ラーメン、大量の化学調味料まみれで要注意！発作や急な体の異変の恐れ

添加物が野ばらし、、、


研究して解明しないといけないですが、

添加物については危険性とか広く公表すべきです。

パテシエ時代に

砂糖の代わりに人工甘味料を使い、子どもさんが下痢を起こしたとクレームがありました。

食中毒とかいろいろ考えられましたが、

結論は人工甘味料でした。

体重に対する摂取量で下痢をすることが分かりました。

カロリーがないからと人工甘味料を使うのも考えものでしょう。

マーガリンはプラスッチックから

味の素は石油から作られています。

手を出さないようにしています。



ソースから

8月16日夜、東京・JR池袋駅前の歩道で通行人5人が暴走車にはねられて死傷する事故が発生しました。運転していたのは、北区王子在住の医師・金子庄一郎容疑者で、自動車運転死傷処罰法違反の容疑により現行犯逮捕されました。

　警視庁の発表によると、金子容疑者にはてんかんの症状があるようです。マスコミは、それについて大きく報道しているため、多くの人が「暴走事故は、てんかんの発作が原因ではないか」と思う可能性があります。そして、それはてんかんの症状を持つ人への誤解や偏見の助長にもつながる恐れがあります。

　そういった事情から、公益社団法人日本てんかん協会は、同月18日に「事故・事件の原因と病気や、その症状に明らかな因果関係が証明されない段階で、てんかんなどの病名を安易に公表しないでください」という旨の要望書を、警視庁に提出しました。

　また、同協会は運転に際して、「てんかんのある人は、適切な医療のもとで正しく病気を理解して発作の観察・記録を行いましょう。その上で、法に基づく運転免許所持をしましょう」と、ホームページで呼びかけています。

　てんかんとは、脳の神経細胞が過剰に活動することで起きる疾患で、同協会の推定では、国内の患者数は約100万人です。発作の頻度や状態は患者によって違いますが、意識を失うほか、体がけいれんしたり硬直するといった症状が出る場合もあります。しかし、薬を服用すれば発作をコントロールできるケースがほとんどで、自動車の運転も問題なく行えます。

　同協会が警視庁に提出した要望書の内容は、至極当然のことです。事故原因は、過労による居眠りかもしれません。原因が明らかになっていない段階で、警視庁が「容疑者はてんかん患者だった」と発表することは、「てんかん患者に対する自動車の運転規制を強化させるための世論づくりをしたい」という意図を感じざるを得ません。

　確かに、ここ数年、てんかん患者による重大な自動車事故が目立っています。2012年4月の京都・祇園では、運転手がてんかん発作を起こして軽自動車が暴走、運転手を含む19人が死傷する事故がありました。11年4月には、栃木県鹿沼市で小学生の集団にクレーン車が突入、6人が死亡するという痛ましい事故が起きています。これも、運転手がてんかん発作を起こしたことが原因とされています。

　しかし、前述のように、てんかんは服薬などの適切な治療を受けていれば発作を抑制することができ、基本的には自動車の運転になんの支障も来しません。

●ラーメンは要注意

　ただし、てんかんの人に注意してほしいことがあります。てんかんの薬を服用している時は、化学調味料（グルタミン酸ナトリウムなど）の摂取を、極力やめるべきです。報道によると、池袋の暴走事故を起こした金子容疑者は、「駅の近くでラーメンを食べて車に乗った。歩道に突っ込んだ記憶はない。疲れて居眠りをしていたので、覚えていないのかもしれない」と供述しています。

　池袋は、全国でも有数のラーメン激戦地ですが、そのラーメンには大量の化学調味料が含まれている可能性があります。化学調味料をたっぷり使って濃厚なスープをつくらないと、激戦地で生き残れないからです。金子容疑者は、そういったラーメンを食べた可能性があるわけです。てんかん患者であり医師でもある人物が、てんかんの薬と化学調味料の相互作用を知らなかったのでしょうか。

