及するかどうかに聞き耳を立てるだろう。

新 たな重大発表がないとすれば、体力が弱い生産企業にとっては「エネルギーの将来の資金を賄う」という議題の討論会がより差し迫った重要性を持つかもしれな い。デロイトによる最近の調査では、石油開発・生産セクターの上場企業およそ１７５社の債務総額は１５００億ドルに上り、現在の原油価格では財務が圧迫を 受けるリスクが高い。

これらの企業は、銀行が石油・ガスセクター向け融資の担保としている埋蔵量の評価額見直しを進めるとともに、この春には新たな資金調 達ができなくなる恐れがある。

原油価格は２２日に一時７％も急伸した。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が、米国の原油生産減少で来年に市場が均衡を取り戻し始めるとの見通しを発表したことがきっかけだった。

経営基盤の弱い企業はそんな先まで持ちこたえられないかもしれない。ただ、エクソンモービル(XOM.N)などの最大手クラスは相当な力を残しているし、より規模が小さいながらもバランスシートがしっかりしているヘス(HES.N)やパイオニア・ナチュラル・リソーシズ(PXD.N)、デボン・エナジー(DVN.N)といった掘削業者は最近、エクイティ市場を利用して原油価格の長期低落に備える動きを示した。

多くの企業の昨年のキャッシュフローを守ってくれたヘッジが期落ちを迎えつつある中で、比較的耐久力のある企業はまもなく資金繰りがひっ迫している同業者を買収するか、少なくともその一部の資産を取得したくなってくるだろう。

以上、ロイター記事

 

原油生産凍結を４か国で合意してもイランが生産すると原油価格下落は止まらない。

減産を行わないと供給過多状況から脱出できないので、まだまだ、原油価格は下落するでしょうね。

いままで、石油の価格を吊りあげてきて、中国経済失速も手伝い、そのツケが供給過多という事態になっており、石油業界は儲け過ぎだったとも言えるんじゃないですか。

中国が南シナ海を侵略して船舶の通行が妨げられる可能性が出てきており、日本のエネルギー確保をどのようにやるのかの戦略が必要ですね。

原発のシェアを広げるために、温暖化の嘘をまき散らし、石炭が潰されてきましたが、ＣＯ2は何も問題なく、ＰＭ2.5対策ができていれば、電気は石炭発電でＯｋです。

現に電力会社は、石炭発電所を計画しどんどん建設中です。いくらマスコミが国民を洗脳して騙しても、それが電力会社の本音なのです。さらに電気自動車を増やすと石油輸入をもっと減らせます。

エネルギーコストが安価になれば、海外に進出していた企業が日本国内に帰ってきても採算がペーでき、国際競争力がつき、日本にとっては大きなチャンスです。

原油安、ばんざーい！

横浜ゴム、女子プロゴルファーの森田理香子選手と「PRGR」用品の使用契約

　日本女子プロゴルフ協会（LPGA）に所属する森田選手は、2008年にプロ転向してツアーデビューを果たし、3シーズン目となる2010年の「樋口久子IDC大塚家具レディス」で初優勝。2012年には「LPGA敢闘賞」が贈られ、これまでに通算7勝を挙げている。

　今シーズンは3年ぶりの賞金女王奪還を目指し、PRGRブランドのドライバー「iD nabla RS01」、アイアン「iD nabla TOUR IRON」などのクラブを使用。同社のコーポレートシンボルの入ったキャディバッグとともにツアーを戦う。

　記者発表会で森田選手は「TEAM PRGR」について「コミュニケーションも良好であり、継続してサポートをしていただけると嬉しいです」とコメント。また、PRGRブランドでなにが一番 お気に入りかと質問され、「すべて気に入っているが、ともかくアイアンのセットがかっこいいしボールも上がる。あと、ドライバーも伸びがよくて気に入って いる」と返答していた。

森田選手は「PRGRのアイアンのセットがかっこいい。ドライバーの伸びも気に入っている」とコメント　プロゴルファーをサポートする費用対効果について質問された横浜ゴム 代表取締役社長の野地彦旬氏は「金額で計ることはできないが、事業として赤字でなければ多大な効果があると思っている。自動車レースのスポンサーについて も同様だ」と返答した。また、「まだまだPRGRが横浜ゴムのブランドだと知らない方も多い。

プロ選手をサポートすることでPRGRの認知度向上に繋がる ことを願っている」ともコメントしている。

「TEAM PRGR」では2015年、小平智選手が男子ツアートーナメントの国内メジャー大会「日本オープンゴルフ選手権競技」で優勝してツアー通算3勝目を飾っ た。また、原江里菜選手は女子ツアートーナメントの「大東建託・いい部屋ネットレディス」での優勝によりツアー通算2勝目を挙げるなどの活躍を見せてい る。

カーウオッチニュースより

ＰＲＧＲのクラブは小平選手、原選手が使用している。

ところで森田理香子は、ダンロップから横浜ゴムのタイヤに履き替えという感じですね。

ブリジストンタイヤもいいんじゃないでしょうか？

冗談はさておき、森田理香子選手2016賞金女王になってください。

３月のダイキンオーキッド、期待してます。

森美穂 同世代松山に負けん！今年こそ「初優勝」

2016年2月10日

女子ゴルフの森美穂（２３＝京セラ）と松森彩夏（２１＝スターツ）が東京都内で行われたメルセデス・ベンツ日本とのサポート契約会見に出席した。メルセデス・サポートとして移動用車両が１年間無料貸与されるなどの支援を受ける。

 

