Googleで検索すると下記のような文言が紹介されます。
外部の専門家による客観的で公正な調査をすることによって、社会的信頼を回復するのが第三者委員会を設置する目的。
ジャニーズ問題は結局会社は解散に近い形で賠償に専念、更にはエージェント契約の新会社は他の経営者へとバトンタッチするような話です。
これだと社会的信頼を得るどころか反対に失墜して信用されない中で迷走していますよね。
株式会社SMILE-UP.の船出にしてもなかなか世間が許したような空気になりません。
それに賠償が済んだら、最終的に会社も消滅させると明言しています。
おそらく日大もこのままだと社会的に信頼が失墜してしまいそうです。
そして経営陣の交代でしかないような報道の雰囲気です。
だから第三者委員会が悪いと言う話ではなく、出来れば信頼性回復の下書きくらい示さないと不祥事を起こしたらマスコミのネタになり餌食にされてしまいます。
そう言う事が起きる度に弁護士先生の信頼も厳しい目に晒されます。
ですが、不思議なもので第三者委員会を責めているような事はありません。
責める事があってもインターネットの世界でリアルに何かあったとは聞いていません。
禊ぎとか隠れ蓑とか書かれている記事も見かけました。
今後、不祥事で第三者委員会を設置しても有効なのか世間からすれば疑わしくなって
行くのでしょう。