高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて

2023-08-19 00:05:00 | 中国

電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて

「集団ストーカー」は、人工衛星を使って人を遠隔操作する軍事技術によって行われています。一旦、ケムトレイルで撒かれているナノチップを体内に取り込んでしまえば、その人は脳の機能を乗っ取られ、無意識のうちに体を動かされて「集団ストーカー加害者」にされます。

エコキュートなどによる低周波騒音被害スレ 9台目

ウェバー:HAARPは宇宙ベースの大量破壊兵器ですか?

モレ:はい、HAARPは、宇宙ベースの大量破壊兵器です。このひどい兵器は、ソ連とアメリカの秘密の協力によって作られました。

 冷戦中に組み立てられ、ウッドペッカー信号と呼ばれるようになったそれ(=ソ連のアンテナ施設)が、米国の独立200周年にあたる1976年7月4日にソ連で稼働開始されました。
 
そして米国とソ連は1978年、環境兵器、および環境に対して使える兵器の開発をする、秘密のパートナーとなりました。その後、環境兵器や、環境に対して使える兵器の開発を禁ずる国際条約の調印会議が開催されて68ヶ国が署名しました。つまり米ソは明らかに、この兵器を自分たち以外にはどこの国も持たせないように企んだのです。 


 もちろん背後にいるのは国際銀行家たちです。メソポタミアまで遡る古代金貸し業者の血統の本部はロンドン内部の、古代ローマの城壁に取り囲まれたシティ・オブ・ロンドンにあります。面積は1/4平方マイルぽっきりです。そこが、世界で唯一存在する本当の主権国家なんだと私は思ってます。

 彼らはやりたいことは何でもやります。ますます恐ろしい戦闘技術を開発しています。兵器による恐喝、核による恐喝、そして今やHAARPによる恐喝に使うために。目的はゆすりでそれらの国々を味方させ、できるだけたくさんのお金を奪い取ることです。恒久的な戦争経済です。それについて一言いかがですか?

ウェバー:ええ、戦争経済の製品は戦争そのものです。戦争経済は戦争を作り出すために存在しています。ヘーゲルの弁証法的な操作です。ロンドンの中心部にある、677エーカーの準独立的な司法管轄圏「シティ・オブ・ロンドン」は、12の銀行から構成される委員会によって統治されています。率いているのはイングランド銀行ですが、ロスチャイルド一族が仲介しています。今や、ロスチャイルド一族の富については統計的に信頼できるやり方で研究されていて、100兆ドルとみられます。

 二番目にでかい犯罪シンジケートは北米のロックフェラーシンジケートです。三極委員会、外交評議会(CFR)なんかをやってる彼らは、北米におけるシティ・オブロンドンのサブの請負業者で、その富はロスチャイルドの1/10にあたる10兆ドルであることが統計的に推測されています。
 
そのようにして、世界、そして恒久的な戦争経済は、シティ・オブ・ロンドンから動かされています。

モレ:支配エリートたちは、一般市民を支配する聖なる権利があると主張して、権力の座にいすわってます。非常に小さなグループです。世界全体合わせても総勢10万人ぐらいでしょう。
 
そんな数で世界60億人を完全にコントロールしているなんていう、とんでもないスケールの話は、到底ありえないことのように聞こえます。

 そしてこれらの連中は、働かないで大量のお金を手に入れるのが大好きです。つまり非常に非常に略奪的/利己的です。
 
金儲けの手段は、性的人身売買、武器取引、麻薬取引、臓器取引、酒の取引です。
 
シティ・オブ・ロンドンは、リキュールの販売で巨大な利益を得るために禁制ルールまでをも作りました。でした。彼らは真面目に働きたがらず、自分たちでは何もせずに他人から奪い取ります。

 HAARPのプロジェクトというのは・・・H-A-A-R-P、高周波活性オーロラ大気調査プログラムのことです。
 
それは地上にある巨大なアンテナアレイです。米国はアラスカに施設を持っています。グリーンランドにも一つあります。ロシアはニューファンドランド、英国はノルウェーにも施設を持っています。そのロシアと英国の情報は米海軍の元諜報員によるものです。また建設中の施設がオーストラリアのパインギャップにあるほか、プエルトリコの施設も初期の頃に建てられたものの一つです。ですからこれは世界的なシステムです。

 ソ連の「ドゥーガ2・アイロンヤード」のOTHレーダーは、ソ連発表では敵のミサイルを2ー3分以内に検知することを目的として1970年に設計されました。ソ連はその後それぞれが2階建ての建物ほどもある、26の巨大な発信機を建てました。そのニコライエフにある巨大なレーダーセンターについての描写を、2005年冬のWorld Affairs Journalに掲載された私の記事「兵器の標的としての惑星・地球」から、少しばかり引用します。

 『送信アンテナは幅210m×高さ85m、受信アンテナは幅300m×高さ35mだった。
アンテナフィールドにはそれぞれ15mのアンテナが330個あった。これらのレーダーは米国領土内から発射される集合的な・大量の大陸間弾道ミサイルを検知するようになっていた。これらのモスクワ信号はCIAによって1962年に発見された』。

 だから1950ー1960年ですら実験がなされていたんです。それはモスクワの米国大使館に対して使われ、米大使館のスタッフが低レベル電磁波反響の影響をみる人体実験台になりました。2人の米国大使が脳腫瘍で死亡したほか、従業員の多くも非常に病み、幾人かは死亡しました。これらは低レベル電磁波反響、またの名をマイクロ波による影響でした。

 非常に興味深い点は、当時、人間の脳の周波数が、モスクワから来るウッドペッカー信号に乗せられていたことです。他にももっと内密にされている、様々な用途があります。
 
例えば携帯基地局や、警察のアンテナや、軍の施設のそばにお住まいの方々です。この技術は今となっては極度に進化しています。携帯基地局は米国でもっとも完璧なアンテナ網と化しています。だから携帯は私たちの利益のためにあるわけではありません。売りつけられてこちらがお金を払ってはいますが、私たちに対して敵対的に使われています。


