南米ペルーでマグニチュード7.5と推定される大きな地震が発生しました。
この地震による津波の心配はないとみられています。
日本時間28日午後8時ごろ、南米ペルーを震源とするマグニチュード7.5の地震が発生しました。 震源は、ペルー北部のアマゾン地域にあるロレート県で、深さは112.5キロと推定されています。
アメリカ海洋大気庁は、この地震による津波の心配はないとしています。
現地の報道によりますと、ペルー国内で地震の影響とみられる土砂崩れが発生し、少なくとも19件の建物が崩落しました。
人的被害はけが人が2人で、死者は報告されていないということです。
関東が不気味に揺れている。 11月１日早朝６時過ぎに茨城県北部で震度４、10月28日午前にも茨城県南部で震度４の地震が発生。10月７日夜には千葉県北西部で震度５強の揺れが起き、首都・東京でも震度５以上が観測され、交通インフラが一時的にストップした。
今年１月から11月１日までに震度４以上の強い地震が、東日本の太平洋側を中心に計31回発生している。
２年前、’19年の同時期は計18回だった。 明らかに地震が増えているのだ。 立命館大学特任教授（災害リスクマネージメント）の高橋学氏が解説する。
「首都圏には、北米プレートがあり、その下にフィリピン海プレート、さらに太平洋プレートが潜り込んでおり、それぞれの境界面付近で地震が起きる可能性があるわけです。
そして、今、太平洋プレートの動きが活発化しています。その影響により、どのプレートで、いつ地震が誘発されてもおかしくありません。首都圏はそれほど危険な状況にあるわけです。10月に入って千葉県北西部で地震が頻発したのは、まさにこれが原因でしょう」 東海大学客員教授で、同大地震予知・火山津波研究部門総括の長尾年恭氏も首都圏での地震発生に警鐘を鳴らす。
「今回の茨城や千葉を震源とする地震は、関東圏に溜まった『歪み』を解放するために起こったものです。それらはまだ小さい地震であり、歪みはすべて解放されていません。近いうちに、さらに大きな地震が来る恐れは十分あります。
10月７日の地震はＭ5.9でしたが、Ｍ6.5ほどの地震発生の可能性は十分残っています」 関東の地中にエネルギーが溜まっており、噴き出すのは時間の問題なのである。 前出の高橋氏はこう指摘する。 「これが巨大地震につながる可能性があります。
震源は首都圏や東京湾の入口の相模トラフ、伊豆・小笠原海溝付近の場合もあるでしょう。
首都圏で起きれば、東京の下町や地盤の緩いエリアでは震度７を超えると思います。また、伊豆・小笠原海溝付近で巨大地震が起きれば、東京は津波に襲われることになります」 地震大国の日本で警戒すべきは、この首都圏直下型だけでない。
南海トラフ地震の発生リスクも危険水域にある。 前出の長尾氏は、10月15日の震度４をはじめ、今年、何度も観測されている和歌山県が震源となった地震に注目する。
「和歌山県沖は普段はほとんど地震が起きない場所なので、これは将来の南海トラフ地震に関係していると言えます。次に紀伊水道や和歌山県の内陸で、Ｍ５～６クラスの地震が発生した場合には、南海トラフ地震につながるリスクが存在することを肝に銘じる必要があります」 政府の地震調査委員会は’18年２月に南海トラフ地震は「30年以内に70～80％の確率で発生する」と発表している。 そこから３年以上が経過した。確率が年々上がっていることは間違いない。
「南海トラフはすでに危険な状態なのですが、現在起きている太平洋プレートの動きの活発化により、さらにリスクが高まっています。なかでも、静岡県西部の浜名湖付近から愛知県の豊橋付近に強いストレスがかかっています。この付近は『東海地震』（駿河湾から静岡県の内陸部）の震源地となりうる危険なエリアです。
いつ地震が起きてもおかしくない段階だと思われます。これに相模トラフの地震、三重県沖の東南海地震、四国沖の南海地震が連動して、同時発生する危険性があります」（前出・高橋氏） この「南海トラフ巨大地震」は、さらなる自然の脅威を引き起こす可能性がある。 「南海トラフ地震と富士山の噴火はかなりの確率で連動します。
江戸時代の宝永の噴火（1707年）は約２週間も続き、火山灰が東京にも降り注ぎました。
首都機能や経済が麻痺することは確実です」（前出・長尾氏） 国の想定によれば、首都直下地震が発生した場合、最大で死者数は約2万3000人。南海トラフ巨大地震が発生した場合の想定死者数は32万人以上である。
生き残るための備えをするしかない。
