地球温暖化はウソ、ホント？ 地球温暖化ビジネスで得をする人は誰だ!?
地球温暖化を防ぐために、温室化ガスの排出を抑制する......。1997年、京都で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議において、各先進国に削減目標が掲げられ、排出量取引が定められた。
気候変動に関する政府間パネル（以下、IPCC）によると、大気中に温室効果ガス（二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハロカーボン類）が増えたことが気温上昇の最大の原因で、かつ中でも二酸化炭素の影響が一番大きいとされている。また、19世紀以降の工業化で、大気中の二酸化炭素が約40％増加したため、ここから地球温暖化＝二酸化炭素の増加が原因だという。
地球が暑くなっていることに異論を挟む学者はいない。1891年から2014年の間、気温が0.7℃強も上昇しているためだ。「たったそれだけ？」と思うかもしれないが、南極でも北極でも氷は解け、海面の水位も上がっている。温暖化は明らかだ。
では、なぜ温暖化しているのか、そこが問題なのだ。温室効果ガスが原因といわれているが、この説に関しても不可解な事件が発生している。
■温暖化の本当の原因は？
2009年に出された環境省の発表に準拠すると、同年に英国イーストアングリア大学（UEA）に設置された独立レビュー組織（The Independent Climate Change Email Review）がハッキングされ、電子メールなどが流出する事件が起きた。一部報道によれば、この際に流出した電子メールには1900年以降に空気中の二酸化炭素が占める割合が急上昇したと、グラフが改ざんされていた（出典に間違いがあるのをわかっていて、論文に引用した）という記述があったという。これは、ウォーターゲート事件になぞらえ、クライメイトゲート事件と呼ばれている。つまりこの急上昇が本当はなかったのに、地球の温暖化をあおることで儲けようと考えた連中がいて、それに科学者も加担したというのだ。
この事件自体は大学が調査を行い、不審な点はなかったと一応の決着を見せている。
本当に二酸化炭素が原因で温暖化が進むのか。先に記したIPCCのデータが示しているのは、気温の上昇と同じように二酸化炭素も増えているということだけだ。つまり、詐欺だと言っている人たちは「二酸化炭素は気温上昇と関係ないんじゃないか」と考えているようだ。
さらに、反対派は気温上昇の最大の要因が温室効果ガスの97％を占めている水蒸気だ、としている。また、地球の気候サイクルがたまたま気温上昇期に当たっているだけであり、人間の活動による二酸化炭素の上昇（これは事実だ）と気温上昇は無関係だという説も主張している。
■二酸化炭素増加＝温暖化の構図で得をする人々？
だが、仮にだ。詐欺だとして、二酸化炭素の排出抑制で、誰が得をするのか？ 詐欺というからには、もうかる人間がいないと成り立たない。
「エコビジネスでもうけようとして」、というのは説得力としてやや弱い。たとえば石油のように明らかに一部の国が利権を持っているならわかる。だが、エコビジネスに関しては、どこの国にも目立ったアドバンテージはない。あえていえば日本だろうか。エコ関連の特許は半分以上、日本企業が持っている。これはエネルギー資源がない先進国という微妙な立ち位置にある日本だからこそであり、70年代の代替エネルギー開発プロジェクト「サンシャイン計画」「ムーンライト計画」のおかげだ。しかし、日本を得させるために欧州が動くことは、120％ない。
イデオロギー的な側面から語る人も多い。共産主義の事実上の敗北により、世界政府や世界の共産化を目指してきた左翼陣営は、金もうけの手段を失ってしまった。彼らは現行のシステムを否定することに存在意義があるため、次のターゲットとして環境を選んだ。環境ホルモンやワクチン否定、シーシェパードのイルカを守れテロや反原発デモも同じ文脈にある。