 ロシア側が報告したマイクロ波の症例は、低血圧と脈拍の遅れでした。それによって体温が下がります。私が1ヶ月前にカナダで講演した際、低体温について人々から話を聞きました。こちらサンフランシスコ・ベイエリアの私の友人たちにもいます。その人たちがマイクロ波による攻撃の標的にされているのは明らかです。

 ロバート・ベカー医師の本「人体と電気 我々の体は電気的なシステム」から引用します。「慢性的な交感神経システムの興奮、ストレス症状、高血圧。頭痛、だるさ、目の痛み、不眠、イライラ、不安、(聞き取れず)の痛み、神経質な興奮・・・集中できない、脱毛。さらには盲腸や、循環器系・生殖器系の問題、ガンの増加。究極的には、アドレナリンの消耗、心臓病、動脈硬化?、心臓発作が慢性的な症状に続いて発生する」。

 マインドコントロールがこの中に入っているのは確実です。
 
国家治安顧問を務めてきたズビグネフ・ブレジンスキーの著書「2つの時代のはざまに」にはこうあります。1971年出版です。「正確にタイミングを合わせて人工的に発生させた電気的鼓動により、地球の特定の地域の上に比較的高レベルの振動パターンを導くことも可能だろう。非常に長い期間、特定地域の上で、きわめて多くの人々の脳の働きを深刻に悪化させるシステムを開発することもできる」。

 ですから米国とロシアは「全国ミサイル防衛」やら「大陸弾頭ミサイル防衛」やらの覆いの下で、実は全世界マインドコントロールプログラムを開発していました。

 アタマの物理的支配の目的とは、つまり、与えられた規範から逸れる者を全員、外科的に不自由にさせることだ。人間には自分の考えを持つ権利などない。
 
 この種のリベラルな志向には多大なる魅力がある。我々は電気的に脳を支配せねばならない。軍隊や将軍は、いつの日か、脳への電気的刺激によって支配されるようになる」。

 さて1986年、電磁波のアプリケーションはすでに相当開発されていました。米海軍のポール・E・タイラー大将の言葉です。「比較的に低レベルのRFRを用いれば、軍の巨大な部局において、極めて分散/拡散させた生物化学溶剤を合成できるかも知れない。照射されていない一般大衆はそれに対して免疫がある」。
 
 そして、特定のパルスつきマイクロ波を照射すると、血液脳関門の浸透性が高まりますし、それ以外にも、薬物、バクテリア、毒物の影響を強める兵器が存在します。


 今日、空にはケムトレイルが散布されています。主にNATO諸国の上空ですが、非NATO諸国でも散布されています。そして地上では農薬散布プログラムがあり、ケムトレイルとシンクロナイズしています。
 
私はこれはバイナリー兵器だと思います。言い換えると、ケムトレイルは一つの構成要素、化学物質はもう一つの構成要素、その二つを合わせるとシンクロし、何倍にも互いの影響を増しあうのです。ケムトレイルはHAARPシステムの一部です。

 ちょうど私はカナダから戻ったばかりです。カナダでケムトレイルの写真を撮りました。通常ケムトレイルは白です。でも、このカナダのブリティッシュコロンビアで撮った写真には、白いのと同時に黒いケムトレイルが映っています。カナダの市民からは、ディーゼルや農薬のような臭いがしたという話を聞きました。。。

 カリフォルニア州食品農業局の局長マレイ氏は、こちらサンフランシスコ・ベイエリア全域に5年半に渡って「チェックメイト」という名の農薬を散布したいと発表しました。その後の影響に関する疫学的な研究も何もないし、標的の昆虫が農業に与える被害についても、何も示されていません。
 
 これは明らかにバイナリー兵器システムです。人々を不妊にさせ、出生率を下げ、住民に生物学的なダメージを与えるためです。非常に恐ろしいことです。ただもう恐ろしいとしか言えません。

 私がしばしば最初の例として考えるのは・・・過去40年間科学者をしてきた私が見極めたのは、神戸の地震です。1995年1月17日午前5:46 に発生した7.3の地震です。
 日本の神戸で早朝に発生し、たくさんの人が死亡・負傷しました。少なくとも発生24時間前~数時間前には警告があったので、十分避難させることができたはずでしたが、何もなされやしませんでした。

 それから、2005年にアメリカでハリケーン・カトリーナがありました。初めての明白な人工災害でした。ここで2001年9月10日のFEMA連邦緊急事態管理庁の予想を読みます。米国で最も起こる可能性が高い3つの災害を予想したのです。

ウェバー:ええ、ええ。ちょっと、そこでちょっとすみません。テロ攻撃、9月11日の偽旗作戦、そして未発生のサンフランシスコ地震というお話・・・それからカトリーナ・・・カトリーナの事象はHAARPによって引き起こされたように見受けられます。
 
となると状況的に言って・・・・偽旗作戦における世界貿易センターへの攻撃、ツインタワーの分解(→気まぐれ注:あれだけの巨大なツインタワーがナノダストと化した現象という意味です。)はHAARPによってなされたものと言えそうですね? それはHAARPの技術的仕様に入っていると見えます。引用しますと「都市、産業拠点、ビル、住民、個人を含む、陸上の標的と住民に対するスカラー波戦闘」ですけども。

モレ:HAARP広報官リッチ・ガルシアの発言に戻りましょう。彼はHAARPについて「米海軍と米空軍によってミサイル防衛と通信妨害に使用することが意図された」と述べました。しかし・・・1992年3月に米国防省が請負企業向けに出した「全米産業警備プログラムマニュアル」の一節を引用しますと、「プロジェクトに関するカバーストーリーは、信じることが可能な内容でなければならない。
 
プロジェクトの真の性質についてのどんな情報も暴露してはならない」。 HAARPのカバーストーリーは「国のミサイル防衛」だったのだろうと思います。

 他の用途についてのガルシア氏の発言を見ますと、気象改変にも触れています。私は地球科学者なので説明できるかどうか、ひとつやってみます。つまり、彼らは地震地帯にビームを向けて、圧力ゾーンを加熱することができる。そして、地震がポンとはじけるようにできるのです。

