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感染増強抗体

2021-05-25 03:35:04 | 環境汚染

コロナ重症化の元凶「感染増強抗体」 大阪大学が発見

大阪大学は24日、新型コロナウイルスに感染すると、ウイルスの構造を変化させて重症化させてしまう「感染増強抗体」を発見した。テレビ大阪が報じた。

感染増強抗体を発見したのは同大学、微生物学研究所の荒瀬教授らの研究チーム。感染増強抗体はウイルスの構造を変化させ、感染力を強めるだけでなく、感染を防ぐ中和抗体の作用を弱めてしまう。テレビ大阪の報道によれば、荒瀬教授のチームにより、感染増強抗体は重症患者で多くつくられることがわかった。また感染していなくても少量の感染増強抗体を持っている場合があることもわかった。

荒瀬教授は血液検査で感染増強抗体の検査をすることで重症化しやすい人を見つける可能性があると指摘している。また、感染増強抗体があっても中和抗体が十分にある場合は増強抗体は動かないことも明らかにされたことから、現行のワクチンで中和抗体を生成することで増強抗体への高い効果が得られると指摘している。

荒瀬教授は「体内で中和抗体より先に増えると重症化につながる可能性がある。今後研究が進めば重症化しやすい人を事前に見つける検査や、新しいワクチン開発などに活用できる」

ここまで研究されているのに、なぜ日本製の日本人に合ったワクチンは開発されないのか?

 


感染状況が劇的改善!!

2021-04-08 07:08:11 | 環境汚染

英首相「私もパブでビールを」 感染状況が劇的改善


4420万円

2021-02-22 07:46:50 | 環境汚染

ワクチン接種で死亡したら4420万円支払い 厚労相

新型コロナウイルスワクチン接種により、副反応などで死亡した場合、国の予防接種健康被害救済制度で一時金4420万円が支払われると田村憲久厚生労働相が19日、明らかにした。衆院予算委員会で、立憲民主党末松義規氏の質問に答えた。

 田村氏は医療機関側の過失の有無にかかわらず、接種によって死亡した場合は遺族に対し、4420万円が支払われると説明。その他、葬祭料として20万9千円も給付される。

 また、常に介護が必要になるような1級の障害が生じた場合は、18歳以上は本人に対して障害年金505万6800円(年額)を支給。入院せずに在宅の場合は、年額84万4300円の介護加算がされるという。

 また、末松氏は、ワクチンの接種券(クーポン券)について、外国では売買されている事例があると指摘し、日本国内での対策を尋ねた。田村氏は「接種時に免許証や保険証、マイナンバーカードなどで本人かどうか確認することを今検討している」と述べた。


“体の異変”

2021-02-09 07:26:40 | 環境汚染

コロナ感染後に実感する“体の異変”

感染者・死者数ともに日本を大きく上回る諸外国では、新型コロナウイルス感染から回復したにもかかわらず、後遺症とみられる症状で多くの再入院者や死者が出ている。

 英・レスター大学と国家統計局が共同で調査した結果では、昨年8月末までに新型コロナに感染→回復した英国内の患者4万7780人のうち、29.4%が退院後140日以内に再入院し、12.3%が心筋梗塞や心不全、慢性腎不全、慢性肝疾患、糖尿病で死亡していたという。

 また米国の医学誌『JAMA』によると、昨年3~7月に米国の退役軍人省病院132施設に入退院した新型コロナ患者1775例のうち、退院後60日以内に27%が再入院または死亡している。再入院時の患者の診断では敗血症や肺炎、心不全の症状が見られた。

 こうした異変はコロナに感染した著名人も実感している。

 昨年末に発症し、1月初旬に退院したタレントの松村邦洋氏(53)が言う。

「僕はこんな体型をしていながら健康診断の数値は悪くないんですが、入院中に血液検査で先生から『肝臓の数値が悪い』と言われました。入院前には言われたことがなかったのですが……」

 昨年4月に感染した俳優の石田純一氏(67)は血液検査の数値の悪化が原因で入院期間が延びたという。

「感染前の昨年2月に受けた健康診断では血液検査の数値は全て正常でした。ところが入院中の数値は非常に悪かった。入院が長引いたのは、そのせいもあります。医師からコロナに感染すると血管に異常が起きると説明されましたが、私もその影響を受けたのかもしれません。今月また検査を受けるので、血液をサラサラに保つために毎日の運動と野菜ジュースで後遺症対策をしています」

