TVパネル価格､液晶に中国･米国需要の風　有機ELと差商品ニュース

店頭に並べられた55型のテレビ（東京都千代田区のヨドバシカメラマルチメディアAkiba）

テレビの主要部材であるパネルの市況回復に、液晶と有機ELで温度差が生じている。

中国の補助金支給策やトランプ米政権の関税引き上げを控えた駆け込み出荷を追い風に、液晶パネルの大口取引価格は下げ止まってきた。

一方、世界で物価高と消費者の節約志向が進むなかで、相対的に高い有機ELパネルは風に乗れず、下落基調が続く。

大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが交渉で決める。液晶パネルは月ごと、有機ELパネルは四半期ごとの価格が目安となる。

液晶パネルの2024年12月の価格は、大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚125ドル前後。

小型品の指標となるTFT32型オープンセルは35ドル前後だった。横ばいは3カ月連続。パリ五輪・パラリンピックのテレビ観戦需要が24年夏に一巡した後は軟調だったが、下げ止まってきた。

一方、有機ELパネルは、流通量の多い55型品の24年10〜12月期の価格が前四半期比5ドル（1%）安の1枚404ドル前後と2四半期連続で下落した。

大型の65型品も前四半期比10ドル（2%）安の605ドル前後と3四半期連続の値下がりで決着した。

新型コロナウイルス禍の「巣ごもり需要」に伴うパネル市況の高騰の反動に見舞われた22年1月と比べると、液晶パネルは55型で1割上昇、有機ELパネルは1割下落の水準だ。

液晶テレビは、中国や米国の需要の追い風が市況を支える。

中国では景気回復に向けて24年にテレビなど家電の買い替え時に補助金を出す政策が導入され、購買に復調がみられた。

米調査会社DSCCによると、世界のテレビ向け液晶パネルの工場稼働率は10月が78%、11月が82%、12月が84%と上昇傾向。25年1月は85%とみられる。

トランプ米大統領が輸入品に高関税をかける可能性を見越し、前倒しで米国向けのテレビ出荷が増えたことも支えた。

DSCCの田村喜男アジア代表は「1月の液晶パネルの価格は上昇しそうだ」と予測する。

一方、有機ELテレビは価格の高さがネックとなり、パネル相場も反転の兆しは見えていない。

有機ELテレビは明暗が際立った映像を楽しめるが、「消費者は高いテレビにはお金を使わない傾向にある」（テレビ市場関係者）。

液晶パネルのバックライトに微細な発光ダイオード（LED）を敷き詰めることで画面の明暗を高めた「ミニLEDテレビ」も普及しつつあるなど、競争も厳しくなっている。

DSCCによると、有機ELパネルの工場稼働率は10月が57%、11月が54%。12月は68%に上昇したものの、25年1月は62%まで低下しているとみられる。

目先のパネル市況の注目のひとつは「トランプ関税」の行方だ。トランプ氏は2月1日からメキシコとカナダの輸入品に25%の関税を課す意向を示している。

関税が課された場合、米国で輸入コストの上昇とともにテレビ価格が上がり、消費を冷やす可能性がある。

第1次トランプ政権下では、対中関税の発動により、テレビの生産国を中国からメキシコやベトナムに移す動きが進んだ。

調査会社の英オムディアによると、米国のテレビ輸入におけるシェアは、中国は18年が56%だったのに対して24年1〜9月は20%まで低下。メキシコは18年の38%から、24年1〜9月は57%まで上昇した。

市場では、関税引き上げの対象国がメキシコ以外に広がった場合の影響を警戒する声もある。

あるテレビ市場関係者は「米国の相対的な賃金の高さを考慮すると、米国内への生産移転は考えにくい。関税の行方は一番のリスクだ」と指摘する。

（井沢ひとみ）

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日経記事2025.1.30より引用

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