戦争は彼らにとって単なるビジネス（貪欲な金儲け）でしかないのです。
そんな彼ら金儲けの為に表向きは国を護る為にと戦争に追いやられ命を落とし家族と友を失い家を失い財産を失い心を失いなんともむごいことをするものです。
そのような金貸したちとコンプラドールたちの裏の話です。
昔もまた今も彼らのやっていることの本質はまったく変わっていません。
世界の裏側ニュース
戦争で誰が得をするのか
本文から：
集団自衛権に対して、当然の違憲という判断が各地でなされていますね。
普通に憲法を読み、過去の判決などを見る限り至極まっとうな結論としか言いようがないのですが、そこまでして何の関係もない他国の戦争に自ら巻き込まれることを望み、自国が他国からの攻撃の対象になる可能性を引き上げようとするのはなぜなのでしょう。
通常、一般市民は戦争を望まない。しかし結局、政策を決定しているのは国の主導者である。民主主義、あるいはファシスト独裁、議会制度、あるいは共産主義的独裁などどのような形態の政府であったとしても、人々を戦争に引きずり込むのは常に簡単なことである。
（戦争反対の）声が有ろうと無かろうと、指導者の望む方向に国民を誘導することはいつでもできる。
方法は簡単である。そのために為すべきことは、国民に「我々は攻撃を受けようとしている」「平和主義者は愛国心に欠けている」「国が危機に直面している」と語るだけである。
この方法は、どの国でも同じように機能している。
Hermann Goering、ナチ・ドイツの最高軍位
第二次大戦後のニュルンベルク裁判にて
（翻訳は、元の翻訳をよりわかりやすく編集していただいたものをコメントでいただきましたので、そちらのバージョンを使用させていただきました。）
市民が戦争を望まないのは自然なことですが、戦争（武装）を望んでいる市民が多い場合にはもちろん、何らかの洗脳が実行中であるのでしょう。
つまり、メディアを使って「○○がせめてくる～！」という危機感を国民に抱かせ、それにより国民の間の憎悪感と恐怖感を募らせ、そのような感情に溺れた市民は、「準備されている解決策」、つまり軍国化などのアイディアに容易に飛びつきます。
他の国の一般市民を殺害することに対する罪悪感は、「愛国心」と敵に対する憎悪感によって解消されるどころか、英雄視されるように変換されるのです。
****
戦争は平和である
自由は屈従である
無知は力である
こういった矛盾した二つの概念を同時に受け入れるためには、よほどの洗脳と思考停止力が必要になりそうですが、幼少からの詰め込み型で自分で考える力を奪い取るような教育や、異なる考えの人間に対しては批判・嘲笑することが美徳であると思い込ませるようなテレビなどによって、実際に可能になっているのだから恐ろしいものです。
噓八百の世界から
日本は戦争のための兵器購入資金を敵国の米国ディロンから「借り入れ」ていたのだ。
「あやつり人形師（コントローラー）である「彼ら」の一人、謎のドレイパーを探る」
http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-1012.html
（さてはてメモ帳）さん
http://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/da14bdc69dd1bd4056bd45e17c1a7109
2015年06月12日
安倍首相が、集団的自衛権の行使を進める「事情」
第二次世界大戦中、日本軍は中国大陸において満州帝国を建国した。
戦争を遂行するためには武器弾薬、燃料、水、食料を必要とし、こうした軍需物資を運搬する南満州鉄道が、日本軍にとって生命線であった。
南満州鉄道の総裁であった後藤新平は、武器弾薬を購入するための資金調達に困窮し、英国を手本とする戦略を取った。
英国は自国の支配下にあったインドから調達したアヘンを中国大陸で販売し、その利益で武器弾薬を調達していた。その手法がアヘン戦争の原因となった。
後藤新平は英国に習い、アヘン密売を計画したが、英国のようにアヘンを調達できるインドのような植民地を日本は持たなかった。
元々、英国の植民地であったアメリカも英国に習い、トルコからアヘンを仕入れ、中国大陸の南部＝華南、華中で密売していた。
このアメリカの麻薬密売の利益の決済を担当し、アメリカ本国への送金を担っていたのが銀行ブラウン・ハリマンであった。
ウイリアム・アヴェレル・ハリマン
