ある資料を作成するに当たり、90年代以降廃部になった実業団陸上部(ここでは長距離に限定)の数を
拾っていたらこんな数字が。。。
1990年~2010年3月迄の間、
男子・・16
女子・・27
のチームが休廃部に。
これは毎年平均で男子は0.8、女子は1.35と男女共およそ各1チームが廃部になっている計算です。
勿論この間、新しいチームが出来たり廃部になっても他の既存チームに移籍といったケースもありますが、
こうやって数字で見ると改めてその深刻さが伺えます。
休廃部の理由詳細はその企業により色々あるのでしょうが、普通の会社であれば景気や業績が悪くなった
からと言って例えば、総務、人事、経理、広報、研究開発、生産と言った様な部門を「廃止」するといった事は
常識的にはないはず。
(まあ多少の部門規模縮小や人の入れ替えはあるにせよ。)
それは会社にとって利益を生み出し事業を存続させる上で絶対必要な部門であるからに他なりません。
裏を返せば、陸上部(や他種目の廃部になる実業団チーム)は厳しい言い方をすればその会社にとって、
もう必要ないという事と認識せざるを得ません。
ちなみに上記廃部チームで会社が倒産した結果なくなったチームは僅かに男子2、女子4チームです。
それ以外の会社は今現在も存続しています。
一方、2000年の大崎スポーツ企業事業研究助成財団の(陸上以外の種目も含む)ある調査によると、
・スポーツチームを撤退した企業の撤退理由について、
「所属会社側の業績不振・リストラなど経済的事情」との回答が78%。
しかし、
・再開の可能性は?の問いに、
「景気が回復してもチームの再開は考えていない」が実に58%
という結果が出ています。
これら数値からして会社の経済的事情というのは単なるきっかけであり、本質的にはスポーツ自体の
事業価値が残念ながら社内の中で本当に十分認知、評価されていない結果ではないかと思います。
チーム存続或いは、新規チーム創部については、今迄以上に社内外の多くの人にその事業価値を訴求、
認知、評価してもらえる様な活動を目に見える形(例えば売上や集客アップに繋がるような部の
活動とか)で行っていく事がひとつポイントではないかと感じます。
これらの事を踏まえて何とか陸上界の実業団システムが存続してほしいものです。
拾っていたらこんな数字が。。。
1990年~2010年3月迄の間、
男子・・16
女子・・27
のチームが休廃部に。
これは毎年平均で男子は0.8、女子は1.35と男女共およそ各1チームが廃部になっている計算です。
勿論この間、新しいチームが出来たり廃部になっても他の既存チームに移籍といったケースもありますが、
こうやって数字で見ると改めてその深刻さが伺えます。
休廃部の理由詳細はその企業により色々あるのでしょうが、普通の会社であれば景気や業績が悪くなった
からと言って例えば、総務、人事、経理、広報、研究開発、生産と言った様な部門を「廃止」するといった事は
常識的にはないはず。
(まあ多少の部門規模縮小や人の入れ替えはあるにせよ。)
それは会社にとって利益を生み出し事業を存続させる上で絶対必要な部門であるからに他なりません。
裏を返せば、陸上部(や他種目の廃部になる実業団チーム)は厳しい言い方をすればその会社にとって、
もう必要ないという事と認識せざるを得ません。
ちなみに上記廃部チームで会社が倒産した結果なくなったチームは僅かに男子2、女子4チームです。
それ以外の会社は今現在も存続しています。
一方、2000年の大崎スポーツ企業事業研究助成財団の(陸上以外の種目も含む)ある調査によると、
・スポーツチームを撤退した企業の撤退理由について、
「所属会社側の業績不振・リストラなど経済的事情」との回答が78%。
しかし、
・再開の可能性は?の問いに、
「景気が回復してもチームの再開は考えていない」が実に58%
という結果が出ています。
これら数値からして会社の経済的事情というのは単なるきっかけであり、本質的にはスポーツ自体の
事業価値が残念ながら社内の中で本当に十分認知、評価されていない結果ではないかと思います。
チーム存続或いは、新規チーム創部については、今迄以上に社内外の多くの人にその事業価値を訴求、
認知、評価してもらえる様な活動を目に見える形(例えば売上や集客アップに繋がるような部の
活動とか)で行っていく事がひとつポイントではないかと感じます。
これらの事を踏まえて何とか陸上界の実業団システムが存続してほしいものです。
娯楽、遊興の類として認識され、かつまたスポーツ振興事業ならびに記録追求のための学究的試みも、一部の好事家の世界・・
文化としての位置付けは残念ながら低いといえます。これは、知育・徳育・体育・・という
教育に携わるものが必須に習得すべき3本柱のなかで、体育教育が躾の代替のような解釈
もしくは勝利至上主義に堕して、その正しい
情操教育の部分がなおざりにされた経緯が見て取れます。これはオリンピアの精神が太古より
継承された欧米とはそもそもの成り立ちから
乖離しており、内容は複雑です
実業団という組織形態は、企業の販促活動が
主体的目的で営利目的の護送船団方式で隆盛を極めましたが、バブルまでがその絶頂でした
活動の主体がマス媒体ならびネットでリアルタイム化し、グローバル化した現在、より小さい
組織形態・・よりローカルな発信源が有効に
作用する時代に変貌を遂げたと言えます