 驚異的に聞こえますが、これらのビームには他の用途もあります。例えば地下での石油探査です。あなたのサイトに載っているビデオによると、おそらく地震学者であるブルックス・アグニューさんは、1983年にはすでに、30ワットのビームで準表層構造の内部を見るという放射断層写真術をやっていました。
 
9つの州で26の油田を100%の正確性で発見したと。探している物質それぞれの周波数を見出すことができたほど、正確なシステムなのです。
 
埋蔵されているのが石油だろうとガスだろうと、今までのように実際の探査をする必要すらなく、宇宙からできちゃいます。ですからHAARPのシステムに、非常に強い経済的な要素が存在するのは確実です。

 地震の引き金を引くのは、地下に振動を誘発して最終的に地震ゾーンを不安定化させることからでもできます。それは経済的・軍事的・政治的用途になるでしょう。もうちょっとしたらお話します。
 
それから15ー20フィートもある荒波が大西洋や太平洋で報告されています。私は5年前ぐらいに気づいてレポートをいくつか読みましたが、即座に船を沈没させることができます。

 さてなんでまたモンサントは、ハワイで総勢5000人ぐらいしか食べていない食物の遺伝子組換えなんかをやりたいのでしょうか。なんの経済的な利益もありません。
 
でも、遺伝子組換え食品と遺伝子組換え生物について言われている影響が本当なら生物兵器でもあるということで、となると遺伝子組換えタロイモが正当化されるのでしょう。
 
ハワイの先住民を標的にすることだからです。シティ・オブ・ロンドンとウォール街の銀行家たちのお気に入りの手段の1つは、ネイティブアメリカンを殺すために天然痘菌が入れられたことからもわかります。皆殺し(絶滅・駆除・根絶)です。彼らが来る日も来る日も実践しているのはそれ。

 米国では何十年にも渡り、国の政策として、放射能汚染された牛乳が都市部の黒人コミュニティに運ばれていました。
 
なぜアフリカの糖尿病発生率が世界最低なのかがわかります。広島、長崎、チェルノブイリ、原発、大気圏核実験以来、糖尿病と被曝には非常に強い関連があることがわかっています。
 
なぜ米国のアフリカ系黒人の糖尿病発生率はほぼ世界一なのに、アメリカは最低なのか。米国政府は遺伝的要因としていますが、それでは説明がつきません。たとえば疫病は遺伝のせいではありません。

 というわけでHAARPシステムにはたくさんの用途があります。どんなスケールでも使えます。人々のエネルギー細胞(細胞エネルギー)を標的にすることもできます。
 
細胞の機能を操作して、病気を発生させることができます。どんなスケールでも使えるのです。ぐっとのぼっていった大気中では、大気を加熱し、持ち上げ、拡張させ、そしてぺしゃんとなると、それが言わば「圧縮波」として地震の引き金を引くことが可能です。
 
ですから地上ベースの技術、空中ベースの技術、宇宙ベースの技術が統合されたシステムです。非常に複雑になっています。

 でも、ハリケーン・カトリーナの次の例にいきましょう。2006年12月26日のスマトラ沖大地震です。イギリスの文化では、ボクシングデーといって、クリスマスの翌日で、人々は大騒ぎする日に当たります。ボクシングデーが楽しみで、クリスマスは影にかすんでいる人も多いです。スマトラの地震はPM8:23に発生し、7.6でした。私は非常に疑いました。確実に人工地震、または人間が引き金を引いた地震だろうと思いました。あの地震域全体が非常に不安定で、いつ大地震が起きても全然おかしくない状況になっていました。

 そこで、ロザリー・バーテル博士に聞いてみました。バーテル博士は、放射線が専門の有名な科学者です。また、HAARPの開発当時、米国議会の科学諮問会の委員を何度も務められました。
 
もちろん向こうはHAARPの本当の用途については何も告げませんでしたが、バーテルさんは「惑星地球・最新の戦闘兵器」

 私は「バーテル博士、人工地震と自然の地震との違いはどうしたらわかりますか?」と尋ねました。
 
すると「かなり単純です」と仰いました。「自然の地震の場合、地震波が地球の固い部分を通っていき、跳ね返った地点で検知できます。表面に出てきたところの地震波のグラフ上で検知・計測できます」。
 
地球は玉ねぎのように異なる密度/温度/構成のいくつものレイヤーでできています。それらの上で地震波が跳ね返るのです。地球内部で起きていることを突き止める手段として唯一判明しているものです。

 バーテル博士によれば「HAARPによって作り出されるスカラー波は、自然の波ではありません」と。
 
自然の地震波は液体を通過しません。地球の内核は固形状ですが、その回りに液体状の外核が取り囲み、その上にまた固形のマントルがあります。バーテル博士はこう仰いました。
 
「スカラー波は、地球の液体状の外核も通り抜けます。自然の地震波では無理です」と。
 
つまり、震源地にピンをさしたとします。それが地球の真ん中を貫通して、地球の反対側に出てきた地点で、スカラー波が地震波のグラフに現れます。自然の地震の場合、地震波は検知できません。ですからとても単純な方法で見分けることができます。

 現在、世界中の科学者、軍がこの新種の戦争を観察し、互いを研究しあっているはずです。つまりまた同じことを一から繰り替えしています。核による恐喝の代わりに、スカラー波による恐喝、もしくはHAARPによる恐喝をやってます。

 地震学者の友人はスマトラ地震の理由について、「スマトラ島の下にある莫大な石油資源をコントロールするため」と言っていました。
 
陸上でゲリラ戦が続いていたここ10年ばかし、危険すぎて探査できなかったのです。さらに別の用途として、マラッカ海峡がからみます。
 
マレーシア、シンガポール、ベトナム・・・。これらの国々がある海の回廊を、中東からの石油や天然ガスなどのエネルギーを積んだ船が通過しています。その地帯を通過しなければアジアの国々に向かえません。だから神戸の地震と同様、スマトラ沖の地震はインド洋における地震ネットワークを設立する目的でした。特に石油を積んだ船が通るルートにです。