このブラウン・ハリマンの経営陣が、前ブッシュ大統領の一族であり、２０１６年のアメリカ次期大統領選挙に出馬するジェブ・ブッシュの一族であった。
後藤はブッシュ一族の元にメッセンジャーを派遣し、華中・華南だけではなく華北・東北においてアヘン密売の販路を開拓する気が無いか、日本軍が、その担い手になる趣旨の提案を行った。
販路拡大に関心を持ったブラウン・ハリマンは、後藤の提案に乗った。
後藤がブッシュ一族の元に送り込んだメッセンジャーが、岸信介＝２０１５年現在の日本の首相・安倍晋三の祖父であった。
安倍一族は、ここでブッシュ一族とビジネス・パートナーとなった。
ブッシュ一族は、軍事産業専門の投資会社カーライルの経営者でもあった。
このカーライルの親会社が、軍事商社ディロン・リードであった。
２０１５年現在の日米安保条約は、ジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・ドレイパーｊｒ等によって起草された。
ウィリアム・ドレイパーｊｒ
ジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・ドレイパーｊｒは、ディロン・リードの経営者であった。
アメリカがアメリカ本土だけを防衛する場合に必要とされる兵器と比較し、世界各国＝極東アジアで繰り返し戦争を行う場合の方が、当然、必要とされる武器弾薬が大量となる。
武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社ディロン・リードは、「当然」、米軍が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返す事を望み、そのためには日本に米軍基地を置き、そこを拠点に朝鮮戦争、ベトナム戦争等を起こす事を「望んだ」。
そのため、ディロン・リードの経営者が日米安保条約を起草した。
このディロン・リードの子会社カーライルの経営者であるブッシュ一族と、岸＝安倍首相の一族は、ビジネス・パートナーであった。
２０１５年現在の、日米安保条約を締結したのが岸信介である背後には、このビジネス・ネットワークが存在した。
武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社ディロン・リードは、「当然」、自衛隊が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返す事を望み、そのためには日本＝自衛隊が海外で軍事力を行使する集団的自衛権の行使を「望んでいる」。
安倍首相が、集団的自衛権の行使に執着する理由は、ここにある。
第二次世界大戦後、自衛隊が創立されるとディロン・リードは米国の軍事産業を引き連れ来日し、また三菱重工等の日本の軍事産業を結集し、日本兵器工業会を発足させる。
自衛隊は、この日本兵器工業会を窓口として「しか」、兵器を購入する事が不可能となってきた。その中心が、ディロン・リード社であった。
在日米軍、そして日本の警察官が所持しているピストルも、全て、この日本兵器工業会を窓口として「納入」されてきた。
日本の再軍備＝自衛隊の創立と、日米安保条約＝在日米軍によって、ディロン・リードは莫大な収益を上げてきた。
集団的自衛権の行使＝海外で自衛隊が軍事力を展開するには、新しい装備を大量に購入する必要がある。
自衛隊は、この日本兵器工業会＝ディロン・リードを窓口として、新しい装備を購入する事になる。
このディロン・リードと安倍首相一族は、「ビジネス・パートナー」である。
（杉並からの情報発信です）さん
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/15e537e06f7e989466bb8a36ea0733f6
■ 売国奴＝天皇 オールターナティヴ通信
2007年07月09日 http://alternativereport1.seesaa.net/article/49619388.html
１９４５年、第二次世界大戦に敗北した日本に米軍が上陸して来る。
今後の日本をどうするか、米軍の指揮官ダグラス・マッカーサーとの交渉を担当したのが、当時の大蔵省事務次官池田勇人(後に首相）の部下、渡辺武であった。
