またスペインか。
— 丸顔おばさん (@marugao666) September 3, 2021
酸化グラフェンの暴露チームのみなさんもスペインだし、スペイン産モデルナに異物混入とか。
スペインがなにかの拠点なのか? https://t.co/XvlEmR0AXd
中に混入された
— KENKEN (@NURSE_KENKEN) September 2, 2021
のではなくて
中で生成された
んですよ
そもそもサージカルステンレスは
基本、非磁性体ですし
腐食にも強いので黒くありません
温度上昇+振動で
酸化グラ○ェンが
本来は💉接タネ後
体内で凝集して異物化する予定が
間違って💉接タネ前に凝集してしまい
可視化されただけです https://t.co/R6kTTyZZ3v
#モデルナワクチン異物混入
— 伊藤 (@JuFl4l2V99AzTuO) September 1, 2021
分析の結果、ステンレス異物で医療用にも使われているから大丈夫?
本当に?
ステンレスなにも種類があり、何でも大丈夫な訳ではない。
316Lステンレスを設備に使うとは思えない。
誤魔化してる!
異物の正体はステンレス。
— 【TOYO】 (@hanemaru77) September 1, 2021
では、磁石に反応するとかいうあの話はなんだったのか?
医療用でよく使われるSUS316Lには磁性はないハズ… https://t.co/mi2uj5cw13
モデルナ製ワクチン(ロットNo.3004667)に混入していた磁石に反応する異物はステンレスとのことで安全性・有効性に問題はなさそうです。
— TM_Quencher@FullyVaccinated (@TM_Quencher) September 1, 2021
ステンレスというと磁石につかないイメージがありますが、フェライト系(e.g. SUS430)やマルテンサイト系(e.g. SUS410)など磁石につくステンレスもあります。
元々の
— KENKEN (@NURSE_KENKEN) September 2, 2021
三角筋への筋注の部位は
肩峰から三横指下です
逆血確認も行っていました
今回
部位は変更され
逆血確認も廃止
不自然です
逆血確認の際
シリンジの内筒を引くんですが
その際、薬液に衝撃が加わるはずで
この衝撃で凝集し
異物化するのを避けるための変更
これが私の推測です
まとめてあります、ぜひ一読ください
— replys (@replys17) September 2, 2021
日本政府が悪意をもっているであろう証拠群↓https://t.co/YoZGfjLCda
医療従事者が疑問を抱かないように、数年前からマニュアルが改訂されているようです pic.twitter.com/2Q1XT3sWIF
— 眠眠打破 (@Mianmian_blb) August 24, 2021
「最新のイスラエルの研究:デルタウイルスに直面して、自然免疫はワクチン免疫より13倍効果的です
— 丸顔おばさん (@marugao666) September 2, 2021
言い換えれば、ワクチンを使用すると、攻撃を受ける可能性が13倍になります」
この件、世界中で報道されているようだ。 https://t.co/WbsBCvUUe6
【Journalism is not dead!!
— 天舞音 &Laurellin♥レリンも一緒に黄色いリボン 9月18日世界同時デモ💕楽しく歩くよ💕 (@amane20170729) September 2, 2021
全国紙、審査通りました‼️マジでみんなのおかげです】
だそうですよ!!! https://t.co/tjFNGl1fEw
— 船瀬俊介の船瀬塾 (@funasejuku) September 3, 2021
テレグラムより。
— Mii 🗣️🗣️ 🗣️🗣️ (@Mii2410yumomo) September 2, 2021
覚醒された男性がハッキリ物言ってくれてます💕👏👏
そう〜👿🦛タイホ迫る😎👍
これはオーストリアのTODAYという番組がウィーンで行った街頭インタビューのようです。
そして、これはこのまま放映されたそうです♬
メディアに変化、、😆💕 pic.twitter.com/jTWSya5D77
政府からのお知らせです。 pic.twitter.com/vu9yuEm4I9
— 犬好きな皮膚科医(元仮面医師) (@vK9vH9TdbTafVsf) September 1, 2021
(ツイート添付のニコニコ生放送の動画より)
「だけどもいわゆる集団免疫というものを、みなさんが日本の場合に(ワクチン接種して)獲得することができるんだというようなことは、これはホントは言いたいですね、申し上げたいけれど、それは幻想ですから!」
人口動態調査から見えてきた事③
内容:
2021年の3月から、過去最高で人が亡くなっています。アレが始まった時期と一致。5月の前年比を2008年から見ていくと、2011年は大震災があった年なのでかなり死亡者が多くなっています。(6608人増)2021年は、大震災があった年より多くなっています。(10254人増)6月も。大震災を超えている。