　化学調味料と、てんかんの薬の主な成分であるアレビアチンを一緒に摂取すると、どんなことが起きるのでしょうか。『飲食物・嗜好品と医薬品の相互作用』（薬業時報社）では、「急激な吸収により中毒を発現し、全身倦怠や心悸亢進を起こす」と指摘しています。

　アレビアチンは、てんかんのけいれん発作や、自律神経発作、精神運動発作を抑える成分です。化学調味料をたっぷり使っているラーメン店や中華料理店は、「抗てんかん薬を服用している人は、注意してください」といった表示を出すべきではないでしょうか。

イオンの食品が、、

イオンの食品は買いません。

何処のイオンだったか

貯水タンクに死体があったことがありました。。

そーすから


受水タンクに男性が落ち、１ヶ月も発見されなかった・・・。　
その受水槽の水は、発見時まで１ヶ月間、ジャスコ松阪店や飲食店、食品販売店などの入る施設全体で水道水として使われていた。
市民が健康被害を受ける可能性のある事件なのに、
ほぼ全ての報道機関が沈黙を選んだ。
もしも、夕刊三重が、何の利益も関係なしに報道していなければ、だれにも知られる事のなかった事件。
１ヶ月経過した水死体、それがどれだけ凄まじいものか・・・

警察がろくな捜査もせずに変死体を自殺と決めつけたのはなぜでしょう。
なんか、イオンって会社の隠蔽体質に嫌気がさすね。

なんにせよイオンの対応は最悪、許せない。
都市伝説じゃないのがすごい
イオンの食品は中国産と遺伝子組み換えのオンパレードだから私はイオンで買い物しない。




そーすから

「中国猛毒米」偽装　イオンの大罪を暴く』が波紋を呼んでいる。この記事は、流通大手イオンで販売された弁当などに産地偽装された中国米が混入していたこと、さらにイオンの検査体制のずさんさや、仕入先の卸売会社との不透明な関係、全商品の8割が中国産であることなどを告発したものだ。
　これに対しイオンは「記事の内容は事実に反する」として謝罪と雑誌の回収などを要求。これを拒否されると、1億6500万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。
　だが、イオンの取った措置はそれだけはない。全国のイオンやイオングループ傘下のミニストップなどの直営店から「週刊文春」を撤去してしまったのだ。結果「週刊文春」はイオンから姿を消した。これは言論に対する暴挙だとして「週刊文春」側も「読者の知る権利、報道の自由を失わしめ、誠に遺憾」と反発している。
●過去にも書籍を撤去しているイオン
　しかし、イオンがこうした手段を講じるのは今回が初めてではない。
「以前にも、イオン内の書店から“危ない本”として認定され、大量返品、撤去されてしまった書籍が存在するのです」（取次関係者）
それが『プライベートブランド食品の危険度調べました』（三才ブックス／渡辺雄二）というムック本だ。
　セブン＆アイホールディングス、イオン、サークルKサンクス、ローソン、ファミリーマートなど、大手流通企業が展開するプライベートブランド（PB）に含まれる食品添加物を、科学ジャーナリストである著者が徹底調査、その危険度に応じて「不可」「可」「良」「優」と4段階にランク付けしたもの。
　例えば、ハンバーグやミートボールなどの人気肉系惣菜では、セブンプレミアム（セブン＆アイ）のデミグラスソースハンバーグは、添加物が多くカラメル色素も使われているので「可」、ファミリーマートコレクションのスモークタンは亜硫酸Naが添加されているので「不可」。また洋風スイーツの項目では、セブンのショコラクランチ＆ティラミスがアスパルテームやカラメル色素が使われていて「不可」、ローソンのプレミアム純正クリームチョコレートは添加物を使っていないので「良」といった具合だ。ほかにもサラダ、ジュース、冷凍食品、菓子パンなど、それぞれ発がん性、遺伝子組み換え、添加物の危険性も記されていて、消費者にとって危険な商品から身を守るテキストになっている。
　もちろんイオンブランドのトップバリュ商品も多くランク付けされている。マカロニサラダ「不可」、乳酸菌ウォーター「不可」、わかめスープ「可」、もずくスープ「良」など。中には高ランク「優」が付いた有機野菜ミックスなども存在する。
「しかし、イオンはどうやらこのムック本がお気に召さなかったらしく、発売から1カ月もたたずに、ほぼ全てが返品されてきました」（前出の取次関係者）
●食品の危険を指摘されると過剰反応
　さらに“危ない本”はこれだけではなかった。同じく渡辺雄二著の『食べるなら、どっち!?　不安食品見極めガイド』（サンクチュアリ出版）も、同じ憂き目に遭ってしまったのだ。
　この書籍はポテトチップスやハムなど加工食品をメーカー、ブランド別に「食べるならどっち？」と勝負させ、原材料や添加物の危険性を比較紹介する。「ポテトチップスはカルビー派か、湖池屋派か？」といった具合だ。
　もちろんイオンのトップバリュはここにも登場する。ポテトチップスのコンソメ部門では、湖池屋と比較され、「『食べるならこっち』として湖池屋、イオンは『こっちはダメ』」と評され、あえなくイオンの負けという結果になっている。だが、イオンも負けてばかりではない。加工食品の王様ともいえるハム・ソーセージ・ベーコン部門では丸大食品、プリマハム、日本ハムという老舗食肉メーカーを退け、勝利を飾っているのだ。
　これで撤去措置というのは、イオンは過剰反応ではないか。そもそも、本や雑誌を扱う書店もまた、言論や表現の自由の一翼を担う存在なのだ。抗議や訴訟、流通を握っていることをかさに特定のメディアを排除するのは、その自覚が足りないといわれてもやむを得ないだろう。
（文＝編集部）

