道南で震度3の地震発生
12月21日 01時05分頃、道南で最大震度3を観測する地震がありました。 震源地：日高地方中部 マグニチュード：4.8 震源の深さ：約40km この地震による津波の心配はありません。
震度3：【道南】安平町早来北進 むかわ町松風 むかわ町穂別 平取町振内 新冠町北星町 新ひだか町静内山手町 新ひだか町静内御園 新ひだか町静内御幸町 新ひだか町三石旭町 浦河町野深 浦河町潮見 浦河町築地
何年か前の地震を脳裏がよぎる。
南極付近でM6.5の地震 津波被害の心配なし
日本時間の12月12日(日)17時58分頃、海外で地震がありました。震源地は南極付近（マクオーリー島西方）で、地震の規模（マグニチュード）は6.5と推定されます。 ※震源は米国地質調査所国立地震情報センター（USGS,NEIC）による。 オーストラリア気象局（BOM）によると、オーストラリアへの津波の心配はありません。地震の規模から、日本への津波の心配もないと考えられます。
南極でも地震あるんですね。初めて聞いたような・・・
２４時間で４０回以上の地震、不安の声も 米北西部
北米でも特に活動が活発な断層のある北西部のオレゴン州沿岸部で７～８日にかけ、マグニチュード（Ｍ）３．５～５．８の地震が４０回以上観測された。
群発地震は同州沿岸部ニューポートの西方沖約３２０～４００キロ西の海上で発生し、ほとんどは陸上で揺れを感じない程度だった。
一連の地震はブランコ破砕帯で発生していた。オレゴン州立大学によると、１９７０年代以来Ｍ４．０以上の地震を１５００回以上発生させたカリフォルニア州のサンアンドレアス断層よりも、ブランコ破砕帯の方が活動が活発化している。
今回の群発地震では、Ｍ５．０～５．８の揺れが少なくとも９回発生した。震源の深さはほとんどがわずか１０キロだった。
米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、この地域で発生するＭ５．０以上の地震は、１９８０年以来の統計で年間平均３回にとどまっていた。 米津波警報センターによると、今回の地震では津波警報は発令されなかった。
しかしこの地域は北米で特に地震が発生しやすく、１７００年１月２６日には米大陸で最大級の地震が発生していることから、一部で不安が高まっている。 今回の地震の発生場所に隣接する「カスケード沈み込み帯」は、陸地に近い巨大断層で、フアンデフカプレートが北米プレートの下へ沈み込んでいる。この断層は壊滅的な津波や破壊的な揺れを引き起こす可能性がある。
しかし今回の地震の震源となったブランコ破砕帯が破壊的な地震を引き起こす可能性は極めて小さい。「
例えばＭ７．０程度の大きな地震が起きたとしても、津波が発生する恐れはまずないだろう」。
ワシントン大学太平洋岸北西部地震ネットワークのハロルド・トービン局長はＣＮＮにそう語った。
ペルーでM7.5の大きな地震が発生
南米ペルーでマグニチュード7.5と推定される大きな地震が発生しました。
この地震による津波の心配はないとみられています。
日本時間28日午後8時ごろ、南米ペルーを震源とするマグニチュード7.5の地震が発生しました。 震源は、ペルー北部のアマゾン地域にあるロレート県で、深さは112.5キロと推定されています。
アメリカ海洋大気庁は、この地震による津波の心配はないとしています。
現地の報道によりますと、ペルー国内で地震の影響とみられる土砂崩れが発生し、少なくとも19件の建物が崩落しました。
人的被害はけが人が2人で、死者は報告されていないということです。
ついに迫る…！南海トラフ巨大地震と首都直下型地震の「Ｘデー」
関東が不気味に揺れている。 11月１日早朝６時過ぎに茨城県北部で震度４、10月28日午前にも茨城県南部で震度４の地震が発生。10月７日夜には千葉県北西部で震度５強の揺れが起き、首都・東京でも震度５以上が観測され、交通インフラが一時的にストップした。
今年１月から11月１日までに震度４以上の強い地震が、東日本の太平洋側を中心に計31回発生している。
２年前、’19年の同時期は計18回だった。 明らかに地震が増えているのだ。 立命館大学特任教授（災害リスクマネージメント）の高橋学氏が解説する。
「首都圏には、北米プレートがあり、その下にフィリピン海プレート、さらに太平洋プレートが潜り込んでおり、それぞれの境界面付近で地震が起きる可能性があるわけです。
そして、今、太平洋プレートの動きが活発化しています。その影響により、どのプレートで、いつ地震が誘発されてもおかしくありません。首都圏はそれほど危険な状況にあるわけです。10月に入って千葉県北西部で地震が頻発したのは、まさにこれが原因でしょう」 東海大学客員教授で、同大地震予知・火山津波研究部門総括の長尾年恭氏も首都圏での地震発生に警鐘を鳴らす。
「今回の茨城や千葉を震源とする地震は、関東圏に溜まった『歪み』を解放するために起こったものです。それらはまだ小さい地震であり、歪みはすべて解放されていません。近いうちに、さらに大きな地震が来る恐れは十分あります。
10月７日の地震はＭ5.9でしたが、Ｍ6.5ほどの地震発生の可能性は十分残っています」 関東の地中にエネルギーが溜まっており、噴き出すのは時間の問題なのである。 前出の高橋氏はこう指摘する。 「これが巨大地震につながる可能性があります。
震源は首都圏や東京湾の入口の相模トラフ、伊豆・小笠原海溝付近の場合もあるでしょう。
首都圏で起きれば、東京の下町や地盤の緩いエリアでは震度７を超えると思います。また、伊豆・小笠原海溝付近で巨大地震が起きれば、東京は津波に襲われることになります」 地震大国の日本で警戒すべきは、この首都圏直下型だけでない。
南海トラフ地震の発生リスクも危険水域にある。 前出の長尾氏は、10月15日の震度４をはじめ、今年、何度も観測されている和歌山県が震源となった地震に注目する。
「和歌山県沖は普段はほとんど地震が起きない場所なので、これは将来の南海トラフ地震に関係していると言えます。次に紀伊水道や和歌山県の内陸で、Ｍ５～６クラスの地震が発生した場合には、南海トラフ地震につながるリスクが存在することを肝に銘じる必要があります」 政府の地震調査委員会は’18年２月に南海トラフ地震は「30年以内に70～80％の確率で発生する」と発表している。 そこから３年以上が経過した。確率が年々上がっていることは間違いない。
「南海トラフはすでに危険な状態なのですが、現在起きている太平洋プレートの動きの活発化により、さらにリスクが高まっています。なかでも、静岡県西部の浜名湖付近から愛知県の豊橋付近に強いストレスがかかっています。この付近は『東海地震』（駿河湾から静岡県の内陸部）の震源地となりうる危険なエリアです。
いつ地震が起きてもおかしくない段階だと思われます。これに相模トラフの地震、三重県沖の東南海地震、四国沖の南海地震が連動して、同時発生する危険性があります」（前出・高橋氏） この「南海トラフ巨大地震」は、さらなる自然の脅威を引き起こす可能性がある。 「南海トラフ地震と富士山の噴火はかなりの確率で連動します。
江戸時代の宝永の噴火（1707年）は約２週間も続き、火山灰が東京にも降り注ぎました。
首都機能や経済が麻痺することは確実です」（前出・長尾氏） 国の想定によれば、首都直下地震が発生した場合、最大で死者数は約2万3000人。南海トラフ巨大地震が発生した場合の想定死者数は32万人以上である。
生き残るための備えをするしかない。