箱根駅伝で大活躍「ケニア人留学生」の知られざる待遇 2位の創価大も起用

うむ、、、、

なんと言ったらよいのか？

これが時代の流れなのかもしれませんが。。。

まあ、大学では優秀な外国人は授業料免除、さらには帰国費用負担、毎月小遣い１０万円。。。

卒業した中国人、韓国人は日本で就職して〇パイ活動、技術も持って帰国する、それがテポドンの開発に使われ

日本にミサイル発射、、

日本人はバカですね。

日本人は大学卒業したら多額の借金（奨学金）を背負い社会に出る。

女子は身体を売って借金返済。。。。

日本人に厳しい日本って？




ソースから

駒大の大逆転で幕を閉じた箱根駅伝。今年は５校がケニア人留学生を起用。準Ｖに終わった創価大も２区を走ったフィリップ・ムルワ（２年）が、３位から２位に順位を上げた。ちなみに２区で１４人抜きの快走を見せ、区間新記録（１時間５分４９秒）をマークした東京国際大のイェゴン・ヴィンセント（２年）もケニアからの留学生だ。

【写真】山上りの５区で、駒大・馬場翔大（右）をかわして先頭に立つ青学大の神野大地（2015年）

　１２月の全国高校駅伝でも、ケニア人留学生が世羅（広島）のアベック優勝に大きく貢献。元日のニューイヤー駅伝はケニア人選手を使った富士通が制した。今やケニア人不在で国内の著名な駅伝大会は成り立たないと言っても過言ではない。

　９７回を誇る箱根駅伝に初めてケニア人留学生を登場させたのは１９８９年（第６５回）の山梨学院大だ。同大学はケニアからオツオリ、イセナを連れてきて、７位、４位、２位と年々順位を上げ、９２年に初優勝。２人の留学生が卒業した後も、付属高校から入学してきたマヤカ（ケニア）の活躍もあって９４年から２連覇を達成。山梨学院大は駅伝で大いに名を売った。もちろん、ケニア人留学生を受け入れるには多額の経費がかかる。ある陸上関係者が言う。

■経費は１人に年間５００万円

「駅伝に力を入れる高校や大学、卒業後に進む実業団ではもちろん待遇は異なるが、例えば大学がケニア人留学生を取る場合、新品のシューズやウエアは大学と契約しているメーカーが支給してくれます。生活拠点となる合宿費に１カ月に数万円程度の小遣い、年に１度母国へ帰国するときの航空券代も大学が負担する。記録更新などのインセンティブ契約をしている選手もいると聞いています。選手をスカウトしてくれる代理人によって契約内容は違うものの、当然斡旋料は取られます。もろもろで１人の留学生に年間４００万～６００万円前後の経費はかかる。代理人はケニアでトライアウトをし、面談を行い、この選手なら日本の大学でもやっていけるという選手を送ってくれます。生活のために実業団などに進みたい留学生も必死ですが、日本の生活に馴染めず退学する選手もいます」

　箱根駅伝は２００６年から「留学生枠」が適用され、エントリーは２人、本番で走れるのは１人になった。それでも多大な「宣伝効果」が期待できる箱根駅伝からケニア人ランナーが消えることはなさそうだ。