　昨夏のプロテストに合格した森は今回が初めての契約となる。ジュニア時代から美少女ゴルファーとして注目を集めていた森は京セラと所属契約を結ぶなど新 人としては異例の大型契約が続く。同年代の松山英樹が米ツアーで２勝目を飾ったことに「私も負けないように頑張りたい。今年は、初優勝が目標」と力を込め た。（スポニチ）

 

松山英樹とは同世代だったんですね。

美女と野獣って感じ。

森美穂選手とか、香妻琴乃選手が活躍すると女子ゴルフは盛り上がると思いますが、立ちふさがるのは韓国選手です。

2016年こそは、日本人選手が賞金女王になることを祈っています。

南シナ海めぐり米中間の緊張高まる、王毅外相の訪米控え・・ハワイと同じだって

［北京／ワシントン　２２日　ロイター］ - 中国外務省高官は２２日、中国の南シナ海における軍配備は、米国のハワイでの軍配備と変わりはないと主張し、今週の王毅外相の訪米を前に両国間の緊張が高まった。

米国は先週、中国が南シナ海の島に地対空ミサイルを配備したことで緊張を高めたと中国側を批判。一方、中国はミサイル配備を確認も否定もしていない。

中国外務省の報道官は定例会見で、王毅外相とケリー米国務長官との会談で、南シナ海やミサイルの問題が議題になるか、との質問に対して、米政府は南シナ海の軍設備を「騒ぎ立てるための口実」にするべきでないと語った。

「米国は南シナ海の問題に関与しておらず、この問題は米中間の問題ではなく、問題になるべきでない」とし「中国の配備は必要だ。領土内における限定的な防衛設備は、米国がハワイを守ることと実質的に変わりはない」と主張した。

一方、米国務省のトナー報道官は、南シナ海での軍事活動を辞めさせるため中国に圧力をかける、と主張した。

王毅外相は２３日にケリー国務長官と会談を行う。トナー報道官は、北朝鮮の核問題めぐる国際社会の対応やサイバーセキュリティ、気候変動の問題なども議題になると明らかにした。

以上、ロイター記事

 

アメリカのハワイと、南シナ海が同じだと屁理屈をこねてしらを切るつもりのようだ。

アメリカのオバマも頼りないので、ただ時間が過ぎるだけでしょうね。

しかしながら、東南アジアの侵略拠点がほぼ完成しており、中国の内部崩壊に期待して、日本は陰で反政府グループに支援することが懸命です。

中国の武器輸出、過去五年で三倍・・・脅威！

■ドイツを抜いて世界第三位の「武器商人」に　外国製武器、兵器システムをまねているうちに性能が向上

ストックホルムの「国際平和研究所」から恒例のレポートがでた。
「中国の武器輸出は過去五年の間に三倍に伸びた。いまではドイツを抜いて世界第三位の「武器商人」になった。

とくに外国製武器、兵器システムをまねているうちに性能が向上した」という報告者は次の問題点を指摘している。

２０１１年から１５年の間に、中国の武器輸入は２５％減少した。それまでは旧ソ連から大量の武器弾薬、戦闘機を購入してきた。ウクライナからは未完成空母を鉄のかたまりのままで購入した。
中国製の武器の性能が向上すると、輸出に回すようになる。

中国製武器の三大得意先はパキスタン、バングラデシュ、ミャンマーである。とくにパキスタンと中国は半世紀を超える軍事同盟だが、最近パキスタンは八隻の 中国製潜水艦を合計５０億ドルで輸入する契約を纏めたという（サウスチャイナ・モーニングポスト、１５年４月２６日）。この三ヶ国を含め、合計３５ヶ国に 輸出している。

火器を除く武器輸出は８８％の伸びを示した。
いまでは世界武器市場の６％が中国製となった。もちろん、米国、ロシアには叶わないまでも、第三位だったドイツを抜いたことは注目するべきだろう。

「しかも他の先進国と比較すれば、まだ低コストで中国は武器生産が可能なため、今後も輸出は伸びるだろう」とストックホルム平和研究所の報告書は言う。

なぜなら中国は国内で第四世代のジェット戦闘機を自前で生産できるうえ、海軍フリゲート艦、軽機関銃の量産も可能となった。評判が良いのはＪＦ１７戦闘機、Ｃ８０２対艦巡航ミサイル、ほかに北朝鮮とイランへの核技術移転という目に見えないノウハウ輸出も含まれる。

通信衛星の電波妨害、サイバー戦争の性能向上ノウハウ、ネット上の情報盗聴、攪乱などの技術もノウハウ輸出のなかにはいるのではないかと同報告書は指摘している。
とりわけの注目はドローンである。

中国製ドローンは後発であるゆえに安く、米国産に比較すると技術は劣るが、３０％も安ければ市場を席巻するだろうし、げんに日本のドローンは大半が中国製である。

日本がヘイワの念仏を唱えているうちに、事態はここまで悪化した。

以上、宮崎正広氏記事

 

中国は、武器生産を行い、輸出も世界第３位になっており、ものすごく脅威である。

前のブログでも記載しましたが、中国は侵略拡張を進めており、アメリカが当てにならないため、困った近未来が近づいてきている。

日本もいつまでも、お花畑の平和じゃ話になりません。日本のマスコミは依然として日本国民洗脳をやっています。

唯一、ＢＳの早朝のワールドニュースが世界の状況が分かります。日本だけ、お花畑で中東、ヨーロッパも暗黒時代に入っています。日本も沖縄を手始めに衝撃の時代がそこまで近づいています。