GMO 遺伝子組み換え作物 来襲！？

農業の問題が日本の将来を左右するかもしれないと言ったならば、大げさであろうか。

環太平洋経済パートナーシップ（TTP)や農協改革の一環での全中の影響の減少へ向けた政策などが最近のキーワードである。
私が購読している雑誌に「選択」がある。かなり昔から購読しているが、国際情勢特に中東情勢に関心があったので継続していた。自分の関心分野以外でも、危機管理など、今の日本には欠けている部分を鋭く指摘し続けている雑誌である。その雑誌が、5月号で取り上げているのが農協の改革とTTPのもたらす農業の将来像だ。

先例として北米自由協定で農業が崩壊していると言うメキシコ農業が取り上げられている。表題のGOM遺伝子組み換え作物が流入し、コスト面で米国にかなわず自国の農業が衰退するとともに、さらにこのGOMをメキシコで作付けしようとする動きがあるようだ。

GOMの問題点は、安い価格の実現だけではなく、遺伝子組み換え作物による人体への影響のほか、作付けすることによる農地の崩壊である。
土にとってよくない薬品を含む肥料により、農地が作物が育たなくなる土になってしまうそうだ。

一方国内の農業の維持については、国民の危機感が足りないために、農業経営者の育成や生業として成り立つ経営方法への転換が遅れている。
かつて、1990年代の後半、東北のある町で当時の町長が「減反事務を行わない」と発言したことがある。これは当時大きな話題となり、割と大きく報道されていたと思う。

この話のポイントは、農家に対して町では国が推し進める減反行政に異を唱えて、減反にかかる事務を行わない、つまり、その町では田畑の耕作を休んでも減反にかかる補助金は手にできないのです、と言うことになる。当然農家の大部分は反対の声を上げた。町長が考えていたのは、「本当に農業、米作りをやる気のある農家だけ農業を続けてください。」と言うことだろう。

当時あまりにも農家からの反対の声が多かったためか、程なく町長は発言を取り消してしまった。

あれから四半世紀、今の農家を取り巻く状況は減反政策の縮小にさらされ、農事法人による農業へと移行しつつある。もう、サラリーマンが片手間に農業をやっていることができない時代になってしまった。

農業の黒船が来襲しつつある今、日本の農業を生業として維持するために何をしなければならないのか考える時期であろう。
決して日本の作物がアメリカで受け入れられるなどと言う幻想は持つべきではない。アメリカに他国から流入して根付いている農産物は無いのだ。