いろんな調査がでている。
リクナビNEXTの調査では、
上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった 23%
労働時間・環境が不満だった 14%
同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった 13%
給与が低かった 12%
仕事内容が面白くなかった 9%
社長がワンマンだった 7%
社風が合わなかった 6%
会社の経営方針・経営状況が変化した 6%
キャリアアップしたかった 6%
昇進・評価が不満だった 4%
こういった退職理由に対処しようと、
働き方改革など盛んに行われている。
が、しかし、働き方改革を行っていると、広報上、語っている企業は意外と少ない。
リクナビ2018に掲載されている28183社中働き方改革を実践しているとPRしているのは、
107社しかない。一部の記述を抜き取ると、
A社 働き方改革を実践。ワークライフバランス充実・女性の活躍を推進 仕事とプライベートの調和を図る働き方改革を進めいています。
B社 働き方改革の一環でもありますが、何より社員には仕事もプライベートも全力投球で頑張って欲しいからこそ。
C社 「働き方改革元年」とし、働く時間を整備。ライフスタイルに合わせた働き方を支援していきます。24時間営業の短縮化、変形労働時間制の実施、連続5日以上の休暇取得の推奨
D社 「働き方改革」個人の能力を発揮させる舞台を提供します! 数年前より、当社では働き方改革を行っております。具体的には、残業などの時間外労働の削減や電話サポート業務効率化を目的としたシステムの導入
E社 「働き方改革」推進のため、労働時間の削減や年休の取得促進などの施策を展開しています。また、女性活躍推進にも力を入れており、女性のキャリア研修や交流会の開催、産休・育休後に職場復帰する社員への復職支援
官公庁 「働き方改革」もその一つ。「ワークライフバランス推進強化月間の実施」「テレワーク(在宅ワーク)の本格活用」「フレックスタイム制の導入」など、時代に合わせた新しい取り組みも随時導入しています。
ほぼすべて、フレデリック・ハーズバーグ「動機付け・衛生要因理論」の
衛生理論のみ対応しようとしてる。
退職理由の上位は、完全に動機づけ要因だ。
企業は、この動機づけ要因の職務満足に手を付けれれていない。
よって、先の調査のような結果が生まれてしまう。
「動機づけ要因を生むこと」をしないと、
定着にはつながらない。
不満要因(衛生要因)をいくら取り除いても、満足感を引き出すことにはつながらず、
不満足感を減少させる効果しかなく、
仕事の満足感を引き出すには「動機づけ要因」にアプローチしなくてはいけないということ。
これは、
個人の中にある。
心理学でいえば、自己の裏に隠れている自我に触れないと動機づけに近づかない。
氷山モデルで言えば、価値観・志向に触れないと動機づけに近づかない。
企業の人事は、そこに触れようとしない。
であれば、
高度化された(強いテーマ性を持った)キャリアコンサルティングを個人に
行うべきではないか。
高度化された(強いテーマ性を持った)とは、能力開発が有効であろう。
業務を含めた職業生活の中でのスモールステップを積み重ねることに
動機づけ要因を起こすキーが必ず隠されている。
リクナビNEXTの調査では、
上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった 23%
労働時間・環境が不満だった 14%
同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった 13%
給与が低かった 12%
仕事内容が面白くなかった 9%
社長がワンマンだった 7%
社風が合わなかった 6%
会社の経営方針・経営状況が変化した 6%
キャリアアップしたかった 6%
昇進・評価が不満だった 4%
こういった退職理由に対処しようと、
働き方改革など盛んに行われている。
が、しかし、働き方改革を行っていると、広報上、語っている企業は意外と少ない。
リクナビ2018に掲載されている28183社中働き方改革を実践しているとPRしているのは、
107社しかない。一部の記述を抜き取ると、
A社 働き方改革を実践。ワークライフバランス充実・女性の活躍を推進 仕事とプライベートの調和を図る働き方改革を進めいています。
B社 働き方改革の一環でもありますが、何より社員には仕事もプライベートも全力投球で頑張って欲しいからこそ。
C社 「働き方改革元年」とし、働く時間を整備。ライフスタイルに合わせた働き方を支援していきます。24時間営業の短縮化、変形労働時間制の実施、連続5日以上の休暇取得の推奨
D社 「働き方改革」個人の能力を発揮させる舞台を提供します! 数年前より、当社では働き方改革を行っております。具体的には、残業などの時間外労働の削減や電話サポート業務効率化を目的としたシステムの導入
E社 「働き方改革」推進のため、労働時間の削減や年休の取得促進などの施策を展開しています。また、女性活躍推進にも力を入れており、女性のキャリア研修や交流会の開催、産休・育休後に職場復帰する社員への復職支援
官公庁 「働き方改革」もその一つ。「ワークライフバランス推進強化月間の実施」「テレワーク(在宅ワーク)の本格活用」「フレックスタイム制の導入」など、時代に合わせた新しい取り組みも随時導入しています。
ほぼすべて、フレデリック・ハーズバーグ「動機付け・衛生要因理論」の
衛生理論のみ対応しようとしてる。
退職理由の上位は、完全に動機づけ要因だ。
企業は、この動機づけ要因の職務満足に手を付けれれていない。
よって、先の調査のような結果が生まれてしまう。
「動機づけ要因を生むこと」をしないと、
定着にはつながらない。
不満要因(衛生要因)をいくら取り除いても、満足感を引き出すことにはつながらず、
不満足感を減少させる効果しかなく、
仕事の満足感を引き出すには「動機づけ要因」にアプローチしなくてはいけないということ。
これは、
個人の中にある。
心理学でいえば、自己の裏に隠れている自我に触れないと動機づけに近づかない。
氷山モデルで言えば、価値観・志向に触れないと動機づけに近づかない。
企業の人事は、そこに触れようとしない。
であれば、
高度化された(強いテーマ性を持った)キャリアコンサルティングを個人に
行うべきではないか。
高度化された(強いテーマ性を持った)とは、能力開発が有効であろう。
業務を含めた職業生活の中でのスモールステップを積み重ねることに
動機づけ要因を起こすキーが必ず隠されている。
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