 地震発生時に米海軍の船が沖合いにいましたから、まったく疑いの余地はありません。
 
さらに一週間後、米国の原子力潜水艦がグアム沖で座礁し、「海底の山に衝突しちゃった」という馬鹿げた言い訳をしました。
 
障害物を検知するための非常に洗練された超音波装置や、あらゆる類の衛星やらなんやら持っているのに。それが本当なら、他の潜水艦も海底の山にぶつかっているはずです。なのでHAARP事象の疑いが濃厚です(気まぐれ的には話についていけず)。
 
それから、NASAのスペースシャトルが2回衝突しましたが、ある物理学者が一回目の時に「故意にやったのだ」と言っていました。私はひたすら驚いたので、「なぜ?」と聞くと、軍の宇宙計画に市民が参加できないようにするため」とのことでした。

 その他のHAARP事象もますます頻繁に起きるようになってきていますが、2007年7月17日に日本の新潟の、原発がある所で6.8の地震が発生しました。AM10:30でした。本当に危ないのは、それが原発にダメージを与えたことです。日本はカリフォルニア州と同じ大きさで、カリフォルニア州には2つ原発がありますが、日本には55基以上あります。極度に危険です。日本ではマグニチュード8かそれ以上の地震が5年ごとにあります。

 私は日本の原発の危険性について、ジャパンタイムズに記事を書きました。
 
日本の地震が危ないのは、サブダクション領域にあるからです。日本は中国のプレートの下に潜り込んでいます。
 
東からは太平洋プレートが、中国のプレートに向けて押しています。北米プレートは上から、北から下に向けて押しています。フィリピン海プレートはフィリピンから日本の下を北に向けて押しています。
 
それから中国プレートは東に向けて押しています。だからよりによって日本は、4つの主要な地殻プレートの交差地点にのっかっています。太平洋の「リングオブファイヤ」の一環です。

 なぜ55基もの原発を建てたのか?
 
間違いなく、非常に極悪な理由のためです。
欧米に多数の原発を建てたのと同じ理由だと思っています。
人口の削減と、ファーストレベルの国の破壊です。
目的は利益を最大化し、富を上方に向けて集中させるためです。

 では誰がそれをやっているのでしょうか?
 これらロンドンの銀行家というのは、どういう人たちなのでしょうか?

 その「シオニズム 対 ボルシェヴィズム」という記事で、チャーチルはこう書きました。「ちょうどキリスト教が情深くあるように、ユダヤ人のボルシェヴィズム主義者は、悪意ある哲学を生み出している。阻止しない限り、キリスト教を取り返しがつかないほどに破壊するだろう」。
 
キリスト教とイスラム教が2つの標的で、HAARPがそのためのデリバリーシステムです。

モレ:チェルノブイリは故意に操作されたものだった、とインドの海軍大尉から聞きました。もちろんMI6、CIA、モサドが結託していたに違いありません。
 
ここまで
  • 奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

    腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!

    自分どころか家族さえも、守りません!!

    新型コロナを証明した論文はありません!!

    公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!

    新型コロナは存在しません!!

    ワクチンには予防効果はありません

    発症効果を防ぐ効果もありません!!

    重症化を防ぐ効果もありません!!

    ワクチンの中身の正体は

    酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊

    この二つを主体に貴方の身体を徹底的に機械する遺伝子兵器です。

    ワクチンや食品に含まれる社会毒を無毒化する!!

    ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10

    納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー

    きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天

    非加熱の塩・味噌。

    フルーツ、海藻類。

    nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻

    新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

    それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

    病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

    遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

    スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは

    納豆キナーゼ、ブロメライン!!

    マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)

    初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。

    即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。

    これは追加接種によって短縮する。

    数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!

    このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。

    生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。

     

    最後まで読んでくださいまして、ありがとうございました!!

     


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中国軍、「脳制御」兵器を研究開発!! 

2023-08-17 00:05:00 | 中国

中国軍、「脳制御」兵器を研究開発!! 

実戦配備!!

意識支配し「戦わずに勝つ」

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北京で行われた共産中国建国70周年記念パレードで、DF-41弾道ミサイルを積んだ軍用車両が並ぶ中、中国国旗を振る観客たち。

バイデン大統領のインド太平洋担当トップ国家安全保障アドバイザーによると、中国の軍拡はアジア全域に不安を引き起こし、最近この地域に焦点を当てた米英豪の3者間安全保障協定が結ばれた原動力となったという。

 米商務省は、「脳を制御する」兵器に関連する研究に関わったとして今月中旬、中国の研究所「軍事医療科学アカデミー」と傘下の11機関に制裁を科したが、2019年に中国軍から、脳科学を利用した兵器の開発をめぐる報告書が出されていたことが明らかになった。

 ワシントン・タイムズが入手した三つの報告書から、これらの研究機関が中国軍と共に、何年も前から脳制御戦の研究を行っていたことが明らかになった。

 その一つ「将来の軍事的優位の概念」と題した報告では「戦争は、肉体を破壊し、敵を無力化、支配することから変化し始めた」とした上で、「重要なのは、物理的破壊ではなく、敵の抵抗の意思を攻撃することだ」と指摘している。また、「戦わずに勝つことは、それほど遠いことではない」と敵の意識、思考を支配し、戦争に勝つことを目指していることを明確にしている。

 別の報告は、「知能化した戦争」の研究の一環として、脳と機械の連携の研究が進められていることを示している。「脳と機械のインターフェース(連絡)によって、思考で機械を直接的に制御」することを目指すものだという。

 また、人と機械の融合によって、人の生理的能力、認知能力を強化することも研究されている。

 さらに、中国電子技術集団は「脳内の神経活動を測定、神経シグナルをコンピューターシグナルに変換、脳と外部機器との間の一方向、双方向の信号の伝達などの脳制御技術」の研究を行っている。