しかし、詐欺というにはこれも弱い。合成洗剤は危険である、食品添加物で寿命が縮む、などの主張は60年代からずっと左翼陣営は行ってきた。今さら、地球温暖化に乗り換えたというよりは、主要トピックスが入れ替わったぐらいの目新しさしかない。
■二酸化炭素排出権利権でビジネス？
一番、説得力があると思われるのが排出権だ。東西冷戦時代、自由主義陣営の中には、民主主義国VS共産主義国の対立をあおることで利益を得た者が多数存在した。危機感をあおり、軍拡を促したり、石油の値段をつり上げたりしたわけだ。しかし、冷戦の終結でそのようなおいしいビジネスができなくなった。そこで目をつけたのが地球温暖化ガスの排出権だ。
二酸化炭素の排出削減は、途上国には大きな負担となる。地球温暖化が、工業化で出た二酸化炭素のせいだとしたら、工業化を止めなければならない。だが、突如「やめろ」といわれても、すぐさま従うのは難しいだろう。また先進国にしても、工業化社会がすぐにエコな社会に変わるわけでもない。そこで温暖化ガスの排出権という権利を債券にして販売した。工業化を続けたければ、排出権、温暖化ガスを年間どれだけ出していいか、その権利を買えというわけだ。排出権は債券だから市場で売買される。
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企業間での取引も可能で、排出量の限度を下回れば、その浮いた分を排出枠が不足する企業に売ることができる。技術を持つ企業は二酸化炭素排出量の削減に励み、余剰になった排出枠を売り、投資分を回収する。排出ガス抑制の設備を持たない企業は排出枠を買わなければならず、その分、コストがかかってしまうため早急に対策を練らなければならない。結果的に二酸化炭素排出量は削減される。
人間の打算に根付き、よくできた制度だが、債券市場ということはその売買でもうけることもできる。世界規模のまったく新しい債券市場を丸々ひとつ作るために、二酸化炭素詐欺を仕掛けたというわけだ。
この制度は2006年度に始まり、環境省によると国内の場合、排出量取引価格は1トンあたり平均1,212円だった。しかし、しばらくたつと610円へと落ちている。日本のようにエコ技術が発達した国の場合、本当に排出量は減ってしまう。そうなれば債券は暴落する。実際に排出権価格は暴落し、特に東日本大震災以降は排出枠の大型顧客だった電力会社が赤字を計上、排出枠が使われずに塩漬けになってしまっている。欧州でも同様で、地球温暖化詐欺を謳うほどのメリットはないのだ。
■エネルギー危機が背景にある!?
ほかに考えられる可能性としては、石油からの脱却が挙げられるだろう。地球温暖化の危機感をあおり、風力発電や太陽電池への移行をアピールしてきた企業もあった。徐々に移行するにつれ、風力発電は供給量の不安定さや低周波被害、また太陽電池の寿命やメンテナンス問題などデメリットが浮上している。
しかし、多少の不利益には目をつぶらなければならない事実がある。中近東の油田が枯渇し始めているためだ。海底油田も深々度は別として、掘りやすい油田は掘り尽くした感がある。もちろん石油の埋蔵量は膨大で、1000年ぐらいではなくならないという試算もある。だが、そうした未開発の石油は、埋蔵場所が深すぎて現在の技術では掘れない。掘れないのでは、ないと同じだ。
スイスにあるシンクタンク「ローマクラブ」のレポート「成長の限界」では、石油が30年後になくなるとされている。あれもメディアの誤報で、正確には30年で現在の油井は枯渇し、石油価格は高騰する、である。そしてそれは現実になり、石油供給は不安定化しつつある。
地球が温暖化しようがしまいが、石油に依存した社会が長くはもたないだろうということに異論はないはずだ。
もし石油依存社会から循環型エネルギー社会へ切り替える方便として、地球温暖化がいわれたのなら？ それは科学から社会に対する切実なるウソであり、そのウソに乗っても間違いはない。どちらにしろ、明日の天気さえわからない我々に地球がなぜ温暖化しているのか、その正確な理由を知ることは当分できないだろう。しかし石油がなくなるまで何も手を打たなければ、エネルギー危機から戦争が始まる、それは間違いない。人間のやることは何万年も変わらない。最後は殺し合いなのだ。