 昨年7月にドイツ・フランクフルト大学病院の研究チームが新型コロナ感染症の回復者100人を対象に心臓のMRI検査を実施したところ、78人に異常が見つかり、うち60人には活発な炎症が認められた。

 医師免許を持つ参院議員(無所属)で元厚生労働副大臣の桜井充氏(64)は、感染からしばらく経って肺炎が悪化した。

「感染が分かった時点では小さな肺炎で、血液検査でも炎症反応は陰性、大きな問題はないと思っていました。ところが、10日後に肺のCT検査をしたら肺炎が広がっていることが分かった。実際にまだ肺炎の状態が残っていて、2~3か月続くと言われています」

 重い後遺症に罹るのは成人ばかりではない。

 昨年、東京都内の病院で、新型コロナに感染した1歳男児がその後、全身の血管に炎症が起きる川崎病と診断されている。欧米ではすでに川崎病に似た症例が多数報告されており、コロナ後遺症として認知されている。

「日本は感染例が少ないので後遺症についての警戒が足りないように感じます。回復後、もし体調に不安があるようだったら医師に検査を申し入れたほうがいいでしょう。

 コロナに感染した私の知人は回復後に病院で検査をしたら、心臓の筋肉の一部に炎症があることが判りました。血液の凝固検査でも異常が見られ、血栓ができやすい状態だったので血を固めにくい薬を投与することで数値は良くなっていきました」(上医師)

 前出の桜井議員は医師で国会議員という立場から、多くの人に後遺症の怖さを伝えたいと話す。

「雄ちゃん(羽田雄一郎議員)みたいに突然死してしまうこともある。私はコロナで一番厄介なのは、血管が詰まりやすくなる血管炎を起こしやすいことだと考えています。

 僕も含めていまは症状がなくても、少し経ってから急に胸が苦しくなったり、重病に罹る可能性はゼロではない。5年後や10年後には世界的にコロナ後遺症で動脈硬化性疾患がものすごく増えるんじゃないかと思っています。感染した人は、回復後も十分に備えてほしいです」


ワクチン接種券発送

2021-02-07 09:00:30 | 環境汚染

ワクチン接種券発送「時間差」容認へ 高齢者向け 

政府が新型コロナウイルスのワクチン接種で、高齢者向けの接種券(クーポン券)を一斉発送するのではなく、自治体内で時期をずらして発送する方式を認める方向で調整を進めていることが6日、分かった。

自治体への問い合わせや接種予約が集中して混乱する事態を避けるためで、地域の実情に応じて自治体の裁量に委ねる。複数の政府関係者が明らかにした。

【イラスト】ワクチン接種システムのイメージ  

政府は4月1日以降に65歳以上の高齢者にワクチン接種を始めたい考えで、対象者は約3600万人に上る。各自治体は事前にクーポン券を対象者に発送するが、一斉に配布した場合、予約や問い合わせにより自治体のコールセンターなどの窓口がパンクし、現場に混乱が生じる事態も想定される。  

このため、政府はクーポン券発送に当たり、年齢層や地域ごとに発送日をずらすことを想定。政府関係者は「発送時期をずらしてもらい、問い合わせのピークを抑えて現場の混乱を避けられないか検討している」と話す。

 ただ、同じ市区町村の中でクーポン券が届くタイミングにずれが生ずれば、不公平感につながる恐れもある。このため、政府はあらかじめ指針を示し、円滑な接種関連事務に理解を得やすくしたい考えだ。  

ワクチン接種をめぐっては、2月中旬以降に同意が得られた医療従事者約1万人に接種してもらい、体調の変化を確認する安全性調査を実施する。続いてコロナ患者の診療、搬送に関わる医師や看護師、救急隊員、保健所職員ら約370万人への接種開始を目指す。

 4月以降に高齢者への接種開始を行い、6月の第3週までに2回目の接種を終える見通しだ。5月頃には一般にも対象を広げる考えで、この際もクーポン券発送の段階発送を検討する。