9/1(水) 10:00配信政府分科会の尾身茂会長が理事長を務める地域医療機能推進機構(JCHO)傘下の東京都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30~50%も使われていないことが、AERAdot.編集部の調査でわかった。全国で自宅療養者が11万人以上とあふれ、医療がひっ迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている編集部が厚労省関係者から入手した情報によると、JCHO傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30%(8月29日現在)が空床であることがわかった。 5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センターだ。コロナ専用病床78床のうち42床が空床で、半数以上を占めた。その他には、東京山手メディカルセンターは37床のうち35%(13床)が空床となっている。東京高輪病院は18床のうち10%強(2床)が空床だった。東京新宿メディカルセンターはコロナ専用病床50床が満床だった。東京城東病院はこれまでコロナ専用の病床はゼロだ。
2021-05-13 投稿特定の病院でしか対応していないため、その病院では非常に大変だと思いますが、大阪府新型コロナウイルス対策本部専門家会議の委員でもある実際に新型コロナウイルス重症患者の対応をしている医師が、対応しきれなくなるため人の流れを止めるべきだと進言して今回の緊急事態宣言が出されようとしています。しかし大阪にはどれだけの病院があるでしょうか?一部の病院でしか対応していないために、その病院では非常に大変だと思いますが、他の病院にも分散して対応すれば解決する問題です。新たに確保病床を増床した新型コロナ受入医療機関や新たに新型コロナ受入医療機関になった医療機関に対して協力金が支給されますが、ほとんどの医療機関が単なる協力金目当てなので中等症以下の対応しかせず、重症患者を対応する医療機関はそれほど増えていません。
都の集計によると現在、自宅療養者は2万人以上、入院治療調整中の患者は約6800人に上る。厚労省関係者はこう批判する。 「尾身氏は国会やメディアで『もう少し強い対策を打たないと、病床のひっ迫が大変なことになる』などと声高に主張していますが、自分のJCHO傘下の病院でコロナ専用ベッドを用意しておきながら、実は患者をあまり受け入れていない。こんなに重症患者、自宅療養者があふれているのに尾身氏の言動不一致が理解ができません。JCHOの姿勢が最近になって問題化し、城東病院を9月末には専門病院にすると重い腰を上げましたが、対応は遅すぎます。そもそもコロナ病床の確保で多額の補助金をもらっていながら、受け入れに消極的な姿勢は批判されてもしかるべきではないか」
厚労省はコロナの患者の受け入れ体制を整えるため、コロナ専用の病床を確保した病院に対して、多額の補助金を出している。
例えば、「病床確保支援事業」では新型コロナ専用のベッド1床につき1日7万1千円の補助金が出る。ベッドは使われなくても補助金が出るため、東京蒲田医療センターでは使われていない約40床に対して、単純計算で、1日284万円、1か月で約8500万円が支払われることになる。
その上、新たに重症患者向けの病床を確保した病院に1床あたり1950万円、中等症以下の病床には900万円を補助するなどの制度もある。JCHOが公表したデータによると、全国に57病院あり、稼働病床は約1万4千床。そのうち、6・1%にあたる870床をコロナ専用の病床にしたという。これまでいくらの補助金をもらってきたのかJCHOに尋ねると「すぐには回答ができない」(担当者)という。
しかし、厚労省関係者から入手した情報によると、2020年12月から3月だけでもJCHO全57病院で132億円の新型コロナ関連の補助金が支払われたという。 「コロナ病床を空けたままでも補助金だけ連日、チャリチャリと入ってくることになる。まさに濡れ手で粟で、コロナ予算を食い物にしている。受け入れが難しいのであれば、補助金を返還すべきです」(厚労省関係者)
JCHOは厚生労働省が所管する独立行政法人で、民間の病院とは異なり、公的な医療機関という位置づけだ。JCHO傘下の病院はもともと社会保険庁の病院だったが、公衆衛生の危機に対応するため、民営化はせずに独法として残った経緯がある。尾身氏は厚労省OBでJCHO理事長に14年より就任している。
日本の医療界に人脈を築くため旧厚生省に入省し、1989年から保険局医療課で1年間ほど勤務。本人にとってはあくまでWHOで働くためのステップだったようだ。しかし、ここで身に付けた行政感覚が後に役立つ事になる。翌年からWHO西太平洋地域事務局に入り、99年には事務局長に就任。在任中は特にSARS対策に尽力した。2006年には政府から推される形でWHO事務局長に立候補し、安倍晋三首相も支援したが落選し、自治医大教授等を経て現職に。
生物兵器ワクチン開発は、武漢パンデミックのずっと前からやってましたと、ワープスピード作戦研究者が話しているぞ。
「ワープ・スピード」でのワクチン開発は、こうして実現した:研究の先駆者が明かす舞台裏と、次なるウイルスの脅威「当初のSARSとMERSの研究の両方で、優れたワクチンをつくるためにスパイクたんぱく質を操作することができていました。(中略)ウイルスの遺伝子配列とスパイクプロテインの遺伝子配列だけを見ることができたので、元のSARSで適用していたことを新型のSARS-CoV-2に応用しました。変異はすぐにうまくいきました。ですから、かなり先手をとることができていたのです。──ここでも幸運があったわけですね。科学的な面でコロナウイルスの解明がよく進んでいたことは、本当に幸運でした。」なにが幸運やねん!
