NHKは税金を取る様にして国民から受信料を徴収し、且つ高額の給料で自分達の懐を肥やしているのであるから、放送法第四条を厳守し、間違っている東京裁判史観を廃し、正しい大東亜戦争史観に立脚し、そして欧米に偏らない様に、支那（中国）・韓国に偏らない様にしなければならない。この事こそ「義務」と「責任」である。NHKは人を批判したり訴えるよりも先に、自分自身を省みる必要が有る。
一昨日12月6日、最高裁でNHKの現行の受信料制度を「合憲」とするとの初判断を、上告審判決で下された。
NHKの職員の平均年収が1,780万円であり、どう見ても高すぎる。おまけに放送内容が「反日」的である等と悪いとなれば、「受信料返せ！」と言いたくなるのは当然である。少なくとも、もっと料金を安く出来るはずである。私は「ボイコット」する意味も込めて、今に至っては殆ど視聴していない。
マスコミ、特に地上波のテレビや一部新聞等は偏向報道が著しく、情報操作、印象操作、情報隠蔽、洗脳工作、世論誘導、捏造報道が行われている。
NHKだけでは無く他の民法のテレビも同様であり、どれも同じ様な内容ばかりである為に、偏向している事で生じている不足する分野の情報が伝えられていない。テレビ界は差別化が成されておらず、どの局にも特徴・個性・アイデンティティが感じられない。どれも同じに見えてしまう。
NHKは1925年（大正14年）にラジオ放送を開始し、GHQに被占領中もラジオ放送を継続した。その占領中にGHQの命令に従い、「眞相はかうだ」（後に「眞相箱」と名を変える）というアメリカのプロパガンダ放送を行い、日本人に大東亜戦争に於ける罪悪感とその責任感を植え付ける役割を果たした。また、「大東亜戦争」に於けるアジア解放の大義を歪める為に、米国に悪い事をしたという意味の「太平洋戦争」という呼び方に捏造した。これは、米国GHQのウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）の一環であった。
日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）に署名した1951年（昭和26年）にNHKがテレビの実験放送を開始、翌1952年（昭和27年）に講和条約発効、翌1953年（昭和28年）にNHKテレビの本放送開始に続き、日本テレビがテレビ放送を民間として最初に始めた。その後、日本テレビは地方系列局とネットを組み、米CIAの使役として「放送網」で日本全国を覆い、その意向による情報工作、洗脳工作を行って来た。講和条約発効により占領から解放され、本当の意味での「終戦」となり、そして主権回復したにも関わらず、戦後体制を継続させる役割を担うが如くして、占領時に押し付けられた「プレスコード」を頑なに守り続け、占領軍に依拠しない「自己検閲」を今日まで行い続けて来た。それは勿論、監視役も兼ねた外国スパイが局内外にストーカーの如く常に付いて回られて来た事も原因である。
テレビ放送を開始したNHKや日本テレビは、その後ユダヤの3S謀略「スポーツ・セックス・スクリーン」（+ スピード）に当たる番組を製作して流し続けた。この3S政策は、日本人白痴化政策、愚民化政策である。現在、護憲派が9条改正反対等と騒ぐのは、この謀略のお陰で、平和ボケ、お花畑の頭、空想主義、ファンタジーに浸る事に繋がった事が原因である。
現在のマスコミは、司法、立法、行政に続く第四の権力と言われている。かつては権力の監視の役割が有ったかもしれないが、今や自分が権力を持ってしまっているので、マスコミを監視する機関が必要となっている。今やマスコミは権力を持っていると同時にそれと並行して腐敗し、傲慢精神に基づいた放送を行っており、その上で世間一般市民を見下した状態で懐柔工作、愚民化政策、洗脳工作を行っている。そして、堂々と放送法の違反まで犯している。
「偏向報道」が「犯罪」となる事の根拠となる、次の法律条項が存在している。
放送法
（国内放送等の放送番組の編集等）
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
本ブログ過去の関連記事
・2012/11/21付：「原発・日テレ・CIA～第二次大戦後の裏面史」
・2013/09/24付：「『大本営発表』に馴れた感性により、米国の啓蒙により安易に『羊化』された戦後日本・・・『日本解体―「真相箱」に見るアメリカGHQの洗脳工作』を読んで」
・2013/11/09付：「NHKは『真相箱』の呪縛から解放されて偏向の無い真実の報道が出来る様に変わるのか」
・2014/02/23付：「今まで偏向報道を続けてきたNHKは正しい経営委員によって変わるかもしれない」
・2014/12/06付：「やはり、日テレは危ない・・・イルミナティ・フリーメーソンの傀儡」