中国食品の安全性に関する問題点

ピーナツ大好きなんだけど。。



そーすから

中国食品の安全性については、国民的関心が高い。中国からの食品輸入は、日本の農林水産物・食品の輸入総額995億2427万ドル（2012年）の13.7％を占め、米国の19.4％に次いで第2位の位置を占めている。それだけ、日本は中国食品に依存しているといえる。
　まず、12年の日本の主な中国食品の輸入品目は以下の通りである。
　・コメ：4万8418トン（輸入シェア7.6％）
　・栗：7547トン（同67.0％）
　・落花生：7万3331トン（同92.3％）
　・リンゴ果汁：6万2241トン（同70.3％）
　・ニンニク：1万9568トン（同98.5％）
　・ネギ：5万2139トン（同99.9％）
　・結球キャベツ：2万9100トン（同85.6％）
　・人参・カブ：7万1282トン（同86.0％）
　・タマネギ：26万9347トン（同78.6％）
　・ごぼう：4万5511トン（同94.4％）
　・乾燥野菜：3万9149トン（同85.2％）
　・冷凍野菜：38万5878トン（同40.4％）
　・野菜缶びん詰類：39万44トン（同51.1％）
　・豚肉ソーセージ類：2万4253トン（47.3％）
　・鶏肉調製品：22万4618トン（49.7％）
　・ウナギ調製品：8818トン（同99.1％）
　・ハマグリ：6200トン（同93.5％）
　・アサリ：2万4910トン（同69.0％）
　以上から、輸入シェアが極めて高い食品が多いことがわかる。特に栗、落花生、リンゴ果汁、ニンニク、ネギ、結球キャベツ、タマネギ、人参・カブ、ごぼう、乾燥野菜、ウナギ調整品、ハマグリなどは、輸入品のほとんどが中国産といえる。
　これらの中国食品は、主に加工食品材料として使われる。例えば、タマネギは、日本の品種が中国で栽培され、日本に輸入されるときは、「ムキタマ」と称される皮を剥いた状態で輸入され、ハンバーグなどさまざまな料理材料に使われる。乾燥野菜などは、即席麺の具材に使われ、豚肉ソーセージ類や鶏肉調整品も外食産業などで使われる。このように、中国食品は私たちの食生活に加工食品原材料として入り込んでいる。もちろん、そのままスーパーに並ぶ中国食品もある。
●中国食品の安全性に関する問題点
　中国食品の安全性に関して指摘されている問題は、残留農薬汚染、残留抗生物質・合成抗菌剤汚染、残留ホルモン汚染、重金属汚染、アフラトキシン（カビ毒）汚染、ウイルス汚染、違法食品添加物汚染などがある。
　残留農薬汚染は、農薬使用方法がずさんで残留値が高いだけでなく、日本では危険な農薬として使用禁止されている農薬が、中国ではヤミ流通などで使われている事例も報告されている。現に、大阪のスーパーで販売されていた中国産ショウガから、日本では禁止されている農薬BHCが高濃度で検出されている。この事案では、中国で依然として危険な農薬が流通し、かつ使用方法も農薬残留値が極めて高くなる収穫後の農薬散布、いわゆるポストハーベストとして使われていたことを証明している。

