ゴルフ熱中症 もがくアマチュア

新旧ゴルフ理論を満載、その理論に基づいて練習、ラウンドした結果を紹介します。また、政治経済もモノ申します。

韓国、海軍司令官の訪日取りやめ レーダー照射対立・・・既に敵国だから

2019-01-28 11:26:00 | 日記

【ソウル=桜井紀雄】韓国の聯合ニュースは27日、韓国海軍が来月に予定していた幹部の海上自衛隊基地訪問を取りやめたと報じた。海自哨戒機へのレーダー照射問題に端を発した対立が防衛当局間の交流に波及した形だ。

 

 海自と韓国海軍は毎年、艦隊司令官級幹部の交互訪問を続けており、今年は韓国の第1艦隊司令官が京都府にある海自の舞鶴地方隊を訪れる計画だった。しかし、日本側に既に訪問しない方針を通知したという。

 

 韓国政府筋は、聯合に「現在の状況で司令官が訪日するのは適切でない」とし、「当分、冷却期間を置く必要がある」と話した。

 

以上、産経新聞

 

もう既に韓国は文リーダーの北朝鮮工作員に乗っ取られた国です。

 

日本にとって敵国です。

 

このレーダー問題、日本の海域で韓国軍が何をやっていたのかが問題です。

北朝鮮のための動きをやっていたから、日本の自衛隊機を追い払うためにレーダー照射したと考えると納得がいく。

 


中露北を念頭、米が日本に新レーダー配備検討・・アメリカと日本防衛のため?

2019-01-28 11:18:46 | 日記

米国を狙った大陸間弾道ミサイル(ICBM)への迎撃態勢を強化するため、米政府が大型固定式レーダーの日本配備で協力を求める意向を持っていることがわかった。近く日本政府に打診し、協議を始めたい考えだ。中国、ロシア、北朝鮮による対米攻撃を念頭に置いている。

 

 複数の日米関係筋が明らかにした。

 

 日本への配備を検討しているのは「HDR(米本土防衛レーダー)」と呼ばれる新型のレーダー。米本土のほかハワイ、米領グアムなどに向かうICBMを発射地点近くから追尾する。人工衛星を攻撃する「キラー衛星」やスペースデブリ(宇宙ゴミ)の監視にも利用するほか、レーダーが得た情報は自衛隊と共有する方向だという。

 

 米軍は2023年にハワイで同型レーダーの運用を始める予定だ。日本配備は25年までに行い、ハワイのレーダーと連携運用することを目指している。

 

以上、読売新聞

 

アメリカ本土防衛のための新レーダーを日本に配備するようです。

 

このイメージ図はロシアを考えているようですが、中国を念頭におくべきです。

 

日本にとっては、中国が脅威であり、アメリカとの連携を深めるしかないですね。

 


中国経済、一段の減速も。どの業種が最も厳しい?・・・中国は減速するでしょう!

2019-01-28 11:08:45 | 日記

米中貿易摩擦をきっかけに中国経済の減速が鮮明になっている。国内総生産(GDP)の伸び率は28年ぶりの低水準で、新車販売台数も振るわない。日本企業の産業機械や電子部品などの受注動向にも影響が顕在化しており、各社は警戒感を強めている。

 「資本財を中心に受注が減少し、輸出にも影響する可能性がある」―。日銀の黒田東彦総裁は23日の会見で、中国経済の行方についてこう懸念を述べた。

 実際、各種統計を見ても、中国経済が減速する懸念は高まっている。21日に中国国家統計局が公表した2018年の実質GDP(物価の変動を除く)は前年比6・6%増であり、17年から0・2ポイント減少した。後退するのは2年ぶりとなり、天安門事件の影響で経済が悪化した90年以来、28年ぶりの低水準で着地した。

 成長減速の主因は米国との貿易摩擦だ。米国と中国は7―9月に最大25%の追加関税を相互に掛け合い、中国製品は総額2500億ドル(約27兆円)分が追加関税の対象となった。対象製品の対米輸出は落ち込みが顕著となり、貿易摩擦の影響が鮮明化。中国国内に消費や生産の冷え込みをもたらした。

 19年も成長減速が続くとの見方は強い。三井住友アセットマネジメントの市川雅浩シニアストラテジストは、19年の実質GDPを6・3%増程度とさらなる減少を予想。

 ただ、「19年は中国建国70周年を迎える節目の年。お祝いムードを高めるためにも、景気刺激策を矢継ぎ早に打ち出している」と指摘。政府は金融緩和や大規模減税、インフラ投資といった刺激策を講じており、年後半には一部持ち直しの動きもみられそうだ。

