意外と空いてた・・・
何時も混み合っているのにねぇ～
でぇ～
ぼわっと火がでる品物を注文しました
はい、これが鳥の叩きです
柔らかくって～良い味付けで美味しいですねえ
そして、もう一軒
O君の行きつけの店です。
この辛い、辛い「マーボ豆腐」が食べたいと・・・
確かに、辛いぃぃぃ
この日は、これにて解散いたしました
今年も大盛況だった 
お酒は「葵天下」を・・・
おぉぉ～あれこれ食べ尽くしだぁぁ
第二弾ですぅ～
食欲旺盛だなぁぁ
屋台も通ります
二日目は雨の中を・・・門司に
少し小降りになり傘はいらずでありがたかった。
関門海峡が霞んでいました。
残念ながら・・・橋はちょいと見えただけです。
レトロな建物をちょいと見ながら・・・
さてさて、ランチにぃ～
スケジュールが詰まっている、急げええぇぇ
久々に食べました
以前、札幌で熱々のを食べましたが・・・辛いって言うのを覚えています。
この日のランチはオシャレなスープカレーでした。
ジャガイモが大きいのごろりっと
野菜もたっぷりぃ入って、とっても美味しく頂きました
季節の変わり目に加え、新年度で何かと忙しく体調を崩しがちなこの時期。手軽に摂れる食べ物で体調をいい方向にもっていけたらこれほどありがたいことはないですよね。無料メルマガ『美容と健康ひとくちメモ』では、健康維持や生活習慣病に役立つ、どこにでも売っている果物を紹介しています。
熟したバナナと青いバナナ
季節の変わり目で気温の変化が激しく、体調管理が難しい季節。ここ一番という大事なときに体調を崩さないために、どんな季節でも体調を維持し、うまく乗り切るための手軽な食べ物として注目されているのがバナナなのだそう。
バナナは、食物繊維が豊富で、不溶性食物繊維と水溶性食物繊維の2種類があるそうですが、バナナはこの2種類の食物繊維を含んでいるらしいです。どちらも腸内の乳酸菌やビフィズス菌を増やしてくれ、特に水溶性食物繊維は、水に溶けるとゲル状になり、腸内で余分な脂質（コレステロール）を吸着して包み込み便として体外へ排泄する働きが。
特に青いバナナには、食物繊維と同じ働きをする難消化性デンプンが多く含まれていて整腸効果が期待できるので、便秘に悩んでいる人におススメだそう。他にも、ポリフェノールも含まれ、脂肪の吸収抑制、血圧低下作用、老化抑制、がんの予防、美白効果などの効果が期待でき、ポリフェノールを摂りたければ、熟したバナナがオススメとのこと。
バランスがいい食事が難しい方、体調管理に不安を感じている方、バナナいかがですか。
果物なの…??
「森のバター」とも呼ばれるアボカドは、世界一栄養価の高い果物で、コレステロールを下げる不飽和脂肪酸のオレイン酸やリノール酸、リノレン酸をはじめ、老化防止に役立つビタミンEやビタミンA・C、カリウム、マグネシウム、リンなどのミネラルを多く含んでいるうえに、アボガドの脂肪はノンコレステロールであり、動脈硬化症を予防する不飽和脂肪酸なのだそう。
なので、お肉などと違って、コレステロールの摂りすぎを心配する必要もなく、カラダにとってものすごくヘルシーな食材らしいです。
食物繊維も豊富で便秘を予防し大腸がんを防ぐ作用があり、不規則な食生活やダイエットなどで栄養が不足しがちな方に、また生活習慣病（成人病）対策にアボガドは非常に効果的に働く食品なのだそうです。
三菱自動車の相川哲郎社長は２０日、国土交通省で記者会見し、自動車の燃費試験に関し、不正行為があったと発表した。「ｅＫワゴン」「ｅＫスペース」と日産自動車向けに生産している「デイズ」「デイズルークス」の計６２万５千台で、いずれも軽自動車。これら４車種の生産や販売を停止する。
相川社長は会見で「深くおわび申し上げる」と謝罪した。
三菱自によると、不正があった自動車は正規の試験を受けた場合、燃費が５～１０％程度悪くなるという。