残留抗生物質・合成抗菌剤使用も深刻な事態となっている。水産物の養殖では、日本では禁止されている発がん性のある合成抗菌剤マカライトグリーンが使用され、現に日本に輸出されている養殖ウナギから検出されている。また、ブロイラーなど家畜にも抗生物質や合成抗菌剤、ホルモン剤が使用され、検出されている。
　重金属汚染も問題となっている。中国政府も13年に23省5自治区に「がんの村」があることを認め、鉱山などから排出されるカドミウム、ヒ素、ニッケル、六価クロム、鉛、水銀、亜鉛などの重金属に河川、地下水、農地が汚染されている実態が明らかになった。
　アフラトキシンはカビ毒であり、自然界で最強の発がん物質で、人に肝臓がんを引き起こす。熱帯性のカビだが中国でも発生しており、特にコメや落花生が汚染されやすい。
　ウイルス汚染は、水産物汚染が主体である。A型肝炎ウイルスやノロウイルスなどによって貝類などが汚染されている。A型肝炎ウイルスは潜伏期間が1カ月もあり、発症しても汚染物質の特定が困難という厄介なウイルスであるが、日本には常在していないウイルスであり、中国産貝類などが汚染されている。
　違法食品添加物で世界に衝撃を与えたのが、粉ミルクに有害物質メラミンを意図的に混入していた事件であった。メラミンは、接着剤などに使われる窒素化合物で、人が摂取すると膀胱結石などを引き起こすとされている。それをタンパク質を多く含有しているように偽装するために、牛乳に添加していたのである。粉ミルクによるメラミン被害は、中国国内では30万人ともいわれている。
●中国政府も問題視、増加する自国産食品関連事件
　13年7月の人民日報海外版では、中国最高人民法院と中国最高人民検察院が共同で記者会見し、典型的な食品犯罪事例を発表したことが報道されている。それを見ると興味深い事例が列挙されており、以下にいくつか紹介してみる。
「02年、被告人は食用アルコールに水道水、トウモロコシ酒、サイクラミン酸などの原料を混ぜて白酒に配合し、トウモロコシ酒と称して売りさばき暴利をむさぼった」
「10年11月より、被告人陳開梅は、（略）病死豚を買い付け、毎月3万3600円の報酬で被告人張可を雇い、病死豚を（略）養豚場に運搬し、（略）食肉処理させた後、（略）販売し、（略）約202万円の違法所得を得た」
「09年7月より11年7月まで被告人は、済南格林バイオエネルギー有限公司の油脂がレストラン厨房の廃棄油を加工して作られたものであることを知りながら、被告人袁一に販売し、（略）袁一は、（略）不法に加工した油脂を瓶に詰め、周辺の工事現場の食堂・屋台・油条（揚げパン）屋台などの事業主に、（略）販売した」
　最高人民法院の孫軍工報道官は、次のように食品犯罪について述べている。
「現在、食品の安全を脅かす刑事事件の数は大幅に上昇しており、時には重大・悪質な食品安全犯罪事件も発生している。例えば、毒粉ミルク・毒もやし・廃棄油・問題のあるカプセル・病死した豚の肉など一連の事件で、一般市民はこれらに対して猛烈に反発している」
　中国政府自身が、中国における食品の安全性問題が、深刻な事態になっていることを自認しているのである。
　
　このような中国食品の安全性問題を、私たちはどう受け止めるべきなのであろうか。
　冒頭で見たように、日本においては米国産農林水産物・食品に次ぐ輸入金額となっている中国食品は、私たちの食生活に浸透しており、日本国民として、その安全性は、決して軽視できるものではない。しかしながら、中国食品の安全性の確保は、第一義的に中国政府の責任であり、日本国民としては、それを見守るしか手はない。もちろん、日本に輸出される中国食品は、その主要なものは日本の企業による開発輸入であり、輸出企業が日本に輸出する食品の安全性を保障すべきものである。現に、中国食品の安全性を強調する論者は、日本向けの中国食品は、管理された農業で生産されており、問題のないことを指摘している。