11月9日(火)1時14分頃、福島県で最大震度4を観測する地震がありました。 震源地は福島県中通りで、震源の深さは約10km、地震の規模(マグニチュード)は4.9と推定されます。 この地震による津波の心配はありません。 この地震について、気象庁は緊急地震速報（警報）を発表しています。
■震度4 【福島県】 古殿町 ■震度3 【宮城県】 岩沼市 【福島県】 いわき市 天栄村 棚倉町 鮫川村 石川町 玉川村 浅川町 ■震度2 【宮城県】 仙台若林区 名取市 角田市 大崎市 蔵王町 大河原町 柴田町 宮城川崎町 亘理町 利府町 【山形県】 山辺町 中山町 白鷹町 【福島県】 郡山市 白河市 須賀川市 相馬市 二本松市 田村市 本宮市 国見町 川俣町 大玉村 鏡石町 西会津町 猪苗代町 泉崎村 中島村 矢吹町 矢祭町 塙町 平田村 小野町 福島広野町 楢葉町 川内村 大熊町 双葉町 浪江町 新地町 【茨城県】 水戸市 日立市 土浦市 石岡市 常総市 常陸太田市 高萩市 北茨城市 笠間市 取手市 つくば市 ひたちなか市 常陸大宮市 那珂市 筑西市 坂東市 かすみがうら市 桜川市 鉾田市 つくばみらい市 小美玉市 茨城町 城里町 東海村 大子町 阿見町 【栃木県】 宇都宮市 栃木市 鹿沼市 日光市 大田原市 矢板市 那須塩原市 栃木さくら市 下野市 益子町 市貝町 芳賀町 高根沢町 那須町 栃木那珂川町 【群馬県】 太田市 館林市 渋川市 邑楽町 【埼玉県】 加須市 鴻巣市 【千葉県】 野田市 鎌ケ谷市 香取市 ■震度1 【宮城県】 仙台青葉区 仙台宮城野区 仙台太白区 石巻市 塩竈市 白石市 登米市 栗原市 東松島市 七ヶ宿町 村田町 丸森町 山元町 松島町 七ヶ浜町 大衡村 色麻町 宮城加美町 宮城美里町 【山形県】 山形市 米沢市 寒河江市 上山市 村山市 東根市 尾花沢市 南陽市 河北町 西川町 山形朝日町 大江町 大石田町 大蔵村 戸沢村 高畠町 【福島県】 福島市 会津若松市 喜多方市 南相馬市 福島伊達市 桑折町 下郷町 南会津町 磐梯町 会津坂下町 湯川村 柳津町 会津美里町 西郷村 三春町 富岡町 葛尾村 飯舘村 【茨城県】 茨城古河市 龍ケ崎市 下妻市 牛久市 茨城鹿嶋市 潮来市 守谷市 稲敷市 行方市 美浦村 河内町 八千代町 五霞町 境町 利根町 【栃木県】 足利市 佐野市 小山市 真岡市 那須烏山市 上三川町 茂木町 野木町 塩谷町 【群馬県】 前橋市 高崎市 桐生市 伊勢崎市 沼田市 安中市 みどり市 吉岡町 甘楽町 板倉町 群馬明和町 千代田町 大泉町 【埼玉県】 さいたま西区 さいたま大宮区 さいたま見沼区 さいたま中央区 さいたま南区 さいたま緑区 熊谷市 川口市 行田市 秩父市 本庄市 東松山市 春日部市 狭山市 羽生市 深谷市 草加市 越谷市 久喜市 北本市 八潮市 富士見市 三郷市 幸手市 吉川市 白岡市 嵐山町 川島町 吉見町 ときがわ町 埼玉美里町 上里町 宮代町 松伏町 【千葉県】 千葉中央区 千葉美浜区 松戸市 東金市 柏市 浦安市 印西市 白井市 栄町 多古町 【東京都】 東京千代田区 東京江東区 東京杉並区 東京北区 東京荒川区 東京板橋区 東京足立区 東京葛飾区 東京江戸川区 【神奈川県】 横浜中区 【新潟県】 新潟中央区 新潟秋葉区 新潟南区 新潟西区 見附市 阿賀野市 南魚沼市 田上町 阿賀町
『週刊ポスト』の「MEGA地震予測」でおなじみの東京大学名誉教授・村井俊治氏（82）の地震予測のキモとなるのは、国土地理院が全国約1300か所に設置する電子基準点のGPSデータである。
【図解】11cm（二本松（宮城県））、7cm（鳥海（山形県））など、10月2日までの約半年での「異常変動全国MAP2021＋今年的中した主な地震 VOL.4」
電子基準点は、高さ5mほどの塔のようなもので、頂部には受信機が設置されている。人工衛星でその位置の変化を常時測定でき、地球の表面の微妙な動きも測定できる。 村井氏は2013年に地震科学探査機構（JESEA）を立ち上げ、「週刊MEGA地震予測」というメールマガジンの配信を始めた。『週刊ポスト』を皮切りに多くのメディアに登場し、2014年3月に出演したテレビ番組で5日後の伊予灘地震を予測して大きな話題となった。 その後も「村井理論」は進化を続けた。電子基準点の1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な上下動の「隆起・沈降」、東西南北の「水平方向の動き」という3つの指標を総合的に分析する方法に加え、昨年以降はAI（人工知能）による危険度判定を導入している。 今年7月からは衛星画像を解析し、1か月以内に、どのエリアで、どのくらいの規模の地震が起きるのかを予測する「ピンポイント予測」も実用化した。 その進化した理論によって、年末までに警戒すべき地域として村井氏がはじき出したのが、5つのゾーンだ。
