２００３年前後３年の危機に次ぐ火星大接近で起きた東日本大震災と次回の危機①

　私は自分の「火星大接近説」から来年の春までは、元禄地震や富士山噴火や東海南海地震などの可能性を危惧している。特に最近秋に寒くなって、霧島の噴火と富士宮で湧水が始ったというニュースでさらに気になる。
　東日本大震災の前、宮城のあたりで連続して微小地震が続き、０３年０５年０８年と直下地震も続いていた。私は政府の地震調査研究推進本部の地震確率と気象庁の津波の警報を信じたことは一度もない！もともと理論が間違っている！東北で何か三陸というより栗駒のように岩手と宮城の間方面で巨大地震の可能性がありそうだと考え、公明党の宮城の議員に働きかけた。ところが宮城で静かになってその代わりに霧島で噴火が始まったので大げさにすることをやめた。
　というのは、２０００年に東海南海地震が来そうだと思って羽田小沢土井ほか太平洋ベルト地帯の有力議員に警告した時に、三宅島の巨大噴火のせいか、ほかの東海南海地震の兆候は、直下の岩手や宮城地震や中越地震や０５年の関東の長周期の震度５のような、規模の小さな各地の地震になったと思う。だから今回も霧島の周辺の桜島の噴火で済むかもしれないと安心して、鹿児島の議員への警告に変えたぐらいだった。その直後にニュージーランドの地震に次いで東日本大震災が起きた。プレートテクトニクスでは世界中の地震や噴火と日本の地震や噴火は無関係だが、私の火星大接近説では、同じ時期に世界中で大きな噴火や火山爆発が起きることになる。満月新月や火星の引力は世界中で作用するからだ。最近になって２０００年に指摘したように、元禄関東大震災と富士山爆発と宝永の東海南海地震の時の連続の可能性も考えないといけないような地点でいろいろなことが起きている。まずずっと続いている茨城福島千葉の地震が減ってきている。
　東日本大震災の場合の宮城もそうだったが、「大きな地震の前には一旦静かになる」といわれているだけに、千葉茨城福島で今までより格段に地震が減ったことが気味が悪い！これらの事象から確率的に地震の可能性を図ることはできない。政府の地震調査研究推進本部の確率は単なるペテンである。当然トップの阿部勝正は、最大の業務上過失致死のあるいは殺人罪の容疑者である。地震の代わりに富士山の湧水の増加現象である富士の６番目の湖と富士宮の湧水、東日本大震災の直前のような霧島連山の噴火が起きていることは、ますます地下から流体が上がってきている証拠と思うのである！今回の火星大接近の危険は、注意が必要なのは来年の春先までと思う。それを過ぎると次はその３年後から、２０００年から２００６年までと同じように長期に危機だともう。火星の大接近周期がそうらしいからだ。今の議員や官僚や自治体体制では災害の場所ごとの対応が無理だから、災害規模に応じた行政単位として、２０００年から「即時道州制」をまずやるように働きかけてきた。
　連続して書いてきたように、今現在、それとは別にユーロの金融危機を日本の金融危機にすり替えるべく、馬鹿な財務官上がりが自分たちの国際機関の肩書とバーターで、我々の金融資産と年金と簡保を破滅に向かわせている最中の可能性がある。野田首相と安住財務大臣は１０月に入って忠実にユーロの危機の日本への付け替えを実行していると推測されるので、１０月分の過去ブログをぜひ見てほしい。以前の報道では、円売りファンドの募集が世界的に行われているらしい。この資金が集まると、９２年のマーストリヒト条約の売りのように、ヨーロッパ各国全部が金融危機になるような、ファンドの売り浴びせが可能である。ジョージ・ソロスは中国が日本のような馬鹿でないからヘッジファンドで儲けることはできないと判断したのあろう。私もそう思うが、高レバレッジで世界中の資金が事実を知って日本売りに集まったり、、もし中国が日本売りファンドに資金を出したら、日本の金融資産が海外にたくさんあっても、財務官上がりがユーロ危機の肩代わりで日本売りに使ってしまえば、あっという間に金融危機にすることが可能である。しかもほとんどのマスコミと議員や官僚は、実体経済や為替が全く分かっていない！現代経済学は確率統計を使ったうそ学問だと私は思うが、アメリカで嘘を習ってきて、全く逆に「円高対策をせよ！」と要求するあほさ加減である。特にみんなの党が小泉路線を受け継ぐ「円高対策」を最も要求しているのは財務官の傀儡政党だからだろう。
　巨大地震と同時にか、あるいは巨大地震の前にも、野田政権や民主党政権か、小泉政策を受け継ぐ自公みんな政権では、来年春にも円売りを仕掛けられ日本経済が破産する可能性が十分ある。だから真っ先に選挙をやって、経済や新エネルギーを含む先端技術や日本経済や労働問題などそれぞれ、「学問」ではなく実態を知っている新しい議員が増えて、手玉に取られないようにしてほしい。地震も金融危機も野田佳彦に何かやれるとは絶対に思わない。民主党政権がやったのは原発爆発や不要な計画停電と原発と地震津波被害隠蔽の情報操作だけだった。これは実証済みである。民主党が解散しかない理由は、自社さＹＫＫ旧民主党の体質が今まで書いてきたように、仕掛けられた本当の馬鹿だから！である。
