「地震で崩壊する土地」は地名でわかる!!

「地震で崩壊する土地」は地名でわかる!! ～阪神大震災から20年、データが語る地名と被害の相関～

　1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災から、間もなくちょうど20周年を迎える。午前5時46分という未明の時間帯に起きたこともあり、就寝中に倒壊した住居の下敷きとなり圧死した人も多く、犠牲者数は6,400名以上という最悪の惨事となってしまった。

　地盤が弱い土地に住むと、大地震が起きた際に住居が倒壊するリスクが高まる。阪神・淡路大震災では、かつて海や川だった地盤の弱い土地で、建物や高速道路が倒壊するケースが圧倒的に多かった。「環境考古学」に携わる立命館大学教授の高橋学氏は、神戸周辺の旧河道、つまり昔は川が流れる道筋だった場所を示す「旧河道図」を作成しているが、死者の約8割は、この旧河道上で亡くなっていたことも判明している。本来このような土地は、人が住むべきではない土地なのだ。

　では、私たちはどのようにして地盤の良い土地と悪い土地を見分ければよいのか。実は、ひとつのカギは"地名"にある。今回は、地盤がいかに人々の生死を分けるのか、阪神・淡路大震災の実例を示した上で、来たるべき首都直下地震に向け、注意すべき"地名"について考察を進めることにしたい。

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■被害は地盤が左右する

　さて、阪神・淡路大震災で甚大な被害を受けた神戸市では、前述のように地盤の良し悪しが人の生死を左右するケースが多かった。先月7日、神戸市が当時の被災状況を記録した写真データ約千点を無料で提供するWebサイト「阪神・淡路大震災『1・17の記録』」を開設している。このオープンデータから、建物に大きな被害が出た土地の例を紹介しよう。

・ 中世からの旧河道、フラワーロードに面して建っていたホテルは、完全に倒壊した。また、同じくフラワーロード沿いに建っていた三宮駅や神戸市役所なども倒壊してしまった。

・ それに対して、三宮駅西側のチャイナタウンがある南京町に旧河道はなく、砂堆（さたい）という乾燥した地質となっており、古い民家も倒壊せずに残ったところが多かった。石像が倒れるなどしているものの、確かに建物の倒壊などは見られなかったようだ。

・ 阪神高速道路の高架部分が倒壊した光景は、世界中に衝撃を与えた。前述の高橋学氏によれば、このように特に大きな被害を受けたのは、軟弱な地盤とそうでないところの境目だったという。現場は、東灘区の深江本町。「江」という字が海辺を思わせる町名だが、その名の通り、阪神高速道路は海沿いを走っているのだ。

■要注意の地名とは!?

　以上を踏まえた上で、ここから話の本題に移ろう。一般的に地名は、その土地の形状を表したり、歴史的事件を前提に名付けられたものが多い。地震・津波・洪水などの自然災害が起きたところでは、そのことを後世に伝えるべく警告として命名される例も少なくない。そのような過去の災害の履歴を表す地名を「崩壊地名」と呼ぶ。

　たとえ今は海・川・沼などが近くになくても、"水"に関係した漢字が含まれる地名は、水辺に関連した地質であり、地盤が弱い危険性がある。具体的には、「川」「河」「江」「沢」「瀬」「浦」「池」「沼」「袋」「泉」「井」「汐」「潮」「浜」「洲」「須」「田」や、その他の"さんずい"が付く漢字などで、これらが地名に含まれる場合、かつて水場だった可能性を排除すべきではない。

■首都直下地震で危ない土地

　さて、いつ首都直下地震が発生してもおかしくないとされる昨今、首都圏に住む人間にとっても、この"地名"と地盤の関連は決して他人事ではない。次に、東京都内で軟弱地盤と思われる地名の例をいくつか紹介したい。

© TOCANA 提供

・ 渋谷（渋谷区）と四谷（新宿区）　まず、「渋谷」や「四谷」などに見られる「谷」は、その名の通り谷地形を示しており、かつては川が流れていた土地である。渋谷には宇田川町という地名も残っているが、地盤が弱い場所が多いことをうかがわせる。前述の高橋学氏によると、大地震が起きた時にいちばん危険な場所は、もともと海だったところで、次が谷だという。