 また、日銀の黒田総裁も、「中国政府は財政面でテコ入れをしている。(中国の)急激な減速が世界経済に大きな影響を与える可能性は今のところ少ない」と同様の見方だ。

 製造業の先行指標となる工作機械の落ち込みが顕在化しているものの、機械受注全体の総額は堅調だ。SMBC日興証券の丸山義正チーフマーケットエコノミストは、「川上に位置する工作機械は弱含んでいるが、中・下流の産業機械は広範な領域で伸びている」と指摘。足元では最終製品需要の減退にまでは至っておらず、「企業が設備投資全体を絞り込む段階にはまだない」と分析する。

 ただ、2月末が期限の米中貿易協議などの見通し次第で状況は流動的だ。仮に協議がまとまらず、世界経済の減速が鮮明化すれば、企業の投資抑制の姿勢は加速。世界経済の失速が現実味を帯びる。

【工作機械】市場、もう一段下がる懸念
 「底に近いところではあるが、まだ底ではない」。日本工作機械工業会(日工会)の飯村幸生会長(東芝機械会長)は、23日の定例会見で中国の工作機械市場がもう一段下がるとの懸念を示した。

 同日公表の2018年12月単月の中国受注が約150億円なのに対し、日工会は19年の月平均は130億円ほどで推移すると想定する。18年暦年の中国受注は2850億円だったが、19年は約1500億円に落ち着く計算だ。過去5年間では16年を下回り、最も低い。

 中国市場の減速は米中貿易摩擦が引き金だ。設備過剰を抑える緊縮策の影響もある。ただ、人手不足を解消する新鋭設備の潜在需要は依然大きい。19年は「待ち」だとして、この点で有利な日本勢の成長余地まで消失したわけではない。

【自動車】新車販売、28年ぶり前年割れ
 中国汽車工業協会が発表した18年の中国の新車販売台数は、前年比2・8%減の2808万600台と28年ぶりの前年割れとなった。

 17年に販売を押し上げた減税効果がなくなり、反動減が出た。また米中貿易摩擦により景気の先行き不安が高まり、新車市場に水を差したとみられる。19年は大崩れはしないものの停滞は続きそうで、前年並みか微増とみる向きが多い。

中国の新車販売は18年12月まで6カ月連続のマイナス。18年は日系メーカーでもホンダ、マツダ、SUBARU(スバル)は前年割れだった。

 19年は自動車メーカーに対して電気自動車(EV)など新エネルギー車の生産・販売を義務付ける「NEV規制」が始まり、その市場への影響も注目される。

【建機】3月の全人代まで判断待ち
 建設機械業界は年間で需要が最も高まる2月の春節明け商戦を注視する。18年末に開かれた中国の経済運営方針を決める中央経済工作会議では、財政政策を通じて内需の下振れを防ぐ方針を打ち出したものの、不透明感が強まっているためだ。

 コマツの大橋徹二社長は、「中国市場は伸びるのか、減少するのかわからない。3月の全人代(全国人民代表大会)での方針を見極める」と説明する。コベルコ建機の楢木一秀社長も、「需要が若干下がるとみている。米国との関係悪化が懸念される」と指摘する。

 一方、中国は20年にも新たな排ガス規制を導入する計画で、19年に建機の駆け込み需要が起きる可能性がある。もともと他地域に比べて需要が読みにくく、各社は気をもむことになりそうだ。

【電子部品】昨年末からガタンと失速
 電子部品業界では、日本電産が米中貿易摩擦に伴う中国経済の減速を受け、顧客の需要減や大規模な在庫調整を理由に、19年3月期連結業績予想(国際会計基準)を大幅に下方修正した。永守重信会長は「18年11月、12月と、ガタンガタンと落ち込んだ」と表現した上で、「(中国経済の減速の影響が)もう少し後に来ると思ったが、ずいぶん早く来た」と状況を説明する。

 電子デバイス商社のサンワテクノスの田中裕之社長も「(顧客が)工場自動化(FA)機器の設備投資を(どの市場で行うか)先延ばししているようで、その影響が昨年末から出ている」とする。ただ、足元の状況について永守会長は「家電関係で注文が復活しだしたところもある」と述べている。
(文=特別取材班)

 

以上、ニュースイッチ記事

 

日本企業は、中国が減速することを前提に経営を考えるべきだと思う。

 

日本国内での営業に力をいれてほしいものだ。



 

 


松山英樹2季ぶりのトップ3 次週タイトル奪還へ弾み・・・今年の松山に期待

2019-01-28 10:46:49 | 日記

◇米国男子◇ファーマーズインシュランスオープン 最終日(27日)◇トリーパインズGC (カリフォルニア州)◇サウスコース(7698yd、パー72)、ノースコース(7258yd、パー72)

 

池越えの2オンを狙う決断に最終18番(パー5)のロープサイドが色めきだった。数秒後、ショットがグリーンをとらえると、ざわめきは途端に大歓声に―――。松山英樹のたくましさが戻ってきた。6位タイから6バーディ、1ボギーの「67」で回り、通算16アンダー3位タイでフィニッシュ。今季4試合目、2019年2戦目で初のトップ10入りを決め、タイトル奪還がかかる次週「ウェイストマネジメント フェニックスオープン」へ弾みをつけた。