新潟の小さな煎餅会社が、台湾の世界的企業から22億円もの配当を得ている理由

新潟県長岡市にある岩塚製菓です。

以前、ブログで紹介しましたが

配当金だけで２２億とは驚いています。

台湾の菓子メイカーが倒産寸前で目を付けたのが日本の新潟県にある岩塚製菓。

懇願することで技術の提供がされた。

日本人の見て見ぬふりが出来ない日本人の気質なんだろう。

台湾の世界的企業とあるが当時は小さな会社の過ぎなかった、商才にたけた中国人尽きるという事だろう。

ある意味、技術大国の日本の中小企業は技術をもって世界に進出できる可能性があるという事ではないだろうか。

内需拡大で成功した企業が不景気により、衰退している現実、技術をうまく使えば道が開かれる可能性

配当で大きな利益を上げる。。

ピンときませんか？

日本の企業は乗っ取られていると聞きます。

四季報で調べてみると企業の株主に外国企業が多いことに気が付きます。

儲けた利益が日本人従業員に回るのでなく内部保留や株主の配当金として金が流れているということだ。

バイブル崩壊後安倍政権になり日経ダウは２．５倍以上になった。

企業は大儲けしている、国も公的資金の運用で兆という単位の儲けを得ています。

野党は儲けているときは何も言わないが日経ダウが下がると何百億損していると

騒ぎ立てる。国民への印象操作という事だろう。

日本の弱小企業に活路を見出せるのではないでしょうか？

まあ、、経営者が気が付くかどうかですが。。

韓国は日本よりきつそうです。

多くの韓国の企業、特に韓国NO1企業の

サムスンはほぼ外国企業になっています。

利益を上げても、株主への配当で消えていきます。

日本も韓国も外国資本に食われていることです、日本人は早く気が付いてください。

日産、ソニー、三菱自動車、東芝、、、などなど、、もう日本企業ではありません。


ソースから

黒豆せんべいやおかき、あられなどの米菓を製造販売する岩塚製菓が、ツイッターで話題になっている。

岩塚製菓は、新潟県長岡市に本社を持つ小さな会社なのだが、中国・上海に本拠を置く台湾系の超巨大企業・旺旺企業集団（ワンワングループ、以下旺旺）と技術提携を行い、同社株式5％を保有することで、多額の配当金を得ているというのだ。

岩塚製菓が旺旺から受け取った2020年3月期の受取配当金は、22億8000万円。ちなみに米菓を製造販売した営業利益が、約1億7000万円だった。つまり、「本業」の10倍以上の営業外収益を得ているわけだ。

なぜ、このような状況になったのか。

「旺旺・ジャパン」の公式サイトなどによると、今から約40年前、台湾からやってきた若者・蔡衍明氏（現在のワンワングループ代表）に米菓製造の技術指導をしたのが、当時の岩塚製菓社長・槇計作氏だったという。

なんだかスケールの大きなサクセスストーリーの幕開けのようだ。

こうした岩塚製菓と旺旺の関係は、あるツイッターユーザーが紹介したことで話題に。ツイッターには、こんな声が寄せられている。

「ホント理想的だなぁ 一方が技術を与えて、一方がローカライズし利益を産んで還元する」
「最初は本当に配当金とか狙ってなかっただろうに... 実直な経営続けて来たんやろな」
「ソフバンとアリババの関係みたい笑」

ツイッターユーザーの反応もやや興奮気味だ。我々が日頃親しんでいる黒豆せんべいの会社が、実はこんなにすごい会社だったのか。Jタウンネット記者は、岩塚製菓に詳しい話を聞いた。

技術指導は、37年を経過した現在でも続けられており、新潟の岩塚製菓から数人の技術者が中国の旺旺の工場に派遣され、常駐しているという。

岩塚製菓の出資と技術供与を受けた旺旺企業集団は、米菓を台湾と中国で販売し急成長した。旺旺グループの商品は、今や世界56か国で販売されており、「米菓生産量世界No.1メーカー」へと成長している。

蔡代表は槇元社長を「旺旺の父」と呼び、旺旺上海本部の1階ロビーには、岩塚製菓の槇計作元社長の銅像が置かれているという。

「旺旺企業集団の食品部門は香港市場に上場し、岩塚製菓はその5％の株を保有しており、株主として配当を受けております」

日本の死亡数が減った。。。

新型コロナが大変だあ～～って

TV,マスコミさらにコメンテーターも一緒に騒いでいる。

それを見た国民は報道に驚され、市民警察まで現れる始末。

バカなメディアがバカな国民を操っている。

裏を返せば中共に優しい日本人＝金に釣られた？ハニートラップ？。。

日本を転覆させようとしている連中、、、

裏で糸引く中共どもの意のまま。静かにゆっくりと日本を手中に収めようとしている。

東かがわ市があぶない、、、



ソースから

国内の死亡1万4000人減　1～10月、コロナ対策影響か
1～10月の日本の死亡数は前年同期より1万4千人少ないことが厚生労働省の人口動態統計（速報）で分かった。　新型コロナウイルス対策で他の感染症の死亡が激減した影響とみられるが、新型コロナの死亡数は抑制できていない。専門家は「さらなる警戒が必要だ」と強調する。