・ 浅草と吉原（台東区）　谷川影英著『地名に隠された［東京津波］』（講談社）によると、「浅草」は浅瀬の川沿いに草が茂っていたという解釈が妥当だろうという。川沿いに草が生えていたということは低湿地であり、地震による大規模な液状化が懸念される。そう、「芦」「葦」「菅」「蒲」「荻」「蓮」「鴨」「鶴」「亀」など水辺に見られる動植物が付く地名も、要注意なのだ。台東区の「吉原」は、かつて「葦原」だったとされており、ヨシ（アシ）が生い茂る低湿地であることを示す。

・ 海抜ゼロメートル以下の地域（江東区、墨田区、葛飾区）　東京はそれほど大きな津波に襲われることはないと思われがちだが、2011年の東日本大震災の時でも、3メートル近い高さの津波が東京湾に到来していた。全国で海抜ゼロメートル地帯が広い都道府県を挙げると、愛知、佐賀、新潟、東京の順となる。しかも東京の下町には、江東区、墨田区、葛飾区のように海抜がマイナス数メートルとなる土地さえ存在しており、震災時に堤防が決壊すれば、浸水で壊滅的な被害を受けることになる。この地帯は明治時代までは水田が広がっていたところで、ここも本来は、人が住むに適した土地ではなかったのだ。

・ 築地と月島（中央区）　埋立地も液状化が強く懸念される軟弱地盤である。そして、これも地名で判断できることが多い。中央区の「築地」は、その名の通り人工的に築かれた土地だ。「月島」も本来は「築島」であり、同様に埋立地を意味する。江東区の「砂町」は、かつて砂浜だったと推測され、液状化の起きやすい軟弱地盤であることが疑われる。それに加えて「梅」が付く地名は、植物の梅とは関係なく、もともと「埋立地」の「ウメ」だったというケースが多いので、十分な注意が必要だ。（大阪の梅田もまさにその通りで、低湿地帯で泥土を埋め立てて田畑地を築いたことから命名されたものだ）

■地名の安易な変更が、被害を助長する

　こう見てきたように、地名はその土地の"本当の姿"と"過去の災害史"の貴重なデータベースであるといえる。だが、近年では伝統的な地名が、「桜ヶ丘」「緑ヶ丘」「富士見ヶ丘」「◯◯ニュータウン」といった、歴史的にその土地とまったく関係のない地名に変えられてしまう例も多い。イメージを優先させるため、自治体や土地開発業者らが勝手に命名したものと推測される。

　しかし地名とは、自然災害に関する先人たちの経験と知見が詰まったものであり、さらに後世へと継承していくべきものなのだ。日本民俗学の権威である谷川健一氏も、このような風潮を嘆き「行政の都合による安易な地名変更は許せない」と語っている。いずれにしても、新興住宅地などに住む人は、その土地の明治時代以前の名前を調べてみることも必要だろう。

　最後に、今回紹介した地名による災害リスクの判断は、ひとつの目安にはなるが、全ての地名が必ずしも地質によって決まっているわけではない点も指摘しておく。また、たとえ地質を反映した地名だとしても、自分が住んでいる場所の地盤の良し悪しが正確にわかるわけではない。結局のところ、その土地が本当に危険かどうかは、ピンポイントで地盤調査を専門家に依頼するのが最良の策と言えるだろう。

インフルエンザが全国的に警報レベル 首都圏から拡大

高齢者で重症化しやすいＡ香港型。  手洗い、うがいの励行です。

インフルエンザが全国的に警報レベル　首都圏から拡大

2015年01月16日 11:55  

 

写真 インフルエンザ定点医療機関あたりの報告患者数

　国立感染症研究所は１６日、直近１週間（５～１１日）のインフルエンザ患者が全国的に増え、警報レベルに達したと発表した。全国平均で警報レベルを超えるのは、昨季より３週間早い。首都圏を中心に広がっていた流行が、西日本を中心に全国に広がっている。

　感染研によると、全国約５千カ所の定点医療機関から直近１週間に報告された患者数は計１６万３７１６人だった。１施設平均の患者数は３３・２８人で、警報レベルの３０人を超えた。都道府県別にみると、宮崎の７６・４２人をトップに沖縄６２・９８人、熊本５７・２３人と続いた。九州・沖縄、中国、四国、東海を中心に２７県で警報レベルに達し、全都道府県で注意報レベルの１０人を超えた。

