東京オリ・パラ開催まで100日、異様な聖火リレーが続いているが、海外メディアは日本の実態をよく把握しており、懸念を示し始めている。
ニューヨークタイムズに続いてイギリス・ガーディアン紙も12日電子版で「ショーは続けなければなりませんか?」という見出しで社説を掲載している。
訳文を要約すると、
＝＝ オリンピックは、ウイルスの復活とホスト国の大多数の反対の中で近づいている。懸念はチケット販売の遅れや未完成の会場に関する通常の懸念をはるかに超えている。
1月の世論調査では、日本の約80%の人が大会を廃止または延期すべきだと考えていることがわかった。
日本とIOCは、このイベントが本当に正当化できるかどうかを自問しなければならない。
海外の観客は許可されず、国内の観客はまだ禁止される可能性がある。オリンピック運動は認めるが、パンデミックを悪化させるリスクと比較検討する必要がある。 ＝＝
といったところか。
橋本聖子組織委員会会長は、対応する医療関係者を1万人としているが、根拠と見通しは示されていない。選手に対するワクチンの優先接種が国民の理解を得られるかどうか。
商業イベントになったオリンピックに人生を賭けてきた選手も多いだろう。しかし、金銭でもない、名誉でもない。多くの人の「命」に関わることである。
その時代を体験していないが、第二次世界大戦に突入した時の世情が想像つくようになった。
《ガーディアン紙 2021.4.12 より》