新年恒例の「歌会始の儀」が１３日、皇居・宮殿で開かれる。本来は宮中で短歌を詠む格式高い行事だが、兜町の証券マンたちの手にかかれば、たちまち株価材料になってしまう。お題と関係のある銘柄が動意付くというのだが…。
今年のお題は「野」。証券業界的な解釈では、「野」の付く銘柄が注目される。「野」銘柄の筆頭格が野村ホールディングスだとすれば、今年も株価上昇の１年ということになる。
ただ、実際には野村以外に「野」のつく上場企業は塩野義製薬、小野薬品工業、日野自動車、吉野家ホールディングスなど２０社を超える。星野リゾートなどのＲＥＩＴや「野」を英訳したフィールドまで強引にこじつければ「関連銘柄」は軽く３０銘柄にも上る。その中から２、３銘柄が大幅高しても不思議ではない。
この種のジンクスとも都市伝説ともつかない話が広まるのは相場が上向いている局面。古参証券マンの言うには「株で儲けた投資家が営業マンの与太話に付き合って買い注文を入れて、当該銘柄が上がった」のが真相だとか。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は12日、米著名投資家ジョージ・ソロス氏（86）が、昨年11月の米大統領選でトランプ氏が勝利して以降、大方の予想に反して大幅な株高となったことで10億ドル（約1100億円）近い損失を出したと報じた。
同紙によれば、ソロス氏は大統領選後に株価が下落すると予想して投資戦略を立てた。だが、実際にはトランプ氏の経済政策に対する期待感から連日株価が高騰する「トランプ相場」が進行。昨年末までに多くの投資をやめたが、損失が膨らんだという。
１２日のニューヨーク株式相場は、トランプ次期米大統領が前日の記者会見で経済政策に関して具体的に言及しなかったことへの失望感から反落した。
優良株で構成するダウ工業株３０種平均は前日終値比６３．２８ドル安の１万９８９１．００ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は８営業日ぶりに反落し、１６．１６ポイント安の５５４７．４９で引けた。
トランプ氏は１１日、昨年１１月の大統領選勝利後初となる記者会見を開いた。市場では新政権の経済政策の中身が語られることへの期待が強かったが、同氏が掲げる規制緩和や大型減税、インフラ投資などの景気刺激策には触れなかった。このため失望売りが膨らみ、ダウは一時１８０ドル超下げる場面もあった。