　ほかに警報レベルを超えたのは、福岡５４・２９人、長崎５０・８６人、佐賀４６・３６人、大分４５・８８人、静岡４４・８３人、愛知４４・２７人、岡山４２・９９人、香川４１・０８人、山梨４０・８５人、徳島４０・３７人、滋賀３８・４９人、広島３７・４４人などだった。

　年末に多くの都府県で警報レベルを超えた関東、関西では埼玉２７・８４人、神奈川２７・６８人、東京２３・８人、大阪２７・６人と警報レベルを割る都府県も出ているが、流行のピークは今月下旬から来月初めとみられ予断を許さない状況だ。

　全国の５～１１日の年齢別の推計患者数は、２０～４０代の働き盛りが全体の４割を占め、０～４歳、５～９歳、７０歳以上がそれぞれ１割近くだった。７０歳以上の高齢者も徐々に増え、入院患者１７６３人のうち７０代が１７％、８０歳以上は４０％を占めた。

　直近４週間で検出されたウイルスは、ほとんどが高齢者で重症化しやすいＡ香港型だった。

　厚生労働省は「冬休みが明けて小・中学校が再開し、患者数が今後も増える可能性がある。警報レベルに達していない地域も含め、今後も注意が必要だ」としている。

政府、「ＭＩＲＡＩ」世界初納入 水素時代を視野に

水素時代、いい出足ですね(@_@)

政府、「ＭＩＲＡＩ」世界初納入　水素時代を視野に

2015年1月16日00時33分

トヨタの燃料電池車に乗り、感想を話す安倍晋三首相＝１５日午後３時６分、首相官邸、飯塚晋一撮影

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　政府は１５日、水素を燃料に走る燃料電池車（ＦＣＶ）を首相官邸に導入した。安倍晋三首相はさっそく車に乗り込み、官邸の前庭をぐるっと１周。窓から顔を出し「いよいよ水素時代の幕開けだ」と話した。官邸によると、市販のものとしてＦＣＶが納車されるのは世界初という。

　この日納車されたのは、トヨタ自動車が昨年１２月に販売を始めたＦＣＶの「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」。水素と空気中の酸素が反応してできる電気で走る。公用車として使われる予定で、経済産業省、国土交通省、環境省にも同時に導入された。

　あいにくの雨の中、安倍首相は自らハンドルを握って官邸前をゆっくりと一回りした。その後、記者団に対し「さらなる規制改革そして技術開発、この２本立てで（水素時代を）前進させていきたい」と述べた。

　燃料を補給する水素ステーションについて、政権は２０１５年度中に４大都市圏で約１００カ所に増やす目標を立てている。また今後、自分で燃料補給ができるセルフステーションの設置や、燃料の水素をためておくタンクの低コスト化に向けた規制改革を進めていく方針だ。

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■トヨタ「ＭＩＲＡＩ」、受注は好調

　トヨタ自動車は１５日、世界初の市販を先月始めた燃料電池車「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」の受注台数が、発売から１カ月間で約１５００台になったと発表した。当初、今年末までに４００台と見込んでおり、その４倍近い受注を１カ月で集める好調な出足だ。

　内訳は官公庁や企業からが６割、個人からが４割。「想定していたよりも個人による注文が大きい」（トヨタ幹部）。都道府県別では、トヨタの地元、愛知県がほぼ半分の約７２０台。東京都が約２５０台、福岡県が約１４０台と続いた。

　現在の生産能力は年７００台。愛知県内の販売店によると、いま注文すると納車は３年以上先になる見通しで、トヨタは増産を検討している。

芯の折れないシャープペン、ゼブラの「デルガード」

これ、よさげです(@_@)

（ヒット！予感実感）芯の折れないシャープペン、ゼブラの「デルガード」

2015年1月15日22時

【動画】「芯が折れない」ゼブラのシャープペン「デルガード」。実際に試してみた＝宮崎健撮影

「デルガード」は色とりどりの６色がある＝東京都新宿区のゼブラ本社

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　いよいよ受験シーズンがやって来た！

　本番当日、問題を解いている最中に勢いあまって、「ポキッ」。シャープペンの芯が折れることがあるかもしれない。気持ちが集中できずに焦り、なんとなく不吉――。こんな状況を防いでくれるシャープペンが誕生した。