 これらの技術を生かして脳の能力を強化するための方法として、脳の電気的活動を模倣、操作するウエアラブル(身体装着型)機器、脳に埋め込んだマイクロチップなどが挙げられている。

 米商務省は制裁発表に際して、研究内容について詳細を明らかにしなかったが、これらの研究機関が「生命工学を生かした研究で中国軍を支援しており、そこには脳制御兵器とされる兵器も含まれている」としている。

中国金融に台湾侵攻の兆し、

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新華社通信が公開した写真で、中国北部の内モンゴル自治区にある竹里河訓練基地で行われたPLA創設90周年記念軍事パレードで、人民解放軍の部隊を視察する習近平国家主席が軍用ジープの上に立っている。

習近平は経済、宣伝、その他の主要な機能を自ら担当するようになり、「万物の主席」と呼ばれるようになった。

これは、意思決定を共有することで権力闘争を避けようとする習近平のコンセンサスを覆すものだった。

 保守派金融アナリストによると、中国は早ければ1年後に台湾に対する戦争を開始できるよう準備を進めている。

 ヘッジファンドマネジャーで、シンクタンク、ハドソン研究所の中国センター理事を務めるカイル・バス氏は12日に行った講演で、紛争を防ぐ鍵は、米政府が北京に対して厳しい金融制裁を準備することだと述べた。

 バス氏は、中国の習近平国家主席について「台湾を侵略する可能性は高いと思う」と語った。

 「私は軍事戦略家でも軍事アナリストでもない。金融アナリストだ。(中国に関して)どれを見ても、一つの方向に向かっているように見える」

 ヘイマン・キャピタル・マネジメントの創設者で最高投資責任者(CIO)であるバス氏によると、台湾への攻撃は、今後1年から1年半のうちに起き、米国の介入と地域紛争に発展する可能性が高いという。

 バス氏の見方は、中国の台湾攻撃は差し迫ったものでも必然的でもないと主張するオースティン国防長官、ミリー統合参謀本部議長ら、バイデン政権高官とは対照的。

 しかし、米インド太平洋軍のアキリーノ司令官は、習氏は2027年までに台湾をめぐる戦争に備えるよう軍に命じていると警告している。

 中央情報局(CIA)のバーンズ長官も昨年、中国による台湾占領の試みは近いと主張、「中国指導部が何年か先、台湾を支配するために武力行使を選ぶかどうかではなく、いつ、どのようにそれを行うかということが問題だ」と述べた。

 バス氏は講演の中で、習氏は昨年10月以来、台湾の占領が最優先事項であることを明らかにしてきたと述べた。

 習氏による六つの主要な演説はすべて、戦争に備える必要性と、9000万人を超える中国共産党員が「偉大なる闘争」に備えることを促している。中国の戦争準備の主な指標は、人民解放軍(PLA)の即応シミュレーション、党の指令や新法などの戦争に向けた政治的措置、一連の財政措置などだ。

 中国はここ数カ月、ウクライナ侵攻後にロシアに科されたような、米国による制裁から保有するドルを守るための措置をとってきた。

 「米国の資本市場は世界で最も深く、流動性の高い市場であり、現在先進国で最も金利が高い。中国は余剰資金で米国債を購入するはずだが、実際には売っている」

 習氏は最近、大量の経済情報を含む西側からのデータを遮断する措置をとった。これは、中国が戦争に備えている重要な兆候だとバス氏はみている。

 中国はドル建て債券の償還も意図的に行っておらず、中国の不動産開発業者が保有する1700億ドルの債券のうち65%がすでに償還期限を過ぎているとみられている。

 最近、米企業ミンツ・グループ、ベイン・キャピタル、キャップビジョンが中国のライバル企業の情報を収集していたとして、中国の治安部隊は3社のオフィスを家宅捜索した。施行されたばかりの改正反スパイ法で、このような情報収集は違法とされた。

 バス氏によると、中国はまた、ドルから金への資産の多角化を進めており、4月には金の保有量を8・09トン増やし、現在の備蓄量は2076トン。穀物もまた、来るべき紛争を見据えて備蓄されているという。

 バス氏は、米国が破壊的な金融・経済制裁を科せば、戦争を抑止できると述べた。

 「私が提唱しているのは、もし中国の日常の全取引のうち、国境を越えた取引の86%がドル建てであれば、ボタンを一つ押せば、中国経済をまひさせることができるということだ」

 またバス氏は、世界の銀行決済網「国際銀行間通信協会(SWIFT)」から中国を切り離せば、中国の輸出指向経済は壊滅的な打撃を受けるだろうと指摘。

もし台湾に侵攻するようなことがあれば、中国の国有企業や銀行はすべてSWIFTから遮断され、国内経済は1カ月以内に停止すると中国に通告すべきだと主張した。

 バス氏によると、この案には、ウォール街の金融関係者が反対し、歴代政権がこの措置を検討するのを妨げてきたという。中国への抑止力としてSWIFTを使うことは、中国で金儲けをしたい人々には「刺激的過ぎ」と映るからだ。

 バス氏は、財務省とその外国資産管理局は、そのような措置の準備を整えておくべきだと訴えた。

 



ここまで
  • 奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

    腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!

    自分どころか家族さえも、守りません!!

    新型コロナを証明した論文はありません!!

    公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!

    新型コロナは存在しません!!

    ワクチンには予防効果はありません

    発症効果を防ぐ効果もありません!!

    重症化を防ぐ効果もありません!!

    ワクチンの中身の正体は

    酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊

    この二つを主体に貴方の身体を徹底的に機械する遺伝子兵器です。

    ワクチンや食品に含まれる社会毒を無毒化する!!

    ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10

    納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー

    きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天

    非加熱の塩・味噌。

    フルーツ、海藻類。

    nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻

    新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

    それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

    病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

    遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

    スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは

    納豆キナーゼ、ブロメライン!!

    マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)

    初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。

    即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。

    これは追加接種によって短縮する。

    数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!

    このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。

    生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。

     

    最後まで読んでくださいまして、ありがとうございました!!

     


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なんでもかんでも中国は危険なのか!!TikTokの危険性は?

2023-08-02 00:05:00 | 中国

なんでもかんでも中国は危険なのか!!TikTokの危険性は?

中国のスパイアプリなのか?

TikTok(ティックトック)は世界中で利用されている動画投稿アプリです。動画を投稿する人のことを「TikToker」と呼び、情報を発信する手段として活用されています。現にTikTokを利用している人は多いのではないでしょうか。

有名なアプリで何も気にしていない人は多いと思われますが、中国の会社が開発しているため「中国のスパイアプリではないか」と疑われています。この記事ではTikTokがスパイアプリであるかどうかと、自分の情報を安全に扱うためのポイントについて解説します。

私はキックトックのおかげで、世界の色々な情報を把握することが出来て非常に満足しています。

毎日、5時間はキックトックを見ており有意義な情報は全国の仲間に流しています。

何の害もないし、逆に利用させてもらっている!!

何が中国のスパイアプリなのか!!

そんなことをいうやつが売国奴だろう!!

TikTok(ティックトック)は中国人のスパイアプリなのか

TikTok(ティックトック)は中国人のスパイアプリなのか

TikTokは動画投稿アプリであり、短い動画を気軽に投稿できるものとして若者を中心に利用されています。また、スマートフォンアプリが中心ですが、パソコン向けのアプリも配信されている状況です。まずは中国人のスパイアプリともいわれるTikTokの概要を理解しましょう。

TikTokは中国製のスマホアプリ

TikTokは主にスマートフォンで利用する、中国のByteDance社が開発したアプリです。動画を撮影して画面上で必要な編集を加え、簡単に投稿できるようになっています。音楽を流すなどの処理もスマートフォンの画面上で処理できる手軽さがウケ、世界的に利用されているスマホアプリです。

中国製のスマートフォンアプリはいくつも存在しますが、それらの中でもTikTokは特に有名だと考えられます。それだけ日本や世界に浸透しているものだと考えて良いでしょう。ただ、中国製のスマホアプリということが、安全性についての課題を呈するようになっています。

 

また、TikTokは大量の広告を出していて、ひとつの企業が出せる広告の範疇を超えているともいわれている状況です。そのような背景もあり、「TikTokには中国政府が関わっているのではないか」とも噂されます。あくまでも運営は民間企業であり、中国政府の介入は確認できませんが、そのような可能性も否定できません。

動画投稿が中心で表面上はスパイアプリとは判断不可

TikTok動画投稿用のアプリであり、動画撮影や動画の編集ができるようになっています。表向きには他社が公開している動画編集アプリや動画投稿アプリと同様のものであり、中国のスパイアプリであると判断できるような要素はありません。動画投稿アプリに必要な機能だけが揃えられています。

ただ、表向きは一般的な動画投稿アプリですが、TikTokは中国のスパイアプリだと表現されることが多い状況です。上記でも触れたとおり、中国政府や中国人が関与していて、かつTikTokのデータを活用しているのではないかという疑惑があります。これには専門家の分析などいくつかの要素が関連しているため、なぜ中国のスパイアプリといわれるのかについては以下で詳しく理解しましょう。

 

なお、米国ではこのようなTikTokアプリの挙動から、スパイの疑いがあると政府の電子デバイスでTikTokの利用を禁止しています。また、バイデン大統領が署名した禁止令だけではなく、州政府が独自にTikTokの利用を禁止してることもあるぐらいです。大学などでも禁じられていることがあり、アメリカ全土でTikTokを排除する動きが見られています。

TikTokに危険・リスクがあるのはデータのアクセスにある

TikTokに危険・リスクがあるのはデータのアクセスにある

TikTokは中国のスパイアプリであり、「危険だ」「リスクがある」と表現されるのはデータのアクセスにあります。アプリがどのようなデータにアクセスし、どの個人情報を利用しているのか気にしていない人が多いかもしれませんが、アプリの危険性を理解するにはたっては重要なポイントです。

TikTokは多くの個人情報にアクセスできる

スマートフォンアプリは利用にあたって、さまざまなアクセス権を与えなければなりません。アクセス権を与えることによって、それぞれのアプリが必要な情報などを取得できるようになり、サービスを提供できる仕組みです。利用者は本当に必要な権限であるのかどうかを評価して、アプリの権限を与えます。

TikTokもこの仕組みに則って必要な情報へのアクセス許可を求めてきます。ただ、この種類が多く必要以上に情報を得ているのではないかと考えられている状況です。例えば以下のような情報へのアクセスが求められています。

  • 画像や動画
  • カメラ
  • 各種アカウント

どのようなアクセス権が必要になるのかはエンジニアが設定するため、誤って不要なアクセスを求めることはあるでしょう。特に公開されてすぐのアプリは、バグや設定ミスからこのような状況が発生してしまうことも珍しくはありません。

ただ、TikTokは大手企業が公開するアプリであり、公開からの時間も非常に長いものです。権限の設定ミスが長期にわたって放置されるとは考えにくく、意図的に多くの権限を求めていると考えられます。つまり、何かしらの理由を持って個人情報にアクセスしていると考えられ、このような状況がスパイアプリと表現されるのです。

動画アプリとしては不要な権限も求められる

TikTokは多くの権限を求めるアプリで、動画アプリとしては不要だと考えられる権限も求められます。例えば、連絡先へのアクセスなども求めてくるアプリです。一般的に考えて、動画を投稿するためのアプリで連絡先へのアクセスは必要ありません。

しかも、重要なポイントは権限を付与しなくともTikTokのアプリは利用できることです。つまり、動画アプリとして必要な権限を付与していれば十分な範囲を超えて権限を求めています。不必要に権限を求めていることで、危険性を感じたり安全面の問題が懸念されたりする状況です。

