なおじい(HOBBY:カメラ・ビデオ撮影・DVDオーサリング/資格:ラジオ体操指導員・防災士・応急手当普及員)

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9秒97の直後にまた走る サニブラウン、米国流で成長

2019年06月08日 17時13分50秒 | スポーツ

9秒97の直後にまた走る サニブラウン、米国流で成長

 
 
2019/06/08 11:23
 
 
日本記録の9秒97でフィニッシュしたサニブラウン(右)=井上翔太撮影 © 朝日新聞社 日本記録の9秒97でフィニッシュしたサニブラウン(右)=井上翔太撮影

 7日に行われた陸上の全米大学選手権男子100メートル決勝。掲示板に「9秒97」を表示させても、勝負に敗れたサニブラウンは表情を崩さなかった。とぼとぼと歩いて引き揚げ、直後の200メートルに備えた。

 追い風2・4メートルの参考記録で9秒96をたたき出した準決勝は、スタートで「全然出られなかったのが、もったいない」と課題を残した。この日は188センチの長身を生かした歩幅が大きな走りで、序盤に飛び出したライバルについていった。全米の大学から集まった快足ランナーを相手に、3位でフィニッシュした。

 2日前の準決勝では400メートルリレー、200メートルとともに、約2時間で3本を走った。200メートルを走り終えたときは「ガス欠でした」と疲労困憊(こんぱい)の様子だった。すべて決勝に進んだため、この日も3レースを走った。「レースの間に何もしなかったので、次はもっと動いて体をほぐす」と意識して臨み、きっちり修正してきた。日本ではなかなか経験できない過酷な環境の下、20歳のサニブラウンは成長している。(オースティン=井上翔太)


梅雨入りした関東甲信 今年はどんな梅雨?

2019年06月08日 05時19分31秒 | 気象情報

梅雨入りした関東甲信 今年はどんな梅雨?

2019年06月07日18:05

梅雨入りした関東甲信 今年はどんな梅雨?
7日、東海、北陸、東北南部とともに関東甲信も梅雨入り。関東甲信はほぼ平年並みの梅雨入りとなりました。今年の梅雨の傾向は?
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7日、東海や北陸、東北南部とともに関東甲信も梅雨入りしました。関東甲信の平年の梅雨入りは6月8日ごろで、ほぼ平年並みの梅雨入りとなりました。一方で、九州北部から近畿は8日以降、晴れる日が多くなり、7日は梅雨入りは見送られています。

6月中旬までは梅雨前線は例年より南に停滞しやすい予想です。ただ、関東甲信には湿った空気が流れ込みやすいため、平年に比べ、曇りや雨の日が多くなる見込みです。ぐずついた天気の日が多いでしょう。6月13日頃までは北東からの湿った空気の影響で、気温は平年並みか低く、厳しい暑さの日は少ない見込みです。一転して、14日頃からは南東からの湿った空気が入りやすくなり、蒸し暑さがアップしそうです。

梅雨期間が長い可能性も

6月下旬から7月は梅雨前線が本州付近に停滞しやすくなり、いよいよ梅雨の最盛期に。関東甲信の平年の梅雨明けは7月21日ごろですが、今年は盛夏をもたらす太平洋高気圧の本州付近への張り出しが弱く、梅雨明けが平年より遅くなる可能性があります。7月の降水量は平年並みか多い予想で、梅雨末期の大雨に注意が必要です。気温は平年並みで、極端な暑さの日は少ないでしょう。

関東甲信では今年の梅雨の期間は平年より長くなる可能性があります。水はけを良くするため、家の周りの側溝を掃除したり、いつも以上にカビ対策を入念にすると良さそうです

トヨタの電気自動車は「軽」より小さい! 2020年に超小型EVを発売

2019年06月08日 05時07分23秒 | NBOX

トヨタの電気自動車は「軽」より小さい! 2020年に超小型EVを発売

 
 
2019/06/07 17:36

トヨタ自動車が日本市場に投入する電気自動車(EV)の概要が判明した。大きさは軽自動車より小さい「超小型」で、乗車定員は2名。最高速度は時速60キロで、フル充電の走行可能距離は約100キロだ。発売は2020年を予定している。トヨタはなぜ、小さなEVを日本に投入するのだろうか。

トヨタの超小型EV © マイナビニュース トヨタの超小型EV

トヨタは6月7日、MEGA WEB ライドスタジオ(東京都江東区)にて「トヨタの電動車普及チャレンジ」説明会を開催。日本向け超小型EVの概要を明らかにした

軽より小さい新規格のEVを開発中

トヨタは2017年の東京モーターショーに展示した小型コンセプトカー「i RIDE」をベースとし、日本市場で市販する超小型EVを開発中。サイズは全長約2,500mm、全幅約1,300mm、全高約1,500mmとなる。現時点で、日本には軽自動車よりも小さいクルマの規格自体が存在しないが、国土交通省では現在、規格の整備が進んでいるらしい。新しい規格のクルマとなるので、自動車税の金額なども軽自動車とは違う基準になるかもしれない。

トヨタの「i RIDE」 © マイナビニュース トヨタの「i RIDE」

トヨタの「i RIDE」

トヨタの説明員によれば、このクルマの開発では、小さいながらも可能な限り室内のスペースを確保するのに苦労したそう。主な用途は買い物など日常の近距離移動や、近距離の巡回/訪問などの業務利用を想定する。基本的には自宅周辺で乗るクルマとして開発しているが、安全面にも手を抜くつもりはないというのが同説明員の解説。エアバッグはもちろんのこと、最近は軽自動車でも充実してきている先進安全装備の搭載についても検討しているとのことだ。