医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏は「JCHOの存在意義が問われる」と指摘する。 「世界では国公立などの病院が先ずは積極的にコロナ患者を受け入れている。日本でも当然、国公立やJCHOなどの公的医療機関が受け入れるべきでしょう。そもそもコロナ患者を受け入れる病床数も少ないですし、このような危機的な状況で患者受け入れに消極的というのであれば、補助金を受け取る資格はないし、民営化したほうがいいのではないでしょうか」(上氏)
JCHOの見解はどうか。AERAdot.編集部が、JCHOにコロナ患者の受け入れの実態を質すと、8月27日現在の数字として、5病院全体では確保病床の30%が空床であり、東京蒲田医療センターでは約50%が空床であることを認めた。尾身氏のコメント全文は後述するが、コロナ患者の受け入れに消極的なことについて、東京蒲田医療センターの石井耕司院長は書面で以下のように回答した。 「JCHOは、国からの要請に基づきJCHO以外の医療逼迫地域(北海道・沖縄等)の病院へ、全国のJCHO病院から看護師の派遣を行ってきました。しかし、全国的な感染拡大に伴い、各地域においても看護師のニーズが高まってきた結果、全国のJCHO病院から当院への派遣が困難となってきました。(中略)今回、国や都からの受け入れ増加の要請に応えるため、8月16日から看護師を追加で確保し、受け入れ増加に向けて取り組んでいます」
補助金を返還するつもりはあるのか。尾身氏、東京蒲田医療センターの石井院長ともに「JCHO全体の取り組みについて、国や自治体からの要請に応じてきたものであり、東京都の令和3年度新型コロナウイルス感染症緊急包括支援事業(医療分)実施要綱に基づき申請を行ったものであります」と回答するにとどめた。返還するつもりはなさそうだ。 「蒲田医療センターに関しては、8月初旬ではコロナ患者の受入は20数人で搬送要請を一貫して避け続けていた。恒常的に人手が足りずに対応できないのなら、補助金だけ受け入れ続けるのは、あきらかなぼったくりだと思います」(前出の厚労省関係者)
人手不足については、「非常勤の医師や看護師を本気で集めれば、対応できる」(上氏)などと疑問の声があがる。 この危機的状況においてどこまで本気で取り組むか。理事長たる尾身氏の手腕が問われている。 (AERA dot.編集部・吉崎洋夫) * * * 尾身茂氏からの回答全文は以下の通り
私共、JCHOは、これまでに国からの増床の要請について、全国のJCHO病院、特にJCHO都内5病院と連携・役割分担しながら対応してきました。この結果、都内JCHOの5病院では全病床の13%程度にあたる189床のコロナ病床を確保しました。 昨日、東京蒲田医療センターの石井院長が回答したとおり、東京蒲田医療センターにおいては、新型コロナウイルスの発生初期より、国からの要請に積極的に応えてきました。例えば、クルーズ船患者の受け入れの際に1病棟(29床)を確保、さらに、令和3年2月には、もう1病棟(49床)の患者さんの転院等を行い、コロナ専用病棟に転換しました。その際、新たに生じる看護師不足については、全国のJCHO病院からの派遣によって確保してきました。
また、JCHOは、国からの要請に基づきJCHO以外の医療逼迫地域(北海道・沖縄等)の病院へ、全国のJCHO病院から看護師の派遣を行ってきました。しかし、全国的な感染拡大に伴い、各地域においても看護師のニーズが高まってきた結果、全国のJCHO病院から東京蒲田医療センターへの派遣が困難となってきました。
このため8月27日(金)時点では、東京蒲田医療センターでは5割程度の受入れとなっておりますが、JCHOの都内のその他の病院では確保病床の9割程度を受け入れており、全体では確保病床の7割程度の受け入れとなっております。