 

7打差をつけられていた首位ジャスティン・ローズ(イングランド)のつまずきで、序盤に戦況は混とんとした。松山は4番で1m以内のパーパットを外すなどグリーン上でミスがあったが、折り返しの9番(パー5)で右サイドのフェアウェイバンカーから3Wで2オンに成功し、この日3つ目のバーディ。前日3回だったフェアウェイキープが8回に向上し、「ティショットがきのうよりは良かったので、フェアウェイから打てる分チャンスも多かった」と得意のアイアンショットを活かせる展開を作った。

 

バックナインにかけてローズが息を吹き返し「頑張って2位に入れればなと思っていた。15番が終わって4打差くらいあったので『4連続バーディを獲っても厳しいな…』と思いながらやっていた」という。2位以下も混戦となる中、11番(パー3)では4Iでピン左1mをとらえ、15番は7Iで再び1m強のチャンスを演出した。

 

クライマックスは最終ホール。右サイドのフェアウェイバンカーから残りは230ydあった。ピンの手前に構える池の手前へのレイアップと迷い、選んだのは積極策。「ライも良かったんで。レイアップの方がラクでしたけど。行ける距離だった。行ってみて失敗したら頑張ってパーを獲ろうと」。今週投入したばかりで、4日間使い続けたピン社のニューモデル「G410ハイブリッド」で6mのイーグルチャンスを作り、2パットバーディで締めくくった。

 

ゼロ勝に終わった2018年を経て、オフは徹底的に「スイングを見つめ直した」という。依然として「スイングでなくゲームに集中?できていない。そういうレベルまでは行っていない」と説明したが、「その中でこういう風に良いプレーができた」と実感できた。ツアー屈指のロングコースでこの日、パーオンを逃したのは実に16番(パー3)の1ホールだけ。安定感に課題が残る1Wショットは全体9位の平均311.6yd(各ラウンド2ホールの計測ホール)を記録した。

 

トップ3に入ったのは、直近の優勝試合である2017年8月「WGCブリヂストン招待」以来となった。次週「ウェイストマネジメント フェニックスオープン」は2016&17年大会で優勝、前年大会は左手の痛みで途中棄権した。2年ぶりの大会優勝へ「アイアンに関しては」手ごたえがある。「それ以外のティショットとショートゲームが不安要素だらけなので、残り3日間で調整したい」。課題を明確に、そして期待を大きくしてアリゾナへ向かう。(カリフォルニア州ラ・ホヤ/桂川洋一)

 

以上、GDOニュース

 

今年の松山は期待できそうですね。

 

話は変わりますが、67歳の私のゴルフですが、厳しいものがあります。

 

一昨日のラウンドですが、後半のスタート時に雪が降り、ハーフのみのラウンドでした。

今年初めてで練習もしてない状況で、やはり大たたきしました。原因は意外にもアプローチで3回往復びんたしてしまい、9を叩きましたが、ショットは割と無難な感じでした。

左ひざを前に出し、右腰を引いたトップの下半身からスイングすることで簡単でコンパクトになった感じです。

ただ、飛ばないですね。

ドライバーを変えようというトリガになりました。

 

さっそく、中古のリョーマドライバーを注文しました。ランで20~30ヤード距離を稼ぐ考えです。


トランプ政権の対中関税、WTOが調査開始の公算−米中さらに緊張へ・・VS WTO?

2019-01-28 10:28:37 | 日記

(ブルームバーグ): トランプ米政権が中国製品2500億ドル(約27兆3900億円)相当を対象に課す関税について、世界貿易機関(WTO)はその正当性を判断する調査に入る構えだ。米中の緊張状態がさらに複雑になりかねない。

 

  WTO加盟国は関税において相互対等でなくてはならないとしたWTOルールに、米国の関税は反すると中国は主張。WTOはこれに基づいて、28日にも調査を開始する見通しとなっている。

 

  米中は1月30日に新たな貿易交渉に入る。3月1日までに妥結できない場合、トランプ政権は2000億ドル相当の中国製品を対象とした関税率を、現在の10%から25%に引き上げる意向を明らかにしている。

 

  かつてWTO上級委員会の会長を務めたジェームズ・バッカス元米下院議員は、「中国との貿易戦争における米国のやり方について、国際的な法律上の中心的な問題を扱っているため、今回のケースはとりわけ意義深い」と電子メールで解説。「米国の関税はWTOに基づいた責務と整合しないと私は判断するが、それを決めるのは現在のWTO上級委員会だ」と述べた。

 

以上、ブルームバーグ記事

 

トランプ政権 VS WTO上級委員会の構図はどう展開するのか?

 

中国はWTOの上級委員に金を注いでいることだろう。