・2015/02/22付：「NHKはイルミナティ・フリーメーソンが用いるサタニズムの進化論を洗脳 ＆ タルムードの『ゴイム』」
・カテゴリー：「マスコミ」 ・・・本ページ右サイド
参考文献
・2017/12/06付・神戸新聞：「NHK受信料『合憲』と最高裁 初判断、テレビあれば支払い義務」
・2017/12/06付・産経新聞：「NHK受信料制度『合憲』 最高裁が初判断 携帯視聴では論点残る」
・2017/12/06付・産経新聞：「【NHK受信料『合憲』】男性側「納得いかぬ判決」 NHK『公平負担を徹底』」
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NHKの職員の平均年収が1,780万円であり、どう見ても高すぎる。おまけに放送内容が「反日」的である等と悪いとなれば、「受信料返せ！」と言いたくなるのは当然である。少なくとも、もっと料金を安く出来るはずである。私は「ボイコット」する意味も込めて、今に至っては殆ど視聴していない。
マスコミ、特に地上波のテレビや一部新聞等は偏向報道が著しく、情報操作、印象操作、情報隠蔽、洗脳工作、世論誘導、捏造報道が行われている。
NHKだけでは無く他の民法のテレビも同様であり、どれも同じ様な内容ばかりである為に、偏向している事で生じている不足する分野の情報が伝えられていない。テレビ界は差別化が成されておらず、どの局にも特徴・個性・アイデンティティが感じられない。どれも同じに見えてしまう。
NHKは1925年（大正14年）にラジオ放送を開始し、GHQに被占領中もラジオ放送を継続した。その占領中にGHQの命令に従い、「眞相はかうだ」（後に「眞相箱」と名を変える）というアメリカのプロパガンダ放送を行い、日本人に大東亜戦争に於ける罪悪感とその責任感を植え付ける役割を果たした。また、「大東亜戦争」に於けるアジア解放の大義を歪める為に、米国に悪い事をしたという意味の「太平洋戦争」という呼び方に捏造した。これは、米国GHQのウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）の一環であった。
日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）に署名した1951年（昭和26年）にNHKがテレビの実験放送を開始、翌1952年（昭和27年）に講和条約発効、翌1953年（昭和28年）にNHKテレビの本放送開始に続き、日本テレビがテレビ放送を民間として最初に始めた。その後、日本テレビは地方系列局とネットを組み、米CIAの使役として「放送網」で日本全国を覆い、その意向による情報工作、洗脳工作を行って来た。講和条約発効により占領から解放され、本当の意味での「終戦」となり、そして主権回復したにも関わらず、戦後体制を継続させる役割を担うが如くして、占領時に押し付けられた「プレスコード」を頑なに守り続け、占領軍に依拠しない「自己検閲」を今日まで行い続けて来た。それは勿論、監視役も兼ねた外国スパイが局内外にストーカーの如く常に付いて回られて来た事も原因である。
テレビ放送を開始したNHKや日本テレビは、その後ユダヤの3S謀略「スポーツ・セックス・スクリーン」（+ スピード）に当たる番組を製作して流し続けた。この3S政策は、日本人白痴化政策、愚民化政策である。現在、護憲派が9条改正反対等と騒ぐのは、この謀略のお陰で、平和ボケ、お花畑の頭、空想主義、ファンタジーに浸る事に繋がった事が原因である。
現在のマスコミは、司法、立法、行政に続く第四の権力と言われている。かつては権力の監視の役割が有ったかもしれないが、今や自分が権力を持ってしまっているので、マスコミを監視する機関が必要となっている。今やマスコミは権力を持っていると同時にそれと並行して腐敗し、傲慢精神に基づいた放送を行っており、その上で世間一般市民を見下した状態で懐柔工作、愚民化政策、洗脳工作を行っている。そして、堂々と放送法の違反まで犯している。
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・2015/02/22付：「NHKはイルミナティ・フリーメーソンが用いるサタニズムの進化論を洗脳 ＆ タルムードの『ゴイム』」
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参考文献
・2017/12/06付・神戸新聞：「NHK受信料『合憲』と最高裁 初判断、テレビあれば支払い義務」
・2017/12/06付・産経新聞：「NHK受信料制度『合憲』 最高裁が初判断 携帯視聴では論点残る」
・2017/12/06付・産経新聞：「【NHK受信料『合憲』】男性側「納得いかぬ判決」 NHK『公平負担を徹底』」
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