東京蒲田医療センターでは、国や都からの受け入れ増加の要請に応えるため、8月16日から看護師を追加で確保し、受け入れ増加に向けて取り組んでいます。
なお、JCHO全体の取り組みについて、国や自治体からの要請に応じてきたものであり、東京都の令和3年度新型コロナウイルス感染症緊急包括支援事業(医療分)実施要綱に基づき申請を行ったものであります。
長妻「国立病院機構からおかしな通達。機構の140病院がコロナ患者を診た場合補助金が出る。それを借金返しに回してくれと。本部が各病院にお金を貸しているらしい。指摘によって訂正の通知を出すらしいが、こんなことでは困る」
— 毛ば部とる子 (@kaori_sakai) August 25, 2021
⇒機構がこれを機に借金回収。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』独立行政法人国立病院機構(こくりつびょういんきこう、英: National Hospital Organization、略称: NHO)は、医療の提供、医療に関する調査・研究並びに技術者の研修等を行う日本の独立行政法人(中期目標管理法人)。厚生労働省が所管する。
私はかつてJCHOで尾身先生の配下にいましたが、経営が苦しい病院が多く、それ故に人件費も削られ人がいない状況でした。部長でも週1-2回仮眠できない救急当直にその翌日も当然仕事。それを改革しようとしても反発に協力なし。故に退職しました。 https://t.co/uRLg6v7fV2
— 岡 秀昭 💊🍝感染症専門医🎣🩺 (@profidokamdphd) September 1, 2021
200人以上の患者を診たと豪語していた埼玉医科大学・岡教授がTwitterで私からの質問に返答できなくなりブロックして逃げましたが、私が手伝いに行っているICUは大阪府の要請で途中から重症コロナ患者を診るようになり、最大2人の患者しか対応しておらず、それでも20人以上の患者の対応をしていますが、埼玉医科大学で200人というのは逆にあまりにも少ないと感じます。
コロナを広げたいヤカラ5 - 丸顔おばさんのブログ 2020-07-25 投稿(東京新聞の記事より)「政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は16日、経団連主催の夏季フォーラムで講演し、「Go To トラベル」の実施に賛否が出ている中、「新幹線の中で感染は起きていない。旅行自体が感染を起こすことはない」との認識を示した。
尾身氏は、これまでに感染が確認されたのは、レストランやホストクラブ、劇場など「3密」(密閉、密集、密接)の場所だと指摘。旅行についても行った先で、3密を避ければ感染リスクは低いとの考えを示した。」なぁ、尾身さん。「GoToキャンペーン」に忖度してるんだよな?
けどこれ、あいつの利権だよ?
2021年9月3日 0時48分新型コロナウイルスの感染拡大地域での行動制限の緩和策をまとめた政府のロードマップ(行程表)の原案がわかった。ワクチン接種が進んだ10~11月の段階で、緊急事態宣言の発令地域でも感染対策を行った飲食店では酒の提供や時間制限を緩和するほか、接種済みの人の外出や県境をまたぐ移動も原則認める。政府の対策分科会(尾身茂会長)が3日にもまとめる提言を踏まえ、公表する方針だ。原案では、接種が進んだ段階なら「基本的な感染防止策を前提にすれば、感染拡大を一定程度制御できるようになると考えられる」としている。日常生活や社会経済活動の回復に向けた取り組みの両立が可能との見方を示している。緩和策では、ワクチン接種済み証や、陰性の検査結果を活用。大規模イベントの人数制限の緩和や、政府の観光支援策「Go Toトラベル」の再開なども検討するとしている。ただ、専門家の間では、行動制限の緩和が感染拡大を招くとの懸念も出ており、議論が過熱しそうだ。