なぜ専門教育も受けないで原発のことがわかるのか？

夜中方向が変って円高に向いている。２００８年ごろから最初は必至に数字とｆｘ会社のニュースを見ていたが、ｆｘを又やり始めて最初はルールも忘れていたがだんだん慣れてきた。それでもスピードが速すぎるしおかしな動きをするからロスカットをやってしまった。
ロスカットのルールが以前の５０％から１００％になって相場の変化も上下動がめまぐるしくて、これは前からだが、筋がとおらない相場が多い。慣れていない人や逆に相場がわかっている人がもっと大損すると思う。
馬鹿の一つ覚えでともかく円安外貨買いを続ける、一時的に損を蒙ってもともかく円安で自国通貨を売る売国奴で資金に余裕がある、単細胞のミセス渡辺が又リーマンショック前の２００３年以後と同じく最初は大もうけする馬鹿相場である。

私がどうして原子力発電所について判るのか？日本語で書いてあるものなら若いときから専門知識がなくとも専門書が読めた。誰も教えてくれなくとも自分で調べることができた。そのためには本で読むだけでなく、実地に体験してみることだ。
だから１０年前に浜岡原子力発電所に言ってある、０７年の中越沖地震の時には柏崎刈羽原発の敷地の周りを歩いた。
「自分で考える、工夫する、努力する」は、父の青年時代からの信条だった。父は母にも工夫を強要した。父母には理解力のある子と見えたわが子が。小学校１年の最初の頃劣等生の問題児だった。
コアカリキュラム教育の授業では、まず身の回りの当たり前にある生活を知ることが授業だったが、私の身の回りにあることがテストに出なかったからである。わが家は当時はサラリーマンだったが、授業とテストは、農家と郵便局と町役場しか問題が出ないような土地に引っ越して、田植えも稲刈も知らなくて、授業が意味不明でじっとしておれなかったからだ。
父と母は私をおばあちゃんとところで稲刈りの経験をさせて、郵便局でまず貯金通帳を作って町役場にも連れて行ったた。そして夏休みには近所の子供について、草取りやタニシとりも一緒にやるようにしてくれた。
父母は私に「自分の周りのことを自分で考える」癖を付けさせた。私はデューイの「コアカリキュラム（問題解決学習）の申し子」として育てられた。自分の身の回りの変化やおかしいことを小学校の１年から自分で見つけて自分で問題解決するように育ったと思う。

それが父母にとっては不幸になった。「百万人も死ぬかもしれない恐ろしい事実、このままでは日本経済が崩壊して年金がなくなってしまう恐ろしい事実を、自分だけが知ってしまったことが腹立たしいか、見捨てて置けなかった。そのうち自分の最初に言ったことが金融でも、東海南海地震でも耐震化でも原発でも、世の中を動かしていた。
小学校１年から、問題に対して問題解決を考える癖がついているので、おかしいと自分で調べて徹底的に追求できるのである。だから専門教育を受けなくても原子力科の卒業証書所持者や教授より役に立つ提案ー地震当日に水をかけよということが即できたのである。私の同じ性質を持つ父が、騙されて他人の連帯保証人になって人生を潰さなければ、どれだけ成功したかとおもう。

日本中の耐震基準が間違っていることに気がつかなければ、父や母の生きている間に少しはちゃんとしたことをしてやれただろうにと思う。私はわがままなんで、そのうち父母を忘れて問題解決に夢中になってしまった。死んでからではしょうがないのである。
なぜいろいろかいているかというと、要するに公職選挙法が、私は腹が立ってしょうがないのである。
だから年金について嘘を暴くことが出来なくて東日本大震災で２万人が死んだし原子力発電所が４連続で爆発したといってもいい。現在我が家は夫の年金生活に依存しているが、先に書いたように「年金行方不明の嘘の次は年金廃止」であることも１８年前阪神大震災の直後から推測できた。
そのために阪神大震災から「１０年たったら民主党政権で厚生年金廃止」が最初から日本を裏で操っているグループによって計画されていたと思われる。公職選挙法違反になるから、死活問題である年金についてはっきりものを言うことが、選挙中や選挙前には、電話以外は知り合いの家で話すことも出来ないことがおかしい。

選挙中こそ、主権者が真実を言い合って自分たちの考えを公表して当然である。４年に一回の大統領選挙直後から次を狙う候補者が選挙運動を始めるらしい。ケネディ大統領も現職のまま選挙運動をやっていて暗殺されたのである。
イギリスの場合は憲法がないから、国会議員が当たり前のようにイギリスを参考にすることが日本の実態にはそぐわないが、かってブレアが解散総選挙の期日を変更しようとした時のことだが、次の選挙の日は何ヶ月も後であった。これは争点を国民が理解して選択できるように選挙運動の時間を与えるためだったと思う。
日本のように、国の方針を決める衆議院選挙は１３日、参議院選挙は１６日の短い間の選挙で戸別訪問も認めないで文書図画頒布を選挙民に一切認めない、供託金の名でたくさんお金のある人しか選挙に出られない、これでは選挙の自由は全くない。もっとおかしいことは間違った公営選挙が行われていることである。
公職選挙法と小選挙区制と政治資金規正法と政党助成金いずれも、主権者の意思と反対に裏で操っているグループがマスコミを操って国民の意思を誘導している。そのグループは戦時中から同じ方法で操っている。
ほんの少しの特権者である有料マスコミの定期報道機関だけにしか選挙に関して意見表明が許されていないことを、裁判所はおかしいと思わないのか？言論の自由や報道の自由や表現の自由が憲法で認められている意味がないではないか！！！！と思うのである。


最高裁は是非、先の衆議院選挙についての判断において、定数の違憲選挙やり直しだけでなく、公職選挙法の各規定の合憲判断を変えていただきたいものである。ドイツでは政党助成金~給与を得ている政党職員が立候補をして当選したら、当選無効になっている。
わが国では当たり前のように、税金を使って供託金を払い、ほんの一握りの人だけが被選挙権を持っているに過ぎない。戦前より被選挙権についてはおかしい制度が現在の選挙制度である。