健康心理学９：090623自殺-4

自殺資料ラスト4枚目。

職業別自殺者数の資料は、無職者がダントツ一位であることを鮮明に示しています。

やはり社会の中で自立することが大切なんだと思わざるをえません。

誰もが自分の意志で生き、自分の意志で職業を選び、日々汗を流して自立していける社会を作らなくてはね。

みなさん、卒業したら就職して、自立する道を選びましょう。

WHOは、自殺予防のための基本戦略を３つ示してくれています。

まず、うつ病にならないようにしましょう。

ついで自殺についてタブー視しないようにしましょう。自殺の実態をしらなくては対策はなし。

３つめは、政府と一般の人々が協力しあって自殺要望に努めましょう。

9月10日は自殺予防デー。防止できます。きっと。そのためには数値目標も大切です。

いい例がフィンランドとスウェーデン。いずれも目標値を掲げて政府・国民が総合対策を実行。

フィンランドは30％減、スウェーデンも20％減を果たしたようです。

さて日本では成果をあげることができるでしょうか？

2009/06/24記

健康心理学９：090623自殺-３

自殺資料3枚目です。

警察庁平成15年報告から、自殺は明け方・寝ないでそのまま企図したものが多いですね。

季節としては春先から夏場が多く、4-5月がピーク。

自殺は死因の一位といいましたが、詳しくみたのが3枚目の図。男女でいくぶん違いがあります。

でも、かわらないのは、自殺と不慮の事故死が圧倒的に若者の死因といってよいでしょうか。

日本人の自殺について、1899年から2003年までの年次推移をみた100年統計は圧巻。

1899年といえば明治31年。維新後30年が過ぎ、戊辰戦争から20年。明治政府は日清戦争で勝利を挙げ意気揚々の頃。

自殺率は10万人あたりの自殺者数。

第二次大戦が終わった後に３つのピークがきています。

現在の自殺ピークは第三波。いつ沈んでくれるのでしょうか。

いや、健康心理学のプログラムによって沈めなければなりません。

自殺の動機は健康問題が1位、経済的問題が２位。あとは家庭問題、勤務先関係、男女関係、学校問題と続きます。

遺書のあった事例だけの資料なので統計資料を見るには慎重さが必要です。

自殺対策基本法で目下ターゲットにしているのは、この一位・二位の自殺動機。

どんな対策が実際に施策として実現し、実行されているのでしょうか。

（つづく）

健康心理学９：090623自殺-2

自殺資料の2枚目。

最新の自殺統計を警察庁のホームページからいただいてきたものです。

小さな字は読み取りにくいので、元のファイルをぜひダウンロードしてみてください。

1998年から2008年までの11年間、ずっと自殺者総数は３万人を超えていること、それまでは2万人台だったことを知りましょう。

10代から40代の人々は元気で健康に暮らしている人の割合が多いので、亡くなったかたがたの死因を調べると自殺がダントツ1位になっています。２位は不慮の事故ですね。

曜日でみると、平成15年の詳しい報告書は、休み明けが多いことを示しています。

（続く）

健康心理学９：090623自殺-1

第９回目の健康心理学のテーマは自殺。

自殺の実体を知り、自殺を予防するためのプログラムを考えましょう。

日本政府は、ようやく本腰を入れて自殺防止への取り組みを始めました。

世界一の自殺大国はロシア。次いでハンガリー。日本は三位です。

アメリカの３倍近い自殺率の背景に、どんな問題がかくされているのでしょうか。

この資料はその1枚目。基本的な考え方を学びましょう。

1)prevention
2)intervention
3)postvention

の3種の取り組みが必要です。