　しかし、農産物は、いくら管理した農場で生産しても、天候による凶作を避けることができない。需要が一定であれば、凶作による品不足を避けるために、中国国内市場で農産物を確保することは容易に想定できる。それらの農産物の安全性が保障されたものでないことは言うまでもない。
●食品検疫体制の問題点と対策案
　日本国民として問題にすべきことは、安全性に問題のある中国食品を水際で排除する日本の食品検疫体制についてである。
　日本に輸入される食品は、本来、日本の食品衛生法に適合したものでなければ輸入できない。日本の残留農薬基準や残留抗生物質基準などに違反した食品は、輸入できず、廃棄等されることになる。この食品検疫体制が、100％完全に機能しているのであるならば、いくら中国食品が安全性に問題があったとしても、輸入時にチェックされ、日本の食生活に影響を与えることはないはずである。中国食品の問題は、対岸の火で、中国に旅行するか中国で生活する際に気を付ければいいことになる。
　しかし、残念ながら日本の食品検疫における検査率は輸入件数のわずか1割程度で、9割の輸入食品は、無検査で輸入されている。当然その中には、中国食品も含まれているのである。検査の内訳を見てみると、行政検査（国による検査）が2.9％、登録検査機関による検査が7.7％である。この国による検査である行政検査は、モニタリング検査ともいわれ、検査結果が出るまで輸入を認めない本来の食品検疫ではなく、検査対象輸入食品の国内流通を認めるもので、場合によっては、検査結果が出たときは、その輸入食品は食卓に並んでいることもあり得るのである。
　では、登録検査機関による検査は、どうなのであろうか。
　登録検査機関は民間の検査機関である。この民間の検査機関による検査（7.7％）のうち約4％が自主検査である。それは検疫所による行政指導に基づいて行われる検査であり、サンプリングも輸入業者に任されており、その検査の妥当性には絶えず疑問がつきまとうものである。
　民間の検査機関に委託する検査のうち、もうひとつの検査が命令検査である。これは、本来の食品検疫検査であり、検査結果が出るまでは、輸入は認められない。しかし、この検査は輸入件数のわずか3.7％にしかならない。さらに、民間の検査機関は、検査料が一律でないために、輸入業者は、安い検査料の検査機関に検査依頼をするため、一部の民間検査機関（検査料が安いだけに、検査人員も少なく、検査機器も必要最低限のものにとどまる）に検査が殺到している。果たしてまともな検査ができているのか、これも疑問がつきまとう。
　本来であれば、国が、検査結果が出るまでは輸入を差し止める食品検疫検査を100％実施すべきである。
　なぜそれができないのか。
　国が検疫所で行う食品検疫検査に従事している食品衛生監視員は、全国でわずか399人しかいない。食品の検査は、サンプリングから検査機器に検査対象食品を入れるまでの前処理工程まですべて人の手によってなされる。なおかつ、OECDによって定められた検査機関のGLP基準によって、検査従事者は、正職員であることが定められている。要するに食品検査は、それに従事する食品衛生監視員を増やさなければ、検査率が上がらないのである。
　筆者は、以前から食品衛生監視員を全国で3000人に増員して、検査率を抜本的に引き上げることを主張している。それに要する予算は、仮に一人年間人件費を1000万円としても、わずか300億円である。
　そして、食品衛生法を改正して、国による食品検疫検査を、モニタリング検査から本来の検疫検査に変えれば、中国食品による脅威も問題なくなるはずである。
（文＝小倉正行／国会議員政策秘書、ライター）