渡辺の自伝である「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」（東洋経済新報社）によると、渡辺と米軍の最初の「大きな交渉テーマ」は、米国の銀行ディロン・リードに対する日本と天皇一族の借金返済問題であった。
明治憲法第１１条により、日本の陸海空軍全ての指揮権は天皇にあり、政治・軍事の全責任は天皇にあった。
米軍が天皇の戦争責任を問題にせず、真っ先に銀行ディロンの代理人として借金の取り立てを行った事は、戦争の目的が金であった事、そして米軍が米国政府の代理人などでなく銀行ディロンという私的機関の「代理人」である事を良く示している。
しかも奇妙な事に、日本は戦争のための兵器購入資金を敵国の米国ディロンから「借り入れ」ていたのだ。
さらに貸し付けた側の銀行ディロンの社長が、米国の戦争省長官ウィリアム・ドレーパーであった。
米軍の陸海空軍全ての指揮権を持つ戦争省長官ドレーパー本人が、敵国・日本の陸海空軍全ての指揮権を持つ天皇に戦争資金を貸し付けていた。
ディロンの親会社が、現在のブッシュ大統領一族の経営する軍事産業専門投資会社カーライルであり、そのブッシュの経営するハリマン銀行の取締役ロバート・ ラヴェットが、戦争省次官として自分の経営する兵器会社から米軍に武器を納入していた。
米軍の兵器と日本軍の兵器購入資金は、同一のハリマン＝カーライル＝ディロンから出ていた。
日本軍と米軍が「殺し合えば殺し合う程」この銀行が儲かる「仕組み」になっていた。この銀行の私的利益のために日本と米国の軍人は「殺し合い」をした。
この金儲けシステムの米国側にドレーパーがおり、日本側に天皇が居た。
ドレーパーの銀行ディロンは、戦争で莫大な利益を得た。天皇も日本軍の兵器購入資金の一部を私物化し、スイス銀行に莫大な財産を蓄積した。
（マーク・ゲイン「ニッポン日記」筑摩書房）
（アダム・レボー「ヒトラーの秘密銀行」ベストセラーズ）
天皇が戦争責任を問われなかったのは当然である。日本人と米国人に「殺し合い」を行わせ金儲けする、ディロン＝ハリマン銀行の日本支店長が天皇であった。最初から天皇は「日本と日本人の命」を「敵国に売り渡して」いた。
なお天皇は、スイスに莫大な蓄財が出来た感謝の印に、「敵国の戦争指揮官」ドレーパーに勲一等瑞宝章（くんいっとうずいほうしょう）を与え表彰している。
（るいネット）さん
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=213543
『広島・長崎への原爆投下の犯人』（オルタナティブ通信）リンクより転載します。
～前略～
米国に、パイオニア基金と言う財団がある。「有色人種等、劣った人種を遺伝子工学を使い、人種改良する」と言う財団である。
この財団は、「黒人は劣った人種であり、米国の社会を劣化させるので、アフリカに黒人は全員、強制送還すべきだ」という政策を長年、主張してきた。
この財団は、「黒人、有色人種は、犯罪を犯し、暴力に走る遺伝子を持ち、性欲が遺伝的に強く繁殖力が強い」と主張し、放置しておくと地球上から白人が居なくなり、地球は劣ったアジア人と黒人だけになり、劣った有色人種は地球を滅ぼす、と主張して来た。
この財団は、こうした人種差別政策の研究を行う研究者達に、毎年１人につき２０万ドル（約２４００万円）もの奨学金を支給している。「犯罪を犯す遺伝子」等、いまだに生物学的に発見されてはいないが、この財団の発表する「研究論文」には、「犯罪を犯す遺伝子」が既に発見済み、になって居る。
この財団は、１９３７年、ナチス・ドイツがアウシュビッツの強制収容所でユダヤ人の大量虐殺を行った際の指揮官ハンス・ギュンターの指導の下に創立された。
この財団の活動資金は、ドレイパー一族が全額出資している。ブッシュ大統領一族と共に米国のアヘン専売企業ラッセル社を創立し、「劣った有色人種を核兵器で全滅させよ」と主張するキリスト教原理主義教会を創立した、ドレイパー一族である。
第二次世界大戦末期、ドレイパー一族のウィリアム・ドレイパーは、米国戦争省の最高幹部として、日本が米国に対し無条件降伏を申し出ていたにも関わらず、広島・長崎への原爆投下を決定した。核兵器の威力を実験するために、広島・長崎の市民を、ドレイパーは大量虐殺した。「劣った有色人種＝日本人を核兵器で全滅させる」ためである。そこには、キリスト教原理主義教会とパイオニア基金に共通する、ドレイパー一族の人種差別思想が根本に存在した(拙稿「広島、長崎への原爆投下」を参照)。
