あれこれとツマミを食べ尽くしぃ～
蕎麦をお代わり3杯だぁぁ 
軽く入るなぁぁ～
こんなに食べてもお腹にはちょいと余裕ありましたよ
蕎麦湯も旨いわぁぁ
さて、今回は春の企画・・・
毎年、秋の企画だったので雰囲気変わって良かったです
今年の秋も???
楽しみにしましょ
ウニとサザエの別格ランチが食べられなかった・・・腹いせに
いろいろと頼んでみました 
どれもオシャレに盛り付けられて美味しかったですよ
はいはい、ご飯にたっぷりぃ入れて食べ尽くしいぃ
その後、ちょいと、こんな処にお邪魔しました。
天気良かった
ですよ
熊本県内で震度７を観測した地震の発生を受け、１４日の深夜、在京のテレビ各局も地震報道で特別態勢を敷いた。なかでも全国に充実した人員を配置するＮＨＫは現地中継を頻繁に放映したが、ネットなどではその出来が酷評されている。
午後１０時半ごろに益城町役場前から中継された中継は、記者のりきんだ声での状況説明で始まったが、映像に映る行政関係者らの大きな声にかき消され、さらにその様子を解説するＮＨＫの東京のアナウンサーの声が三重にかぶさる始末。
その後も、放送とは無関係に現地からのたどたどしいリポートが重なり非常に聞きづらい三重奏が続いた。
間を置いて行われた、同じ記者による益城町役場前でのリポートでは、いきなり被災者に近づき、「すいません、ちょっとＮＨＫですがお話伺ってもよろしいでしょうか」と子連れの被災者に突撃するシーンも。
被災者をねぎらう言葉もないままに「どのような揺れでしたでしょうか」という唐突な質問に、被災者も苦笑しながら、「いや、すごい、すごいゆれだったです」と返答。
さあ、打ち解けてこれからとも思えたが、記者は答えに満足したのか、「ありがとうございます」と早々と質問を切り上げてしまった。
熊本市内の飲食店が立ち並ぶ市街からの、別の記者による中継も放映されたが、たどたどしい映像説明に終始。ネットの掲示板には、画面に表示された熊本放送局の記者２人を応援するスレッドが立てられ、「新人かと疑う」「職業体験してる小学生みたいな出来だ」などと手厳しいコメントが相次いだ。
自治体に寄付すると大半が減税される上に特産品などを受け取れる「ふるさと納税」で、寄付の受け入れ額から減税額を差し引いた地方自治体の収支を集計したところ、２０１４年度分は上位の１０自治体に「黒字」の約２４％、１００自治体に黒字の７割が集中した。「地方を応援する」ねらいで導入されたが、赤字だった地方都市もある。
朝日新聞が情報公開請求で、１４年のふるさと納税に伴う自治体ごとの住民税の減税額を入手。総務省が昨年秋に公表した自治体ごとの１４年度の寄付受け入れ額から差し引いて、収支を集計した。返礼品にかかる費用は含めていない。
全国１７４１自治体のうち黒字は１２７１自治体で計約３３０億円。１位は魚介類の返礼品が人気の長崎県平戸市で約１４億６千万円。佐賀県玄海町、北海道上士幌町など地元の肉や魚を贈る自治体が続いた。
「赤字」の自治体は都市部に多く、横浜市が約５億２千万円で首位。東京都世田谷区、港区や名古屋、大阪、福岡各市が上位に入った。地方でも、返礼品競争に慎重な自治体が赤字となり、宮崎市は約９０万円しか寄付が集まらず、約２千万円の赤字。平戸市のある長崎県では、県内の３割にあたる６市町が赤字だった。
河岸の市にて寿司を～
桜エビを買いがてら行ったのですが・・・桜エビは空振りでした
天気が少しでも悪いと漁がないからね
その代わりに・・・
こんな美味しい寿司が食べられたから我慢しなきゃあ
下のマグロの大トロ4貫のが奥様のです
民進党の公式ツイッターは１５日未明、１４日夜に発生した熊本県を震源とする最大震度７の地震に関し、「東日本大震災時の自民党のような対応を望みます」との投稿に対して「それじゃあダメでしょうね」と書き込んだ。
「多くの議員が与野党なく災害対応に協力した中で、一部の自民党の有力議員が原発対応についてデマを流して政権の足を引っ張ったのも有名な話です」とも投稿した。具体的な根拠は示さなかった。
民主党政権時代に野党だった自民党の対応を揶揄するような内容で、公式ツイッターには「ひどい」などと非難する書き込みが相次いだ。
鳩山由紀夫元首相が4月初旬、中国メディア訪日代表団と会見し、「日中関係悪化の原因は日本にある」と発言したほか、「日本政府は過去の侵略の歴史について真摯に反省し、中国政府に謝るべきだ」などと述べていたことが分かった。訪日団に加わっている中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報のウェブサイト「環球網」が伝えた。以下、その報道内容から引用する。
まず、鳩山氏はこう述べたという。
「安倍政権が日中関係を悪化させているのであり、両国関係の現状は非常に遺憾である。日本政府には逃れられない責任がある。中国脅威論をあおり立てるのをやめるべきだ。日本は勇気を出して歴史問題を正視し、両国関係を改善しなければならない」と前置き。
そのうえで、鳩山氏は「日本は今年から始まった中国の第13次5カ年計画や『一帯一路構想』戦略を利用させてもらって、日本経済が谷間から抜け出すことを助けてもらうべきだ」と語った。
また、尖閣諸島問題についても、「領有権問題は存在しない」との日本政府の立場について、「日本政府は過去の侵略の歴史を反省、謝罪しなければならない」として、「領有権をめぐる争いがある現状を明確に認めなければならない」と述べて、中国側の主張に同調する姿勢を改めて明らかにした。
続いて「中国経済は21世紀に入っても速いスピードで発展しており、中国が日本を追い抜いて、世界第2位の経済大国となったことに対して、日本が羨望や嫉妬、恨みを抱いている」と指摘。
さらに、「日本経済の長期低迷は日本社会に大きな影響を与え、日本人の自信が揺るいでおり、日本の右傾化が著しくなった大きな原因だ」と分析。このうえで、鳩山氏は「これに対して、安倍政権が何らかの刺激により経済を動かそうとしたことが、安全保障法制の整備を進めた理由の一つだ」と強調した。
鳩山氏は2009年9月から2010年6月まで総理大臣を務めたが、中国では「これらの親中的な発言について、なぜ現職の総理大臣時代に明らかにしなかったのか。いまとなっては遅すぎる。元首相に過ぎないから、何らの影響力もない」とのネットへの書き込みがみられる。