• 特集：大学入試センター試験

　文具メーカーの「ゼブラ」（東京都新宿区）が昨年１１月に全国発売した「デルガード」。中高生の９割が、毎日勉強で使う筆記具とされるシャープペンで、話題沸騰中だ。

　「シャープペンの芯は折れるもの」。それが当たり前だと誰もが思ってきた。気を取り直して親指でカチャ、カチャと芯を押し出して書き進むしかなかった。ところがゼブラは、多くの人が潜在的に抱えていた「芯折れ」のイライラを解消しようと向き合った。デルガードは、たてに斜めにと、あらゆる角度から強い筆圧がかかっても、芯が折れないことが最大の売り。ペン内部で芯が詰まって出なくなることも解決した。

　デルガードを中心となってつくり上げた、ゼブラ研究開発部の月岡之博（ゆきひろ）さん（４３）と小野陽祐（ようすけ）さん（２９）を本社に訪ねた。

　芯が折れないしくみは、ペン先端の金属部品の動きにあった。紙面に対して垂直に強い筆圧が加わると、ペン軸に内蔵されたばねが芯を上方向に逃して、折れを防ぐ。一方、斜めに強い筆圧が加わると、金属部品が滑り出てきて、芯を包み込んでくれる。まさにその名の通り、「デルガード」だ。

　金属部品とばねを組み合わせて可動式にしたのが特長だが、完成までには何度も試作を重ねた。「書くたびにガタガタと不安定になって書き味を損ねてはならない。あくまで芯が折れそうになった時に動くように調整した」と技術担当の月岡さん。漢字には一つの字に、はらいや止め、点などがあるため、筆感を考えながら、金属部品の動きのスムーズさを追求したという。

　芯棒がなくなると、次々に供給されるのがシャープペンの原理だ。その際、ペン内部で芯棒がずれずにまっすぐに供給されないと「詰まり」の原因になり、芯も折れやすかった。新たにプラスチック製の小さな筒を組み込んで安定させることで、ずれないようにした。外だけでなく、内部からも芯折れを防ぐ工夫だ。

　工場での量産直前にも、こだわりは続いた。「芯折れだけでなく、すべての不満を解消したい」（月岡さん）と、当初計画していなかった小さなリングをペン軸に通すことにしたのだ。シャープペンで筆記中に起こりやすい、金属が内部でこすれるような作動音を軽減するためにわざわざ追加した。月岡さんは「最後の味付けで大きな強みになった。思い入れもひとしおです」と振り返る。

　少子化が進むなか、シャープペン市場は販売本数こそ減るが、メーカー各社は従来品よりも価格が高い高機能ペンを相次いで送り出し、販売金額は伸びる傾向にある。着想から５年。「シャーボ」や「マッキー」などの定番商品を持つゼブラは、弱点だった中高生にもアピールできるシャープペンをようやく手に入れた。

　デルガードのうたい文句は「もう、折れない」。企画担当の小野さんは「『折れにくい』のではなくて、『折れない』と打ち出せた。３回ノックして出した芯を、力をかけてわざと折ろうとしても折れません」と胸を張る。

　３月までの発売５カ月で２００万本が販売目標だが、売れ行きはは予想以上だ。中高生ばかりか、大人が買い求めていくこともあり、品薄の販売店が出ているほど。「ＳＮＳやツイッターなどネットでの反響が大きい」（小野さん）ことも背景だ。動画サイト「ユーチューブ」への投稿で人気を集めるユーチューバーと呼ばれる人たちが商品を取り上げて、「ほんと折れないじゃん」「すごい！」などの反応がネット上に飛び交う。「デルガードを買ったから勉強を頑張ろう」という学生の声も聞こえてくるようになった。

　小野さんは、「目標に対して頑張っている皆さんの力を最大限出してほしい。力を出してもらうためにデルガードが少しでも役立ってくれれば」と受験生らにエールを送る。ゼブラはデルガードを定番として育て、今後もラインナップを増やすなど充実させていく考えだ。