　最初から自公に言っているように、今選挙をしたら自公が政権の中心になるのはやむを得ないが、議員候補は自社さＹＫＫ路線を捨てた、つまり小泉路線を捨てた議員を次期選挙では候補者に選んでほしい。自社さ旧民主党とつながる民主党は消滅させて、大至急選挙をして新しい人材が、区割りだけ最高裁判決の指摘に合わせて変えてほしい。最高裁の判決通りならすぐ区割りができるのに、ちんたらしているなら私自身で判決通りの自動的な区割り案を出そうと思っている。なおこれもずっと言っているが、最高裁では合憲でも、法の下の平等に反する公職選挙法は改正して、新人無所属議員や今の民主党を離脱した無所属議員や小政党の議員が不公平にならないように自前のお金で選挙期間は長く、無所属でも当選する仕組みにしてほしい。有能で誠実な人材が自前の金で出てきてほしい。みんなでお金を出し合ってそういう人をだすならなおさら結構な民主主義である。
　菅は明治以来のどの首相よりも独裁的で、無能なくせに自信家で、やることなすこと日本を破滅させる疫病神だったと思う。こんな無能で馬鹿をどうして２０年も朝日岩波の一部が持ち上げ続けたのか理解に苦しむが、企画院つながりで、菅の裏には国土庁と経済企画庁系の戦前からの謀略がついているのではないか？と疑ってしまう。だから菅が弱小政党出身で「土地政策という資本主義の根幹の法律」を、弱小政党の新人で提案するととおってしまったなどという非常識が通用した。
　その経験が、菅がロックアウトしていた学校の原子力学科の卒業証書ひとつで、自分から原子力安全委員会や保安院の先に行って、原発４連発に貢献した理由か？法学部の卒業証書を持っていたら、裁判所の代わりに首相が裁くか？菅が知識がないのに口出ししたことが、爆発にどうつながったのかは、議会が解明する委員会で絶対に追求すべきである。ただし「国会が追及している間は刑事告発できない」ということは絶対にない！「憲法は国会開催中の逮捕は承認がいる」としているだけである。
　野田佳彦が菅ほど非常識だとは思わないが、そもそも松下政経塾を幸之助が作った動機が、８０年代日本の西側経済圏入りと８１年新耐震と臨調謀略のためではないか？松下政経塾議員の行動を見ているとそう思う。野田が首相に万が一東日本大震災より大きな災害が起きた時に対応できるとは絶対に思わない！それだけでなく、菅に連帯して不正にお金をばらまいた責任がある。野田政権や民主党政権が第三次補正をやったら、来年春にも円売りを仕掛けられ破産する可能性がおおいにあると思う。
　中国や韓国は日本の技術やお金で大きくなった。しかし日本が双子の赤字のアメリカを助続けたようには、アメリカや日本も助けない。第二次大戦中の日本の侵略だけでなく韓国はアジア危機の時を忘れないだろうし、中国は日本を抜いて世界一の技術立国を狙っている。日本国債に投資しているお金を、いつ日本から引き揚げないとも限らない。「中国に顔が利くから小沢を首相にしたら」いうような甘い話ではない。日本はギリシャより北朝鮮よりはるかに、ＧＤＰ当たりの借金が多いので、一旦売りが大きくなったら、どうなるかわからない。ユーロの借金肩代わりを為替介入を続けたら、地震も津波も噴火も台風もなくとも、想像もできない悲惨な状況が待っているだろう。
　金融ビックバンの時から、財務官の外人アドバイザーたちは、イギリスの破たんしたときの政策モデルを、日本にやらせて破たんさせようとしてきたと思う。９７年以降、私がこれを察知して毎年のように方向転換させていなければ、財務官など赤子の手をひねるほど簡単に操ってとっくに日本は破綻国家になっていただろう。だから野田政権を倒して三次補正を阻止するまでどんどん続ける。今回の東日本大震災で、私が１６年前村山内閣の目安箱に入れた手紙以降指摘してきたことは、９０％は正しいと証明されている。
　元々は岩波新書『地震と建築』を読み、２２年前に８１年新耐震理論で使われていた応答スペクトル耐震理論がそもそも間違っていると気が付いた。その後この理論が最新の建築土木の理論であって、超高層ビなど建築だけでなく、土木工事である新幹線や高速道路や原発にまで使われていると知ったのは阪神大震災の時だ。長周期の巨大地震では通用しないだけでなく、揺れを増幅する間違いであると見つけたのに、この理論を使って年金原資を使って日本中を作り直そうとしていると思った。当然インチキ耐震で年金をどぶに捨てることになるので、阻止するために立ち上がった。
　今では民主党のつい先週の年金改悪案の発表で、私の正しいことが証明されている。が、自社さ民主党のろくでもない案にフェストと小沢が菅にたらしこまれて選挙ごっこをしなければ、２０００年には助ける体制ができていた。２万人死ななくてもよかった。そういうわけで私以外安上がりに新しい社会資本整備でインチキ耐震理論の代わりを提案できるものはいない。日本を助けられないことをお忘れなく。