省エネ電化製品を買うと「エコポイント」なる、なにやら怪しげなポイント(1点1円になるのだそうだが」が付くのだそうだが、このエコポイント、「エコ」とは言うものの「全くエコにはつながらない」と言う欺瞞に満ちた物である。
表向きは「エコ」と「消費拡大」両方が並立されているのだが、これは「エコカーに対する減税」と同じ事で、「消費拡大」と言う景気対策が目的で、とても「エコ」などと言える代物では無い。
数日前に聞いた話だが「エコポイントが付くようになったら少し大きいテレビに替えよう」と言った話も出るように、省エネが進んだ製品でも「前より大きな製品に替えれば省エネの意味がなくなる」と言うことには何も触れられていない。
トヨタやホンダの「ハイブリットカー」にしても同じ事で、燃費の向上による効果ばかりが前面に出されているが、「販売台数に占めるハイブリットカーの割合」は微々たるもので、現実には「利益率の良い(燃費は悪い)高級車」の販売にも一生懸命なのである。
ヨーロッパの国々から「日本人は省エネに消極的だ」と言われるのは、或る一部分の効果だけを強調して、「省エネを実行していると錯覚してしまう」と言うところに原因があるのではないだろうか?。
そのよい例が「レジ袋の削減」ではないだろうか。
マイバックを持って買い物をしたとしても、「削減できるのはレジ袋1枚か2枚」なのだが、買った商品の容器や袋(その多くはレジ袋と同じ石油製品)は「レジ袋など問題にならないほどの料」で、その殆どは「ゴミ」として捨てられてしまうのである。
「省エネと景気回復は両立出来る」と言う人もいるようだが、現実には「省エネと景気回復は両立出来ない」と言うのが真実で、仮の話だが、もし本当に両立出来るのであれば「アメリカがCO2の削減に消極的」などと言うことにはならないはずである。
「持続型循環社会」と言うことが模索されているが、現状のままではいくら科学者が知恵を絞ったとしても実現は不可能であろう。
何故なら、持続型循環社会は「成長率ゼロ」でなければ成り立たないうえに、「現状では人口が多すぎて無理」としか言いようが無いからである。
結局「人間は行き着くところまで行かないとわからない」のではないだろうか?。
「人間は高度な知能を持っている」と言うのは「錯覚(思い込み?)」でしかないと思うのだが・・・・。
表向きは「エコ」と「消費拡大」両方が並立されているのだが、これは「エコカーに対する減税」と同じ事で、「消費拡大」と言う景気対策が目的で、とても「エコ」などと言える代物では無い。
数日前に聞いた話だが「エコポイントが付くようになったら少し大きいテレビに替えよう」と言った話も出るように、省エネが進んだ製品でも「前より大きな製品に替えれば省エネの意味がなくなる」と言うことには何も触れられていない。
トヨタやホンダの「ハイブリットカー」にしても同じ事で、燃費の向上による効果ばかりが前面に出されているが、「販売台数に占めるハイブリットカーの割合」は微々たるもので、現実には「利益率の良い(燃費は悪い)高級車」の販売にも一生懸命なのである。
ヨーロッパの国々から「日本人は省エネに消極的だ」と言われるのは、或る一部分の効果だけを強調して、「省エネを実行していると錯覚してしまう」と言うところに原因があるのではないだろうか?。
そのよい例が「レジ袋の削減」ではないだろうか。
マイバックを持って買い物をしたとしても、「削減できるのはレジ袋1枚か2枚」なのだが、買った商品の容器や袋(その多くはレジ袋と同じ石油製品)は「レジ袋など問題にならないほどの料」で、その殆どは「ゴミ」として捨てられてしまうのである。
「省エネと景気回復は両立出来る」と言う人もいるようだが、現実には「省エネと景気回復は両立出来ない」と言うのが真実で、仮の話だが、もし本当に両立出来るのであれば「アメリカがCO2の削減に消極的」などと言うことにはならないはずである。
「持続型循環社会」と言うことが模索されているが、現状のままではいくら科学者が知恵を絞ったとしても実現は不可能であろう。
何故なら、持続型循環社会は「成長率ゼロ」でなければ成り立たないうえに、「現状では人口が多すぎて無理」としか言いようが無いからである。
結局「人間は行き着くところまで行かないとわからない」のではないだろうか?。
「人間は高度な知能を持っている」と言うのは「錯覚(思い込み?)」でしかないと思うのだが・・・・。