アフリカとテレワーク？

 

マサイ族の村の松永真紀さんとナイロビの早川さんのトークでした。初めて「ZOOM」と言うテレワークで？使うアプリで参加してみました。なるほどこうやって遠隔会議するんですね。それにしても遠くアフリカのマサイの村、ナイロビのスラム街でマゴソスクールを運営する早川さん、こんなに身近に感じられるんですね。いい体験をさせてもらいました。今度の日曜日もあります。（下記参照）

トークの中でマサイ族もラジオで毎日「コロナ」「コロナ」と聞いているのでとても関心を持っているそうです。その影響で仲間との握手は今はしないそうです！

裏方の「はろの屋」の松岡さんお疲れ様でした。

 

 

 

次回は

★Zoomでトークショー！★今週日曜日！

●第2回目・3月22日(日) 19:30～20:10
神戸俊平先生のお宅から生中継！
アフリカ重鎮部ゆるトーク Vol.1
1971年にアフリカへ。獣医師・神戸俊平先生
マサイ第二夫人・永松真紀さん
お話しのナビゲーターはケニア生活32年の早川千晶です。

＊参加費用：500円
＊定員：100名

＊参加お申込みはこちらから👉
https://haronoya.com/shop/africa-senior-1

慣れないオンライントークショーをナイロビからお届けしたい！50代と70代のアフリカ重鎮部。

第２回目はアフリカ重鎮部ゆるトークで、神戸先生のお宅におじゃまします。
神戸先生は私と真紀さんがアフリカの父と尊敬する人です。1971年に日本を出てからずっとアフリカで活動されている獣医師であり、作家、アーティスト、ミュージシャン、旅人、と、何しろこれほどユニークな日本人はアフリカ中探しても右に出る者はいないだろうという人です。その神戸先生のお宅は、お宝でいっぱい。いろいろ見せてもらいながら、いったいなぜアフリカへ、そこで何があったのか。そしてどんな活動をしているの？などなど、いろいろお話を伺いたいと思います。真紀さん、神戸先生、私の三人で神戸邸からお届けします。

質問がある方は、こちらのコメント欄に書き込んでください。気にしながらナビゲートします！

ちなみに、真紀さんとジャクソンさんの結婚式で、私と神戸先生が花嫁の両親役をつとめました。
真紀さんにも思い出や近況を語ってもらいましょう。

今日はこれでした！

★Zoomでトークショー！★

●第1回目・3月20日(金) 19:30～20:10
なんと、エナイボルクルム村から生中継！
ジャクソンさんと永松真紀さん夫妻　with 早川千晶
参加費：無料
定員：100名

初試みなので、何が起こるかわかりません！
村からちゃんと電波が通じるのかわかりません！
参加ご希望の方は、以下に詳細が出ています。お申込みください。

今後、Zoomでトークショー！をいろいろと展開していきたいと思います。その初試みなので、あたたかく見守ってください！(笑)
久々登場のジャクソンさん、楽しみですね。
ジャクソンさん、真紀さんに、何か質問ある方はコメント欄に書き込んでください！トークの中で聞いていきますね。

コロナ騒動の陰でこんなことを～～（怒）

なんと今世界中から日本はCO2問題で再生可能エネルギーの割合が少ないと非難されている中、その再生可能エネルギーを推進するため財源を、お金が足りないからって言って、原発処理費に流用する政府案をコロナのどさくさに紛れて通そうとしている。「再生エネ財源」はこの目的のために別途私たちの毎月の電気料金に上乗せされているんです。例えるならマンションの修繕積立金を大家さん（政府）の家のアスベスト（有害物質）の処理費に当てるような物です。言い方はどちらも一時的に借りて返すと言います。そんなの今までに返したことないですよね。道路財源もしかり。原発は安いと言いながら後の処理がとても高額です。これは今生活している私たちが将来の子どもたちに超多額の借金を渡してる状況です。福島の第一原発廃炉関係だけで35～81兆円です。今動いている原発は次から次に廃炉費用が掛かってきます。今こそ原発ゼロにして、多額の借金を子どもたちに残すのはやめましょう。ただし借金の他に何十万年も核廃棄物は残ります。

再生エネの財源、原発事故処理に流用可能に　改正法案

 

　政府は、再生可能エネルギーの普及などに使い道が限られているお金を、東京電力福島第一原発事故の処理費用にも使えるようにする。処理費用が想定よりさらに膨らむ恐れがあり、財源が逼迫（ひっぱく）することに備えるという。使ったお金は将来、返すとしているが、一時的でも原発政策の失敗を別の目的で集めたお金で穴埋めすることになる。原発のお金を今の仕組みでは賄えなくなってきている。

　政府は一般会計予算とは別に、エネルギーの関連予算を「エネルギー対策特別会計」（エネ特）で管理している。さらにエネ特の中で目的別に財布を分けていて、原発の立地対策など主に原子力政策に使う「電源開発促進勘定」（電促勘定、年３千億円ほど）、再生エネや省エネの普及、燃料の安定供給などに使う「エネルギー需給勘定」（エネ需勘定、年８千億円ほど）などがある。

　電促勘定の財源は、電気利用者の電力料金に上乗せされている電源開発促進税で、エネ需勘定は石油や石炭を輸入する事業者などから集める石油石炭税となっている。両税はいずれも、それぞれの勘定の目的にしか使えない特定財源だ。

　ところが、政府は今月３日、エネ需勘定から「原子力災害からの福島の復興及び再生に関する施策」に使う資金を、電促勘定に繰り入れられるようにするための改正特別会計法案を閣議決定し、国会に提出した。エネ特で勘定間の繰り入れを可能にする変更は初めてという。