10月6日に岩手県沖地震（震度5強）が発生した東北は要注意だ。 「最新のAIによる危険度判定で東北は全国1位です。中でも福島県と茨城県の境目で『水平方向の動き』に変化が見られ、そこに歪みが溜まっていると考えられます。岩手県沖地震の“火種”がまだ残っており、今後も東北では大きな地震が起こる可能性があります」（村井氏・以下同）
「10月19日には、青森県東方沖を震源とするM5.4の地震が起き、その後もM4クラスの地震が複数回起きています。『水平方向の動き』では青森県東方沖を中心に反時計回りの大きな動きが見られるため、警戒を怠らないでください」
このエリアは隆起と沈降が混在している。 「新潟県の基準点『新井』と『新潟巻』の高低差は6cmを超えています。高低差が6cmを超えると周辺に歪みが溜まり、地震が発生する可能性があります」
10月7日の千葉県北西部地震（震度5強）が発生した関東は引き続き警戒が必要だ。 「神奈川県西部、山梨県、静岡県東部、伊豆諸島で5cm以上の『異常変動』が見られます。その伊豆諸島は最近、『隆起・沈降』が混在しているので、歪みが溜まっていると考えられます」
鹿児島県や沖縄県の南西諸島に「異常変動」が集中している。 「南西諸島の中でも大東諸島は『水平方向の動き』で沖縄本島などとは異なる動きが見られます」
ここまで詳しく・・・・来るんですね⁉大きいのが・・・・
この冬、12月をピークにラニーニャ現象が予想されます。この影響は、まもなく出てくるとみられます。1月にかけての寒さと雪の見通しです。
気象庁が10月11日に発表したエルニーニョ監視速報によると、ラニーニャ現象時の特徴に近づきつつある、とのことでした。ラニーニャの基準は国によって微妙な違いがありますが、アメリカ海洋大気庁の気候予測センターは10月14日の発表で、ラニーニャ現象が発生していると解析しています。 10月の時点で、日本の気象庁も含め、アメリカ海洋大気庁、ヨーロッパ中期予報センターなど、各国一致して、ラニーニャ現象を12月をピークに2月にかけて予想しています。 ラニーニャ現象発生時は、太平洋の熱帯域で、東部で冷たい水の湧き上がりが平常時より強く、海面水温が平常時より低くなっています。一方、西部には暖かい海水がより厚く蓄積します。このため、インドネシア付近で、対流活動が活発になります。
気象庁が11月4日に発表した1か月予報の資料では、11月中旬にかけて、インド洋東部で対流活動が活発でしょう。これは、前述したラニーニャ現象発生時にみられる現象とも考えられます。この影響で、上空の偏西風は、ユーラシア大陸東部で北に、日本付近で南に蛇行するでしょう。日本付近に寒気が流れ込みやすくなります。 さしあたり、11月9日から、九州など西日本を中心に強い寒気が流れ込む見込みです。この時期に強い寒気が流れ込むことは例年でもありますが、この冬は、寒気が流れ込みやすく、ひとたび寒気が流れ込むと、その影響が長く続くことがあるでしょう。9日から流れ込む寒気の影響は、5日間程度続く見込みです。九州など西日本では、急に冬の寒さになり、寒さが数日続く地域もあるでしょう。西日本でも、山で雪が降ることがありそうです。 ただ、北海道や東北付近では、11月中旬までは寒気の影響を受けにくく、高温傾向が予想されます。
11月下旬から12月初めにかけて、対流活動が活発な領域が、東へ移り、インドネシア付近になる見込みです。このため、全国的に寒気が流れ込みやすくなるでしょう。全国的に冬の寒さになる見込みです。特に、九州など西日本では、寒気の影響を受けやすく、12月に入る頃としては、寒さが厳しいでしょう。 1月は、再びインド洋で対流活動が活発になる予想です。西日本を中心に寒気が流れ込みやすい状態が続く見込みです。九州など西日本は厳しい寒さでしょう。関東から北海道では、冬らしい寒さであるものの、極端に寒くなることはない見込みです。
気象庁が10月25日に発表した3か月予報では、九州北部と山陰、近畿日本海側で、12月と1月の降水量が平年並みか多い予想です。降水量は、雨と雪の場合を一括して取り扱っています。この冬、この地域の降水は、寒気の影響で雪であることも少なくないでしょう。雪の量が多くなることも、可能性として考えられます。 今のところの資料で懸念されることはもう一つ、1月は、関東など東日本付近は気圧の谷の影響を受けやすくなるでしょう。関東など太平洋側に雪をもたらすことがある南岸低気圧、例年では2月に影響が出ることがよくありますが、この冬は、1月に南岸低気圧の影響に注意が必要になる可能性があります。
いよいよですか！
