ゴルフ熱中症 もがくアマチュア

新旧ゴルフ理論を満載、その理論に基づいて練習、ラウンドした結果を紹介します。また、政治経済もモノ申します。

【緯度経度】日韓疑似戦争の欲求不満 黒田勝弘・・・敵国、韓国

2019-01-28 14:04:17 | 日記

日本海での日韓の軍事的トラブルが尾を引いているが、日本と今にも戦争しそうな韓国側の高姿勢や興奮に接しながらどこか既視感があった。盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時代の2005年6月に似たようなことが起きているのだ。漁業問題が原因で、軍ではなく巡視船や警備艇による対立だった。

 

 当時、韓国の新聞には「韓日の警備艇13隻が東海(日本海のこと)で対峙(たいじ)!」とか、「一触即発、緊張高まる蔚山(ウルサン)沖!」といった大見出しが躍り、いざというときの韓国軍の対応策として海・空軍の布陣状況などを紹介し、戦争シナリオまで書き立てている。

 

 この時は、日本の排他的経済水域(EEZ)で不法操業していた韓国漁船を日本の巡視艇が追いかけたところ、韓国の警備艇がそれを妨害しかくまったためで、双方が海上で長時間にらみ合う事態になった。韓国側の不法行為が発端だったから最後は韓国側が謝ってケリがついたが、当時の日韓関係は2月に島根県が「竹島の日」を制定したことに韓国が反発し反日気分が高調していた。

 

 盧武鉉政権は日本に対し「外交戦争」を宣言し、日本とは「一戦も辞せず」と対日強硬論を展開した。当時、筆者は「官民挙げて“対日疑似戦争”を楽しんでいる」と書いている。

 

 文在寅(ムン・ジェイン)大統領は盧武鉉の最側近で文政権は盧政権の再現といわれる。そして今また「日本に軍事的に断固対応」とか「警告射撃も」などいって、マスコミともども対日疑似戦争を楽しんでいるようだ。

 

 韓国では昔から「日韓戦えば」はエンターテインメント小説の定番である。その大方のシナリオは「日本が武力で独島(日本の竹島)を奪いにくる」ことが仮想戦争の発端になっている。

 

 1990年代に200万部を超すベストセラーになり映画にもなった『ムクゲの花が咲きました』はその典型だが、この小説では日本の侵略に対し韓国が北朝鮮と共同開発した核ミサイルを最後に東京沖に報復発射するという話だ。

 

 韓国人は酒席で笑いながらよく「日本と一度、戦争し勝ってみたい!」などという。韓国人にとって日本に対する最大の「恨み(ハン)」は過去、日本に支配されいじめられたことではない。日本と戦って自力で解放・独立を勝ち取れなかったことなのだ。

 

 対日感情の根底には、今さらどうすることもできないこの歴史上の恨みと欲求不満が潜在している。それをスポーツの対日戦やエンタメ小説・映画で晴らしているだけでは済まず、現実の政治・外交トラブルでも疑似戦争気分で「一戦も辞せず」などと高姿勢で日本非難に熱を上げるのだ。

 

 最近、韓国マスコミは日本に対し「戦犯国」「戦犯旗」「戦犯企業」など「戦犯」という言葉をよく使う。日本と戦争していない韓国がそれをいうのは不思議だが「日本と戦争したつもりになって日本を非難すれば気分がいいのだ」と考えればよく分かる。

 

 韓国では今年、「3・1独立運動100周年」で官民挙げてのキャンペーンが始まっていて、抗日テロをはじめ日本と戦ったシーンがドラマや映画まで動員して毎日のように紹介されている。これで「日本とは戦って独立した!」ことにしておとなしくなってくれればいいが、そんな場面を繰り返し見させられたのでは逆に「本当に戦って勝ちたい」という欲求不満は高まるかもしれない。(ソウル駐在客員論説委員)

 

以上、産経新聞

 

レーダー照射しても日本から攻撃がないと日本を舐め切っている。

 

次は撃沈させるとなぜ、言えないのか? 憲法があるから?

 

そうだろうか? 国際法的に自己防衛のための攻撃が認められており、自衛隊でも国際法に乗っ取って大事な隊員の命を守ってもらいたいものだ。

 

 

 


松山英樹は7ランクアップの26位/男子世界ランク

2019-01-28 13:56:01 | 日記

27日付けの男子ゴルフ世界ランキングが発表され、米国ツアー「ファーマーズインシュランスオープン」を制した1位のジャスティン・ローズ(イングランド)から、欧州ツアーで初優勝した5位ブライソン・デシャンボー(米国)までのトップ5に変動はなかった。

 

「ファーマーズ―」で3位タイに入り、2季ぶりのトップ3フィニッシュを飾った松山英樹は21ポイントを加算し、7ランクアップの26位に浮上した。

 

同大会を2位で終えたアダム・スコット(オーストラリア)は12ランクアップの30位に順位をあげた。

日本勢2番手は51位の小平智(1ランクダウン)。59位に今平周吾、97位に池田勇太(ともに変動なし)が続いた。

最新! 男子ゴルフ世界ランキング

 

以上、GDOニュース

 

女子に比べて層が薄いように思えます。

 

世界に通じるのは、松山英樹であり、その後ろがいません。 女子のように黄金世代が上位に入る展開にならないと東京五輪が心配ですね。


中国に「大きな責任」要求 豪国防相・・・南シナ海が脅威?