関係者によると、同社はタイヤに負荷をかける数値を設定する際、燃費が良く見えるように操作し、燃費に関する国の認証を不正に得ていた疑いがある。社内調査で発覚し、国交省に報告したという。
不正があった車種は安全性能に問題がないため、リコール（無料の回収・修理）にはならない見通し。
三菱自は、リコールにつながるクレーム情報を隠蔽していたことが２０００年に発覚。国交省に届け出ず、欠陥部品を陰で改修して直す「ヤミ改修」を行っていた。０４年にも過去に同様の行為があったことが分かり、厳しい批判を浴びた。
＊＊＊＊＊
3月末、公正取引委員会が朝日新聞に「押し紙」問題で「注意」を行なった。押し紙とは、新聞社が販売店に実際の宅配部数以上の新聞を押しつけて買い取らせること。販売店は折り込みチラシの利益で買い手のいない新聞代を支払い、見せかけの公称部数を支えてきた。だが、押し紙は独占禁止法で禁止されているうえ、発行部数の水増しは広告主に対する詐欺行為にあたるとして問題視されてきた。
これには伏線があった。2月15日、杉本和行・公取委委員長は日本記者クラブで行なった記者会見で「公取委は押し紙を禁止しており、きちんとモニターしているところだ。実態がはっきりすれば必要な措置をとる」と発言していたのだ。
なぜ公取委が調査に入ったのは朝日だったのか。朝日社内には「ウチが反政権寄りだから狙い撃ちされた」という見方もあるが、果たしてそうなのか。
興味深いのは、杉本氏の「押し紙規制」発言を引き出したのが、当の朝日新聞の記者の“自爆”とも思える質問だったことだ。杉本会見のやりとりを再現する。
質問したのは朝日新聞のO記者。ライブドア事件など数々の経済スクープを飛ばし、原発問題では東電を厳しく追及した敏腕記者として知られる。司会を務めていた朝日の編集委員からの指名に、「朝日新聞のOといいます。せっかく日本記者クラブの講演だということなので、マスコミ業界のことをお尋ねしたいのですが」と前置きして、こう質問したのだ。
「2年前、朝日新聞では大変な大騒動が起きまして、従軍慰安婦の問題とか吉田調書などの問題で大きく部数が落ちました。私も販売現場でどんなことが起きているのだろうかと思って販売店を調べに行った次第なんですが、そこでお話を伺うと相当の押し紙というものが横行していると。
みんな新聞社から配達されて、（新聞が）ビニールにくるまったまま古紙回収業者が回収していく。私が見聞きしたところだと、25％から30％くらいが押し紙になっている。どこの販売店主も何とかしてほしいのだけれど、新聞社がやってくれない。おそらくこれは朝日に限らず、毎日、読売、日経もみな同じような問題を抱えていると思うのですね。そこで押し紙の問題については委員長、どのようにお考えになっていますか？」
朝日の記者が自社の押し紙という不正行為を暴露して当局の見解を求めたのだから、会見の場を利用した“公開内部告発”というほかないだろう。
＊＊＊
3月末に公正取引委員会は朝日新聞に対し「押し紙」問題で「注意」を行なった。新聞販売店からの訴え（タレコミ）があったのだという。押し紙とは、新聞社が販売店に実際の宅配部数以上の新聞を押しつけて買い取らせること。販売店は折り込みチラシの利益で買い手のいない新聞代を支払い、見せかけの公称部数を支えてきた。だが、押し紙は独占禁止法で禁止されているうえ、発行部数の水増しは広告主に対する詐欺行為にあたるとして問題視されてきた。
これに先立ち、2月15日、杉本和行・公取委委員長は日本記者クラブで行なった記者会見で「公取委は押し紙を禁止しており、きちんとモニターしているところだ。実態がはっきりすれば必要な措置をとる」と発言していた。この発言の前に朝日新聞のO記者が、販売店へ行った時の話をもとに、杉本氏にこう質問したのだ。