 

上記でも解説したとおり、アプリに関連の無い権限を求めてしまうことは考えられます。これは人的ミスによるもので、企業として是正することが一般的です。しかし、TikTokはニュースになるほどこの状況を放置していて、何かしらの意図があるのではないかと疑われています。

各種情報は中国ByteDance社が把握できる

TikTokがスパイアプリと表現される背景には、各種情報をByteDance社が把握できるからです。セキュリティ会社の分析によると、TikTokのアプリで収集された個人情報は専用のサーバーに送信されていて、ByteDance社はこの情報にアクセスできます。つまり、個人情報が容易に参照できてしまう状況なのです。

運営元の発表では、「情報はアメリカなどそれぞれの国で管理しているため問題ない」となっています。これはそれぞれの国が定める個人情報の保護ルールを守っているということでしょう。ただ、情報は最終的に中国へと転送されている可能性があり、どのように扱われているかは私たちには判断できません。

安全面のリスクはGoogle・Twitter・YouTubeなどのサイトでもありうる

上記はTikTokが中国のスパイアプリであるかどうかについて考察しました。ただ、実際にはTikTokだけではなく、各種SNSアプリなどにおいても個人情報が流出する可能性があります。私たちは常に個人情報を守らなければならない時代に突入しているため、これについても理解を深めておきましょう。

個人情報の提供は今や避けられない

TikTokのようにスマートフォンアプリを利用するにあたって、ユーザーは個人情報の提供を避けられない時代です。個人情報を提供するということは、流出の可能性がゼロではなくなり、安全面の課題を抱えることを意味します。

例えば、世界的に利用されているGoogleは、ユーザーアカウントを作成する際に個人情報の提供が必要です。Androidのスマートフォンを利用するならばアカウント作成は必須であり、個人情報の提供は避けられません。

また、TwitterやYouTubeなど各種SNSや短文や動画が投稿できるサービスにおいても、アカウント作成で個人情報の提供が必要です。これら以外のSNSなども個人情報を提供してアカウントを作成するため、避けては通れない状況になっています。TikTokだけが情報を収集しているのではなく、多くの企業やサービスで情報が収集されていると考えましょう。

どのサイトにも流出などのリスクはありうる

個人情報を提供するということは、最悪の場合、流出するということを意味します。近年はサイバー攻撃などが多発しているため、情報が流出しても不思議ではありません。最近はセキュリティ会社に対するサイバー攻撃でクレジットカード番号などが流出し、攻撃による情報漏えいは他人ごとではなくなっています。

もちろん、個人情報など各種データが漏洩すると企業の社会的信用力が下がるため、大半の企業が対策に力を入れています。例えば、Googleは巨大企業でありセキュリティに莫大な費用を費やしていると考えられるでしょう。Twitterや各種SNSも多くのお金を投じていると考えられます。

 

ただ、どんなに対策しても安全だと100%は言い切れないのが事実です。TikTokのようにアプリ側で情報を提供していなくとも、外部からの攻撃で流出してしまうかもしれません。このような時代が訪れていることは、それぞれが理解すべきなのです。

自分自身で情報を守ることが求められる

中国などへデータが流出すると、どのような危険性があるのかは未知数です。日本人を狙った攻撃の対象になるかもしれませんし、日本人であるかどうかを問わず大量のデータのひとつとして扱われるかもしれません。具体的なリスクや危険性は判断しきれないと考えましょう。

このように危険度合いが分からないからこそ、自分自身で情報を守ることが重要です。例えば、TikTokのように中国のスパイアプリと呼ばれるものには、可能な限り個人情報を提供しないようにするのです。情報を提供しなければ、そこから流出する心配はありません。

ただ、上記で解説したとおり、情報を提供する以外の方法がないアプリも存在します。そのようなアプリについては個人情報の取り扱いや運営会社を良く確認し、最終的には自分で判断しなければなりません。

TikTokで安全に個人情報を扱うためにすべきこと

TikTokで個人情報を安全に扱うためにはいくつかのポイントがあります。中国のスパイアプリと呼ばれるほど危険性を感じるものであるため、以下を意識するようにしておきましょう。

提供するデータは最小限に留める

TikTokは多くの情報を収集していると考えられています。そのため、可能な限り提供する情報は少なく済ませましょう。そうすることで、アプリに情報を収集されず問題をクリアできます。

特にTikTokは動画アプリとして必要のない権限も求めてくるスマホアプリです。そのため、権限を与えないことで、提供するデータを最小限に留めることができ情報流出などを防げます。何も考えずにすべての権限を与えるのではなく、本当に必要な権限であるのか考えるようにしましょう。

 

また、TikTokは動画を閲覧するだけであれば登録無しで利用できます。アプリをインストールするだけで取得されるデータは防げませんが、登録しないことでデータを提供しない状況を生み出せるのです。もし、自分で動画投稿をしないならば、このような使い方も考えてみましょう。

アプリに与える権限絞る

TikTokのような中国のスパイアプリと呼ばれるものを利用する際は、アプリの権限に注意しましょう。多くの権限を与えてしまうと、多くの情報にアクセスできるようになってしまいます。情報漏洩の原因となってしまう可能性があるため、アプリに与える権限は最小限にしましょう。

特にTikTokは必要以上に多くの権限を求めてきます。動画投稿アプリであることを踏まえると、必要のない権限も求められるのです。誤操作で本来はTikTokに必要のない権限を付与させて、情報を収集しようとしているのかもしれません。

重要となるのはこのような事実を把握して、TikTokに与える権限を絞ることです。スマートフォンの仕組みを踏まえると権限を与えていない部分へのアクセスはできないため、考えて権限を付与しなければなりません。

拡散される可能性を常に考慮する

動画投稿サイトやSNSに何かしらを投稿すると、拡散される可能性があります。近年も情報漏洩ではなく、投稿した動画の内容が原因で個人情報を特定されるなど、トラブルに巻き込まれるケースが見受けられます。