2019-01-28 13:50:00 | 日記

オーストラリアのパイン国防相は28日、訪問先のシンガポールで軍事関係者を前に演説し、中国の成長と繁栄の阻止を望む国はないとする一方、南シナ海で軍事拠点化などを図っていることに対し「大きな責任感を持って行動するよう」求めた。オーストラリアのメディアが伝えた。

 

 パイン氏は、南シナ海での中国の動きが地域の信頼を損ない、不安を増大させているとして、国際法に基づく紛争解決の重要性を強調した。

 

 また、名指しはしなかったものの2014年にウクライナ南部クリミア半島を一方的に併合したロシアのプーチン政権を念頭に「力が正義」との外交手法を取らないよう中国に要求した。

 

経済や外交、安全保障の分野で米中関係が悪化していることについては「大国の決定的な対立」と懸念を表明した。(共同)

 

以上、産経新聞

 

中国が日本にとっても近隣諸国にも脅威であり、油断できない存在である。

 

周辺国は、中国から騙されないようにしてほしいものです。


100兆円超予算案 麻生財務相「バラマキ批判は当たらない」・・・足りない?

2019-01-28 11:52:42 | 日記

麻生太郎財務相は28日、同日国会に提出された平成31年度予算案が初めて100兆円を超えたことについて、「バラマキ批判は当たらない」と述べた。閣議後記者会見で、記者の質問に答えた。

 

 31年度予算案は、10月の消費税増税に伴う経済対策などが膨らんだことで、一般会計総額は101兆4571億円と7年連続で過去最大となっている。野党からはバラマキなどと批判が出ているが、麻生氏は「消費税率の引き上げに伴い、駆け込み需要が急激に増えるとか、いろんな問題が起きる」と指摘。その上で「そうしたものに対応していけば増えいく」との認識を示した。

 

以上、産経新聞

 

 

私は足りないと思う。

 

もっと、建設国債、教育国債を発行して防衛、教育に投資すべきと考える。

 


焦点:中国、景気刺激策を強化へ 政策余地は限定的・・・中国分裂への道?

2019-01-28 11:37:43 | 日記

[北京 25日 ロイター] - 中国政府は米国との貿易摩擦が続く中でさらなる景気刺激策を導入する方針。ただ中国はすでに多額の債務を抱えているほか、不動産市場では融資拡大により相場が高騰するリスクがあり、積極的な政策の余地はあまりない。複数の政策当局関係者が話した。

 

中国の景気減速が加速する中、市場でも大規模な財政出動に動くとの見方が高まっている。米国と繰り広げる関税の応酬が激化すれば、中国の雇用や社会保障に影響するとの見方だ。

 

中国政府のトップはたびたび、大きな代償を伴う大規模な財政出動を否定してきた。過去に政府が同様の動きに出た際、成長率が急速に加速したと同時に国の債務は膨れ上がった。

関係筋の一人は「大規模な刺激策の余地は余りない。そして非常に大きなリスクを伴うことになる。流動性とレバレッジの拡大に頼ることとなるからだ」と匿名で話した。

 

2008─09年の世界金融危機時、中国では数カ月で2000万人の雇用が喪失した。政府は4兆元(5910億ドル)の財政出動を実施。成長が急速に持ち直したと同時に、信用が膨張した。

 

中国政府は経済安定に向けて12年と15年に政策を緩和した。株価が暴落したほか、人民元が値下がりし資本が大量に流出したことを受けた。結果として債務水準が一段と上がり、住宅価格が高騰した。

 

現在見られる景気減速は、政府が16年初めに着手したレバレッジ解消の動きが背景にある。最初は国営や地方政府が対象だったが、17年から金融部門にも拡大した。また、「シャドーバンキング(影の銀行)」への規制強化によって借り入れコストが上がり、小企業の資金調達が難しくなった。

 

政府トップは今も、中国の長期的な成長をむしばむ可能性があるシステミックリスクを不安視しているものの、貿易摩擦を受け中国経済への逆風は強まっており、債務リスクの対応から成長支援へ政策を移行している。

中銀は、雇用拡大に極めて重要な中小企業や民間企業への信用供与に苦戦しており、政府は今年、これまでよりも景気刺激策に頼る可能性がある。

 

景気刺激策の詳細は3月に開かれる全人代会議で公表される見込みだ。

 

企業の付加価値税(VAT)引き下げを含む新たな減税政策は、苦境に陥っている中小企業や民間企業にとって効果的な刺激策となるかもしれない。歳出の引き締めにもつながる。財務省は「政府の一般歳出」を5%削減すると公約している。

 

以上、ロイター記事

 

中国は苦しそうですね。

 

中国の先行きはどうなるのか?

 

習近平共産党独裁国は、崩壊に向かっているのは間違いない。

 

うまく軟着陸できるのか?

 

やはり、軍が台頭する形で中国国内が分裂に向かうのか?

 

10個くらい分裂してほしいですね。 そうなれば、日本侵略する脅威が減るのですが・・・