「私が見聞きしたところだと、25％から30％くらいが押し紙になっている。どこの販売店主も何とかしてほしいのだけれど、新聞社がやってくれない。おそらくこれは朝日に限らず、毎日、読売、日経もみな同じような問題を抱えていると思うのですね。そこで押し紙の問題については委員長、どのようにお考えになっていますか？」
朝日の記者が自社の押し紙という不正行為を暴露して当局の見解を求めたのだから、会見の場を利用した“公開内部告発”というほかないだろう。
一体、朝日に何が起きているのだろうか。O記者も質問の際に言及していたが、朝日新聞は慰安婦報道の検証記事（2014年8月）をきっかけに部数を大幅に落とした。
日本ABC協会調査によると、同年6月に約740万部あった部数が社長の謝罪会見後の同年10月には約700万部とわずか4か月間で40万部減らし、現在は約660万部まで落ち込んでいる。購読者から契約を打ち切られた販売店は当然、本社に買い取り部数の削減を要求し、それが認められずにトラブルが増えて公取委への“タレコミ”につながった──というような経緯が想像される。
「押し紙」問題を追及してきたジャーナリストの出井康博氏が語る。
「販売店にとって契約部数を上回る押し紙は損失になるが、これまでは損失分を折り込みチラシの収入で補って利益も出ていた。ところが、折り込みが減ったために販売店のビジネスモデルが成り立たなくなっている。
朝日の本社は今回、公取委の指摘を受けたことで販売店に表向き『押し紙は断わっていい』と通告したが、実態は押し紙1部につき月額1500円の補助を出し、販売店が簡単に押し紙を切れないようになっている。販売店にとっても痛し痒しなんです」
朝日新聞広報部は「取引制度の改定は、経緯についても改訂の趣旨についても事実と異なります」と答えている。
だが、公取委が本格的に押し紙摘発に乗り出せば、新聞社は大打撃を受ける。O記者がいうように660万部のうち「25～30％が押し紙」だとすると、朝日の部数は一気に200万部近く減る。
それだけにはとどまらない。新聞社の経営状況に詳しい経済評論家の渡邉哲也氏は「不当利得返還請求」が起きる可能性を指摘する。
「新聞の広告料は販売部数で決まる。仮に公取委が押し紙の是正命令を出せば、部数の水増し、つまり広告料金水増しを示す法的証左になり、広告主は新聞社に対して民法上の不当利得返還請求を起こすことができる。サラ金の過払い金の返還と同じで過去10年間さかのぼって請求できます」
公取委の「押し紙規制」の動きに戦々恐々となるのは当然だろう。
出井さんとは新宿で何度か飲んだことあります・・・頑張ってね
2016年4月18日、中国陝西省西安市のレストランが、「日本の大地震を心からお祝いします」という横断幕を掲げて物議を醸している。
西安の地元メディアの中国版ツイッター・微博（ウェイボー）アカウントによると、熊本県で大きな地震が相次いで起きたことを受け、西安市の某レストランの2階に「熱烈祝賀日本大地震（日本の大地震を心からお祝いします）」と書かれた横断幕が掲げられた。メディアは「あなたはこれをどう思いますか？」とネットユーザーに問い掛けている。
この投稿に、中国のネットユーザーから最も“いいね”を多く集めたのは、「実は店主は狭量な民族主義者。客観的に見て店主の行為は反人道的。決して褒められたものじゃない」というコメント。以下、評価が高い順に「西安人の顔を汚さないでくれよ。どんな無恥なやつが地震をお祝いなんてできるんだ？この店をボイコットしよう！」「この店の主は頭がおかしいだろ。まじで」「狭く偏った愛国主義思想の源は店主の教養。愚かで無知なパフォーマンスは批判と非難を浴びるだけ」「日本が嫌いでも構わないが、こういう行為は中国人からも嫌われる」といったコメントが並ぶ。
このほか、「この店には絶対行かない」「災害を喜ぶのは弱虫だけ」「文明からは程遠いな」「恥知らず。しかも幼稚」「西安人として顔から火が出そう」「同じ人類としてどうなんだ」など、ほとんどが同店を批判するものだ。（翻訳・編集/北田）