ＴＶ出演者は中年男性と若い女性の旧態依然の構図・ジェンダーバランスの偏り強く／少数派

　少数派シリーズ／メディア・ＳＮＳ
ＴＶ出演者は中年男性と若い女性の旧態依然の構図・ジェンダーバランスの偏り強く



■出演者の６割が男性・女性が４割＋国民に性別役割分担の意識を植え付ける悪弊
ＮＨＫ放送文化研究所が、テレビ番組おける男女出演者の割合などの調査結果を発表しました。ＮＨＫ（総合・Ｅテレ）と民放５局の、１週間の全番組が対象です（アニメ・映画・海外ドラマ・再放送を除く）。出演者延べ８４８０人を対象にして、性別・年齢・番組ジャンル・職業・肩書ごとに調査したものです。のんびりとドラマやバラエティを観る方、ニュース・情報番組など深刻に社会を観る方、それぞれどんな人物が出演しているか思い出してみましょう。極端な例では朝・昼・夕方の情報帯番組を見れば分かるように、概ねＭＣ・司会者が中年男性、アシスタントが若い女性の組み合わせです。旧態依然の構図が続き、ジェンダーバランス（男女数の格差）の偏りが強い結果が出ています。※入手したグラフは上記１件のみで、他は文章のみの表示です。

▽出演者年代別では男性は３０～５０代、女性は若い２０代がピークで以降激減
「男女比」では男性６０．４％、女性３９．６％。「年代別」では、男性は２０代から増え４０代が最多。女性は２０代をピークに、年代が上がるにつれて激減。男性は番組全般では３０～５０代が最も多く、ニュース番組でも４０～６４歳という年層が過半数を占め、「中高年の男性と若い女性」という、これまでにも指摘されてきた構図が浮き彫りになりました。「ジャンル別」（以下、データ未掲載）では、情報・ワイドショー・バラエティ、ニュース・報道で男性が女性よりも多い傾向で、男女差が最も大きかったバラエティは男性が女性の２倍です。「職業別」では、“アナウンサー・キャスター・レポーター”と“タレント・モデル”で女性が上回りました。これら２つの職業では、年齢構成で２０代・３０代の女性が多くなっています。

▽ニュース番組出演者は男性が女性の３倍、政治家５倍・医師６０倍の偏り
「ニュース番組」に限った調査では、女性の登場は３０％に届かず。キャスターなどレギュラー出演者を除いた登場人物では、偏りがさらに大きく男性が女性のほぼ３倍。特に、政治・経済・スポーツで男性が圧倒的に多い傾向でした。「話題別」にみると、政治、科学、医療、スポーツでは男性が女性の３倍以上。「職業・肩書別」にみても偏りは大きく、政治家では男性が女性の５倍、最も差が大きかった医師では男性６０人に対して女性が１人でした。

▽ジェンダー番組の取り上げ方に若い女性視聴者が違和感持つ
またテレビの女性、男性の取り上げ方を視聴者がどう見ているかを探ったジェンダー調査では、１０代～３０代、中でも男性より女性に違和感を抱いたことがあると回答した人が多かった。違和感を抱いた番組ジャンルは、登場人物の男女比に偏りが大きい番組ジャンルと重なった。投稿者推察／政治やバラエティなどのジャンルか？

■再び投稿者の文章｜男性が主導・女性は補助的役割の観念が社会組織に刷り込まれる
ジェンダー差別に敏感であるべきＴＶメディアが、中年男性と若い女性の旧態依然の組み合わせによる番組進行は鈍感過ぎます。過去に比べれば女性アナが番組を取り仕切ることが多くなったが、大半は前述の通りです。言わば親子（父娘）ほどの“年の差”は、ＭＣ・司会は年齢を重ねた男性、若い女性がアシスタントといった風習から抜け出せないでいます。私達も、ついつい違和感なしに観てしまう傾向があります。つまり調査結果の指摘にあったのですが、「男性とはこうあるべき」「女性とはこうあるべき」という性別役割分業（分担）が、知らず知らずのうちに視聴者に刷り込まれ、現実の職場や組織内に蔓延っているのではないでしょうか。であるならば社会をリードすべきメディアの在り方として失格であり、番組でジェンダー問題を語る資格はないでしょう。真っ先に、メディア・情報番組が取り組むべき問題です。

一昔前あるいは今でも、ニュースなどの司会者は画面に向かって男性は「右側」、女性は「左側」の不文律がありました。おひな様（お内裏様）＝京都雛（びな）のように、高貴な方・男性が向かって右側の原理。ＮＨＫが頑なに守っていましたが、１０年ぐらい前でしたかジェンダー問題に反応して？真っ先に東京雛（西洋風の並び）のように逆にしたのがＮＨＫでした。歌舞伎や舞台の上手（かみて）が右、下手（しもて）が左の風習も残っています。イベントや講習会でも進行役は、ステージの左側です。コロナ禍以前は、紅白歌合戦では厳格に白組男性軍が右から登場、紅組は左からでした。さて女性が当たり前のように出演すれば、「女子アナ（女性アナ）」と取り立てて“冠詞”を付ける必要もなくなります。おまけで言うなら、ＴＶのスポンサーは購買層を２０－５０歳代に絞っているため、視聴者に同世代感を訴える意図が強過ぎます。ややこしい難題があるにせよ、まずはメディアが古い風習を取り除き、ジェンダー問題を真剣に受け止めるべきです。