戦後、ドレイパーはダグラス・マッカーサーの上官として、日本の総支配者として来日し、日米安保条約を起草し、日本への米軍駐留を永久化し、自衛隊を創立させる。
名目は、共産主義中国への防波堤として日本に軍隊を持たせる、つまり中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」ためである。
しかし、中国共産党軍は米軍が育てた軍隊であり、ドレイパーの目的は、米軍直結の中国軍と米軍直結の日本の自衛隊を戦わせ、アジア人同士を殺し合わせる事にあった。「劣ったアジア人＝有色人種を減らす」ためである（山極晃「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店）。
この中国と日本に戦争を行わせ、有色人種を減らす政策は、現在も継続している。
ドレイパー一族は、ディロン・リード社という兵器売買と兵器購入資金融資の軍事金融企業を経営している。ドレイパーは、中国共産党軍にも、自衛隊にも、兵器を販売している。ドレイパーの兵器販売高をアップさせるために、日本と中国は戦争をする事になる。
クリントン大統領時代のペリー国防長官が、このディロンの社長である。
第二次世界大戦中、昭和天皇ヒロヒトは、敵国の戦争省最高幹部であるドレイパーから兵器を大量に輸入し、日本軍に高額で売り付け、利益をスイス銀行に蓄財していた。
天皇とドレイパーは、兵器密売の共同事業者として、兵器販売促進のため日米戦争を行っていた。
戦後、来日したドレイパーが最初に行った事は、天皇への兵器密売の「売掛金＝未払い代金の回収」であった（この点は、天皇の側近であった渡辺武の「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社を参照）。
戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件降伏を承認しない、という条件を出した。天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。天皇は、自分１人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。
これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。
～後略～
http://www.yuuai.sakura.ne.jp/home9/emperor.html
米国の戦争省の責任者として広島、長崎に原爆を落とし、
日本人を大量虐殺した男ウィリアム・ドレーパー２世の経歴
（詳しくは拙稿「広島、長崎への原爆投下」を参照）。
１. ウィリアム・ドレーパー２世は１９１０年代
ニューヨークに、ハリマン優生学研究所を創立。
「日本人を始めとした劣った有色人種を絶滅させる」事を
目的に掲げた。
ナチスのヒトラーの下、アウシュビッツのユダヤ人大量虐殺
を指揮したエルンスト・ルーディンは、この研究所の研究員。
ルーディンは、ブッシュとドレーパーの教えた通り
「劣った人種を絶滅させようとした」。
２. ドレーパーの経営する銀行ディロン・リードは、
ヒトラーに戦争資金１億８０００万ドルを融資。
ヒトラーの兵器の原材料を独占生産するドイツ鉄鋼同盟を
創立したのが、ドレーパーとブッシュ大統領一族。
[続きはここから]
ドレーパーとブッシュがいなければ
ヒトラーは戦争が出来なかった。
３. 父ウィリアム・ドレーパー１世は、英国艦隊指揮官
としてフィリピンを軍事力で植民地にし支配する。
フィリピン人に現地の言葉を話す事を禁止し、英語を強制。
逆らったフィリピン人を多数銃殺。
父ドレーパーは「劣った有色人種を絶滅させる」ため、
有色人種の言語・文化を破壊した。
４. ドレーパー２世は指揮官として東京大空襲を実行。
日本人を大量虐殺。
またドレーパーは、日本の降伏の意志表示を無視し
広島、長崎に原爆を投下。
「日本人を始めとした劣った有色人種を絶滅させようとした」。
５. ドレーパーは、「有色人種絶滅」を掲げるキリスト教
原理主義教会を「アメリカの国教」にしようと考え、
大統領就任式にキリスト教原理主義教会の宣教師を同席させ、
その宣教師の持つ聖書に大統領が「忠誠を誓う」儀式を導入。
人種差別をアメリカの「国是」にしようと努力。
６. 第二次世界大戦後、敗北した日本に米軍が上陸すると、