トヨタは今回の説明会で、超小型EVの商用車についても構想を発表した。まだコンセプトカーを作った段階で、市販の計画は「現時点でない」(前出の解説員)とのことだったが、「i RIDE」が市販車になった経緯を考えると、商用の超小型EVが発売となっても不思議ではない。

トヨタの超小型商用EVコンセプトカー © マイナビニュース トヨタの超小型商用EVコンセプトカー

超小型商用EVのコンセプトカー

トヨタはなぜ、日本向けに軽自動車よりも小さいEVを作るのだろうか。その理由は、当然ではあるが、そこに商機を見出したからだ。トヨタによれば、日本の顧客はEVに対し、「近所の用事を済ませられること」であったり、「訪問先でも駐車場に困らない大きさ」であったりといった商品性を期待しているとのこと。EVでは航続距離(フル充電で走行できる距離)が注目されがちだが、顧客は必ずしも、EVで長い距離を走りたいと思っているわけではないというのがトヨタの見立てだ。

トヨタが集めたEVに対する顧客の声 © マイナビニュース トヨタが集めたEVに対する顧客の声

トヨタが集めたEVに対する顧客の声

日本では、まず超小型EVで需要を開拓しようとしているトヨタだが、EVのグローバル展開に向けては、2020年以降に10車種以上のモデルを用意する方針。コンパクトEVではスズキおよびダイハツ工業と、ミディアムSUVではスバルとクルマを共同企画する。

トヨタのグローバル展開向けEVクレイモデル © マイナビニュース トヨタのグローバル展開向けEVクレイモデル

中国、米国、欧州など、大きな需要が見込まれるグローバル市場に向けては、2020年以降に10車種以上のEVをラインアップするというのがトヨタの考え。説明会場にはグローバル市場向けEVのクレイモデルも展示してあった

トヨタは2030年の目標として、ハイブリッド車(HV)およびプラグインハイブリッド車(PHV)で計450万台以上、EVおよび燃料電池自動車(FCV、水素で走るクルマ)で計100万台以上を販売したいとの考えを示している。同目標の達成は5年程度、前倒しになるかもしれないとのことだ。ただし、この数値目標をトヨタが達成できるかどうかは、実際に顧客が電動車両を買ってくれるかどうかにかかっている。トヨタとしては超小型から大型までEVを幅広くラインアップすることで、顧客に豊富な選択肢を提供したいという思いなのだろう。


携帯違約金、上限1000円 「2年縛り」大幅下げ 政府、今秋から 乗り換えしやすく

2019年06月08日 04時57分10秒 | デジタル・インターネット

携帯違約金、上限1000円 「2年縛り」大幅下げ
政府、今秋から 乗り換えしやすく

2019/6/7 23:00 (2019/6/7 23:49更新)
 
 

政府が検討する携帯電話の利用料を巡る抜本対策が明らかになった。2年契約の途中で解約する際の違約金を現在の9500円から1000円以下にする。通信の継続利用を前提とした端末値引きを禁止し、継続利用を条件としない場合も2万円を上限とする。利用者が乗り換えやすく、安価な端末を選びやすい環境を整え、メーカーと携帯会社の双方に競争を促す。

 

政府は11日、携帯料金を議論する総務省の研究会に抜本対策を示す。今夏をメドに答申をまとめ、秋までに省令を改正する。

現在、NTTドコモKDDIソフトバンクとも2年契約の途中で解約すると9500円の違約金がかかる。利用者を対象とした政府のアンケート調査によると、8割を超える人が許容できると答えた違約金の水準は1000円だった。高額な違約金が利用者の乗り換えを阻む要因となっている。

新制度は違約金を最大で1000円とする。他の携帯会社が安価な料金を提示すれば、利用者が他社に乗り換えやすくなる。今年10月には楽天が携帯事業に参入する予定で、携帯大手は経営戦略の見直しを迫られる。

携帯端末の値引きも制限する。通信契約をすぐに解約できる場合でも上限を2万円に設定する。一時的には店頭の端末価格が上がる恐れがある。例えば、米アップルが約12万円に設定している「iPhoneXS」を新規購入するときに店頭では実質6万円程度で販売される例がある。

割引上限を2万円とすると店頭価格は10万円に高止まりすることになる。割引額には端末の下取り費用も含む可能性がある。

利用者には端末の実際の価格水準が分かりやすくなる。政府は利用者が高価な端末を敬遠するケースが増えるとみる。端末を携帯大手に供給するメーカーにとっては、卸売価格に引き下げ圧力がかかる。

携帯大手は本来競うべき通信料金ではなく端末代を値引いて利用者を獲得してきた。端末値引きの原資は通信料のため、通信料が高止まりする一因になっている。

政府は端末の卸売価格自体が下がれば、端末と通信料の双方の引き下げにつながりやすくなると期待する。

政府はこれらの対策で、携帯大手が端末の値下げによって利用者を呼び込む販売戦略が2年以内になくなるよう目指す。これまで端末を長く使い続ける人や安価な端末を選ぶ人には利点が少なかった。一連の対策はこうした市場のゆがみを正すという狙いもある。

携帯電話の利用料金を巡っては菅義偉官房長官が2018年夏に4割程度の引き下げを提唱した。19年の通常国会で通信料金と端末代金の完全分離を盛った改正電気通信事業法が成立した。

今回の携帯電話の利用料を巡る抜本対策は第2弾の位置付けだ。NTTドコモなどは法改正に基づく新プランを公表したものの、値下げ効果を疑問視する声がある。