（第 2 章）HAARP （ハープ）―究極の陰謀兵器の完成
〈厳重に隠蔽されるHAARPの実像〉
HAARPは一九九五年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイディアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人々もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた（「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ）。他にも、惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るためのものだとする説もあった。
〈厳重に隠蔽されるHAARPの実像〉
HAARPは一九九五年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイディアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人々もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた（「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに
囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ）。他にも、惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るためのものだとする説もあった。
私が前著『HAARP―陰謀の究極兵器』を書いたのは、HAARPにできることとできないことに関するさまざまな主張において、何が事実で何がフィクションかをはっきりさせるためであった。しかし調査の過程ですぐに、HAARPがきわめて危険な動きの氷山の一角にすぎないことがわかり、電磁（無線）技術に、知らないでおきたかった"負の側面"があることもはっきりと見えてきた。しかも、軍産学複合体においては、一九六〇年代から平和運動に携わっている私ですら想像できなかったほどの、はるかに深刻な事態が進行していたのだ。
前著で私は、主に二つの問題を取り上げた。一つは、現在の科学研究の資金の割り当て方や進め方に根本的な欠陥があるということ。もう一つは、軍と秘密諜報機関から民主主義の大原則をどのように守っていくべきかということである。
軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘裡にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間の科学プロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には、秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。
世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。
もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社（この疑惑の企業については後述する）が所有する「知的財産（特許）」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が一〇〇％出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである（HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である。）
建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステム社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。一九九五年四月のことだ。そしてレイセオンは、Eシステムズ部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。
〈厳重に隠蔽されるHAARPの実像〉
HAARPは一九九五年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイディアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人々もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた（「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ）。他にも、惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るためのものだとする説もあった。
〈厳重に隠蔽されるHAARPの実像〉
HAARPは一九九五年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイディアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人々もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた（「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに
囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ）。他にも、惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るためのものだとする説もあった。
私が前著『HAARP―陰謀の究極兵器』を書いたのは、HAARPにできることとできないことに関するさまざまな主張において、何が事実で何がフィクションかをはっきりさせるためであった。しかし調査の過程ですぐに、HAARPがきわめて危険な動きの氷山の一角にすぎないことがわかり、電磁（無線）技術に、知らないでおきたかった"負の側面"があることもはっきりと見えてきた。しかも、軍産学複合体においては、一九六〇年代から平和運動に携わっている私ですら想像できなかったほどの、はるかに深刻な事態が進行していたのだ。
前著で私は、主に二つの問題を取り上げた。一つは、現在の科学研究の資金の割り当て方や進め方に根本的な欠陥があるということ。もう一つは、軍と秘密諜報機関から民主主義の大原則をどのように守っていくべきかということである。
軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘裡にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間の科学プロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には、秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。
世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。
もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社（この疑惑の企業については後述する）が所有する「知的財産（特許）」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が一〇〇％出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである（HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である。）
建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステム社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。一九九五年四月のことだ。そしてレイセオンは、Eシステムズ部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。
「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。私はHAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの施設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされておらず、プロジェクトに"裏"(非合法作戦）"の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。
HAARPの実験は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないかを確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬままに「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと私などは思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。