可能な限り中国産は避けたほうがいい

外食はなるべく避けた方がいいですね。

ラーメン屋で使うにんにくは中国産でしょうか。



そーすから

今年7月、使用期限切れの鶏肉が混入した食肉が、中国から日本に輸出されていたことが発覚。問題となった製造元は、世界17カ国に50の工場を有し、食肉業界では世界最大規模といわれるアメリカの食肉メーカーOSIグループの子会社で中国現地法人の上海福喜食品。
　同社の生産過程として、使用期限切れ鶏肉を使ったり、床に落ちたパティ（ハンバーグのように挽き肉を円盤状にしたもの）やチキンナゲットをそのまま製造ラインに戻すなどの映像が中国・上海のテレビ局・東方衛視にスクープされ、「外資系の食品なら安心」という中国国内に広まっていた考えを覆す、非常にショッキングなニュースとなった。これらの鶏肉は日本にも輸出され、日本マクドナルドの「チキンマックナゲット」やファミリーマートの「ガーリックナゲット」などに使用されていたため、両社がこれらの販売を中止し、購入者に対して返金するなどの騒動となった。
　この事件については8月29日、上海の検察が「劣悪な食品を生産、販売した」として同社幹部の6人を逮捕したことが報じられた。これで幕引きが図られるかどうかは不明だが、明らかになったのは中国食品問題の氷山の一角という見方が強く、実態がどうなっているのかに日本でも不安と関心が高まっている。
　そこで、中国の食肉問題などに詳しいジャーナリストと共に、中国産食品について取材した。
●恐怖の中国食肉生産事情
「今回の事件は、中国の企業が使用期限切れ鶏肉を使用していたことだけを問題としてニュースが伝わっていますが、中国産食品の恐怖はその程度では収まりません」と、中国産食品問題を長く取材しているジャーナリストは語る。
「まず、ブロイラーを育てている環境に大きな問題があります。通常、ブロイラーを育てる場合は1坪当たり40羽ぐらいが適正な数だといわれています。しかし中国ではコストカットのため、1坪当たり100羽以上育てるというのが常態化してしまっているのです。当然こんな環境では狭すぎて不潔で、すぐにブロイラーは病気で死んでしまいます。そして不潔さゆえに悪臭が広まれば、周辺の住民にも知れ渡り、内部の様子の写真や動画がインターネットで広まるかもしれません。そうすれば社会問題となってしまいます。そこで養鶏業者は、外から見えないように窓も一切ない建物の中でブロイラーを飼育するようになるのです。暗闇に閉じ込められ、さらに健康状態も悪化し、3日で鶏は死滅するといわれるほどひどい環境になるため、劣悪な環境でも死なないように、強い抗生物質を大量に与えるのです。さらに、成長促進剤も大量に与え、わずか40～45日程度という異常ともいえる短い飼育期間で鶏肉が出荷されているのです」
　中国でも、中国山東省の鶏肉メーカー・山西粟海集団が、飼料に大量の成長促進剤を加え飼育期間を45日間に短縮させたブロイラーで製造した鶏肉を中国のケンタッキーフライドチキン（KFC）やマクドナルドに卸していた、と地元メディアなどが報じた。この報道の中で、鶏に与えている飼料を食べたハエが即死したと伝えており、中国では「速成鶏」として大きな社会問題となっている。
●人体への影響は？
　このような鶏肉を人間が食べても、体に影響はないのだろうか？
　実は中国では、薬品を大量に投与して製造された食肉を妊婦が食べた結果、成長促進剤の影響か、4kg以上の巨大児の生まれる率が非常に高くなっているのだ。体重が6～7kgある新生児も珍しくなく、巨大児の出生割合は中国国内の新生児の1割を超えている。これは10年前の5倍以上の数字だというから、割合が多くなっているのは確かだろう。
　中国地元メディアによると、1歳の女児の胸が発達する、3歳の女児が初潮を迎える、6歳の男児にヒゲが生えるなど、成長促進剤の影響ではないかといわれる事例が頻発しているという。このような環境でつくられる食品が日本に輸出されているとしたら、これを食べて大丈夫なのだろうか？
「日本は輸入食品の検査を行っていますが、その検査は一部に対してモニタリング検査を実施しているにすぎません。また、日本側がチェックする項目は中国側も知っているため、チェックにひっかからないような細工をしているのではないかとの不安は拭えません」（前出ジャーナリスト）
　そもそも中国では、地方に行くと環境汚染はさらに深刻で、住民の過半数ががんを患っている「がん村」と呼ばれる地域が200カ所以上もある。そこでは子供でもがんにかかることがあり、奇形児なども珍しくない。
　そんな環境の中では、化学物質に汚染された水を使った畑で野菜がつくられていることも多い。そのように中国産の食品は、鶏肉に限らず、どの食材においても危険をはらんでいる。
「食品は、自分や家族の健康に直結します。だからこそ、可能な限り中国産は避けたほうがいいと思います」（同）
　鶏肉の使用期限が切れているというだけではなく、中国産の食品は、ほかにも多くの問題をはらんでいるのかもしれない。その危険性も考えて、私たちは「食の安全」を守ることを考えるべきではないだろうか。
（文＝編集部）