その指揮官ダグラス・マッカーサーの上官総指揮官として
ドレーパーは日本に駐留。
日本と共産主義中国との「戦争」を計画。
日本に戦争を行わせるため自衛隊を創立。
また米軍の日本駐留を永久化させる日米安保条約を起草。
名目は「共産主義中国に対抗し日本を防波堤に使う」
であった。
７. ドレーパーと銀行ディロンは、中国に戦闘機、
軍艦用のレーダーシステム、夜間戦闘用の暗視システム、
核兵器ミサイル・システムを販売。
中国を敵とし共産主義中国に対抗するため日本に自衛隊を
作らせながら、ドレーパーは中国の軍備増強を行っていた。
中国と日本が戦争になれば、中国と日本が共同で
ディロンの兵器を大量に消費し、ディロンの武器販売の
売上を伸ばす事になる。
ディロンの売上アップのため自衛隊と
日米安保条約は作られた？
日本と中国、アジア人同士が戦争し殺し合えば、ドレーパー
の目的通り「劣った有色人種を絶滅させる」事が出来る。
８. ドレーパーは、自分の財産を投入し
ドレーパー財団を創立。
国連に資金を与えＵＮＤＰ国連開発計画を実施。
これは貧しい国に経済援助を行う事と引き替えに、
女性に「不妊手術を強制」するものである。
「貧しい劣った有色人種は子供を生まず絶滅しろ」
という計画である。
この国連の計画で米国のネイティブ（伝統的には差別的に
インディアンと呼ばれてきた）は、全体の２５％が不妊手術
を強制され、北米のシャイアン族は ８０％もの女性が
「子供の生めない体に手術」されている。
１世代目で２０％生き残り、２世代目で２０×２０％で４％、
３世代目で４×２０％＝０.８％、つまり１人もいなくなる
計画である。
シャイアン族は３世代目で全滅させられる事になる。
これが国連の「人道経済援助」の実体である。
現在、ブラジルの女性は４０％が国連により
「不妊手術」が行われている。
８世代目でブラジル人は全滅する。
国連が現代のナチスである事が分かる。
大学等で国際関係論を学び、善意から「貧しい国を救おう」
と考え、国連、国連系ＮＧＯ、ジャイカ等で働く「裕福な
家庭の日本人・子女」が知らず知らず容易にナチスの手先
として利用されている。
「大学で国連関係論を学んだ先進国のおぼっちゃん、
お嬢さん、国連職員をレイプし殺害する事は、我々の基本的
人権である」と貧しい国のゲリラが語る理由はそこにある。
大学で国際関係論の博士号を取った程度の無知と、
大学から国連へという生き方の「閉鎖性」が、
こうした「善意のナチス党員」を生む。
サルトルが語ったように「無知は犯罪」である。
９. ドレーパーが日本に自衛隊を作り、同時に中国に
ミサイル技術を売る計画を立てた（つまり日本と中国に戦争
を行わせる計画を立てた）際のブレーン、米国政府の
アメリカ対日評議会ＡＣＪの中心人物が、弁護士
ジェームズ・カウフマンとユージン・ドゥマンであった。
２人はロックフェラーの代理人として第二次世界大戦中、
日本の中国侵略のための兵器を調達し、
「日本と中国に戦争を行わせた」人物達である。
ロックフェラーの代理人ドゥマンと共に第二次世界大戦中、
ニューヨークで兵器密輸商カーママン＆ウィトキンを経営
していた武器密輸商人が、昭和天皇ヒロヒトである。
昭和天皇がロックフェラーの代理人として日本と中国の戦争
で武器を密輸し、兵器の売上げアップ政策として戦争を
アオリ実行した武器密輸商である正体が浮かび上がって来る。
※・・ドレーパーが最初に日本に「家族計画」という言葉を
持ち込み定着させ、コンドームの販売を推進した人物である。
現在では単なる避妊具となっているが、ドレーパーは
「日本人絶滅のため」不妊手術ではなくコンドームを拡げ、
日本人の「妊娠を阻止」しようとした。
この計画でドレーパーの部下として働いたのが
右翼のボス笹川良一である。
日本の愛国派と民族派が米国の先兵として
日本人絶滅に協力しているのである。
右翼が本当の愛国者ではなく、売国奴である事が分かる。
あやつり人形同士が、“打ち合わせ通り”に「密約」を交わしているようです。
（リテラ）さん
http://lite-ra.com/2015/06/post-1191.html
安倍と会談して安保法制協力密約!? 橋下徹が早速「憲法学者はおかしい」と露骨な安倍擁護
今の時代の黒幕ブレーンはこの人。
ズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキー
真ん中