ローソンのＰＢ食品は添加物だらけ。。

そーすから

PBを知れば企業がわかる 本邦初！　安心度ランキング』だ。大手流通各社によるプライベートブランド（PB）の普及が進んでいる。各社の安全・安心への取り組みはどこまで進んでいるのか。食の専門家は「PBを見れば企業の姿勢がよくわかる」という。そこで、今回は添加物を多く含むハンバーグ、ハム、漬物、カップ麺、洋風スイーツの成分をもとに格付けを行なっている。安全性の高いランキングでは1位が日本生活協同組合連合会（生協）、2位はセブン＆アイとイオン、西友の3社、5位はユニー、最下位の6位はローソン、ファミリーマートという結果になった。

最下位のローソンは専門家から「すべての商品で添加物を減らそうという意図がまったくないように感じられる。スイーツで人工甘味料を使っているのはローソンだけ。セレクトとかプレミアムという言葉にふさわしくない」とサンザンの評価なのだ。
　安全性が高いと評価を受けた生協やセブン＆アイでも、置いてある商品によっては注意が必要だ。たとえば、セブンプレミアムデミグラスソースハンバーグは、カルシウムの抑制効果のある「リン酸塩」が使われているが、セブンイレブンは2007年にリン酸塩の未添加に取り組むと公表していたはず。また、セブンプレミアムしょうゆヌードルは「添加物が非常に多く胃部不快感（胃が張る、痛む、もたれる、重くなるなど）の症状を引き起こす心配がある」という。食事をとったあとに、体調が悪くなる……（現に私もあるときから、ハンバーグは胃部不快感が激しく、食べることができなくなった）心当たりのある人は、食品添加物の影響かもしれない。
　食の安全がますます求められるようになったのだ。