TikTokは世界的に利用されているため、閲覧者も非常に多い状況です。個人情報の保護を意識していなければ、意図せぬ形で情報が漏洩してしまうかもしれません。拡散されて目にする人が増えれば、それだけ多くの人に情報が知られてしまいます。

 

例えば、アプリが情報を収集していなくても、動画の背景から撮影地が特定されることがあります。また、顔が映ることで個人の名前と紐づけられることもあるでしょう。このように個人情報は意外にも自分から発信していることがあるため、アプリの心配だけではなく自分自身の使い方も心配すべきです。

まとめ

TikTokが中国のスパイアプリだと呼ばれている状況について解説しました。表向きは動画投稿アプリであり不自然な点はありませんが、多くの権限を求めるなど動作面では不自然な点があります。権限の内容を踏まえるとスマートフォンの個人情報を収集可能であり、このような情報収集が日本人に対するスパイ行為ではないかと考えられています。

また、セキュリティ会社などの調査では、TikTokがバックグラウンドでいくつもの情報を収集していたことが判明しています。現在はバージョンアップによってごまかされているかもしれませんが、このような事実があったことは踏まえなければならないでしょう。

結論としてはTikTokは使わないに越したことはない、です。

そして、個人情報が流出したり流用されたりするリスクはTikTokに限りません。どのようなアプリやサービスでも日本人でもそれ以外でも情報は収集されています。
大きな問題は独裁国家である中国が情報を収集しているという点です。その点は意識して、ネットリテラシーを高めながら自分自身の情報を守らなければなりません。


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胡錦濤派を排除し習近平が全権掌握したが背後に人民解放区軍が!!

2022-10-28 00:05:00 | 中国

胡錦濤派を排除し習近平が全権掌握したが背後に人民解放区軍が!!

人民解放区軍が全てを掌握する!!

人民解放区軍を掌握したのは上海閥のボスである黄!!

習近平は張子の虎であり、経済再建のために尽力する操り人形!!

中国経済が崩壊しないのは、国が企業救済をするからである!!"

内部崩壊が進む中国

江沢民の用意周到な作戦により、習近平は絡み取られた!!

「チャイナセブン」の6人は江沢民の師弟であり、習近平の側近ではない!!

胡錦涛を艦砲射撃? 未遂に終わった暗殺事件

政治的対立が水面下で火花を散らす中国ですが、もうずいぶん前からかなりヤバい状況になっていたようです。

まあ、ニュースの信ぴょう性と言う問題もあるかもしれませんが、この記事が消されていないと言うのも意味があるのか、習近平に対するメディアの率直な評価への検閲が緩くなってきたことと関係あるのか、それとも深読みしすぎか?

実は胡錦涛も解放軍から命を狙われていたと言う記事が最近になって出てきました。

リンク先アポロ新聞の記事下段をちょっとだけ翻訳してみましたのでご覧ください。

'''江沢民による胡錦濤暗殺事件

香港の雑誌「動向」の報道によると、江沢民は曾慶紅と胡錦涛暗殺を計画し、胡錦涛は不測の事態に遭遇した。

2006年5月初めに、胡錦濤が秘密裏に北海艦隊視察のために青島を訪れた時だった。

当時胡錦濤は中国共産党最新の弾道ミサイル駆逐艦に乗艦し視察していたが、この時同時に二隻の軍艦が胡錦濤の乗った艦に発砲し、駆逐艦の5人の海軍戦士が死に、駆逐艦は直ちに胡錦濤を乗せて演習海域を離れた。

その速度は同艦隊の他の艦船も追いつくことができず、まっすぐに安全阿海域に到達し、胡錦涛は感情からヘリコプターで青島基地に帰った。

 

胡錦濤はそのままとどまることなく、また北京へも帰ることなく、まっすぐに雲南省に飛び、一週間後に北京での準備を整えてからやっと北京に帰った。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

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北京で軍がクーデター!!習近平が逮捕、軟禁!!

2022-10-02 00:05:00 | 中国

北京で軍がクーデター!!習近平が逮捕、軟禁!!

習近平が逮捕、軟禁状態との噂が飛び交い大騒ぎに 北京で軍がクーデターを起こしたとの情報も

習近平が逮捕、軟禁状態との噂が飛び交い大騒ぎに 北京で軍がクーデターを起こしたとの情報も

現在、ネット上では、習近平が逮捕され、自宅で軟禁されているという噂が飛び交い、大きな騒ぎとなっています。

 

 

習近平は16日深夜、中央アジアの訪問を急遽予定より早く終わらせ、帰国したそうですが、その後、一週間以上姿を見せず、軍上層部の重要会議にも欠席したそうです。

ネットの情報によると、習近平がウズベキスタンの都市サマルカンドを訪問した際、中国共産党の上層部が習近平を人民解放軍の長官から解任、16日、習近平を北京の空港で制圧、中南海の自宅で軟禁したとのことです。

さらに北京では、22日にクーデターが起きたとの情報が飛び交い、大量の軍用車が北京に向かっている動画が多数投稿されています。

 

<video src="https://video.twimg.com/ext_tw_video/1574019523363020800/pu/vid/480x270/KfFX8BXY_dP_GSnq.mp4" controls="controls"></video>

 

また、数日前、胡錦濤(こきんとう)と温家宝(おんかほう)が、元政治局常務委員を説得し、中央弁公庁警衛局を掌握したという情報も流れました。

習近平はこれまで、自身の権力を確立させるために、卑劣な手段によって政敵を次々と粛清してきたため、多くの中国共産党員から恨みを買ってきました。

○【中国共産党】前司法相の党籍を剥奪、重大な規律違反との口実で政敵を排除 いよいよ敵だらけになる習近平

○上海市でのロックダウン政策は、習近平に敵対する江沢民派への粛正運動だった!!

○中共の元エリートで北京のトランプ・任志強(レン・ジチャン)、習近平を批判したため懲役18年、罰金6470万円の実刑判決

○【中国共産党】アリババを見せしめに中国大手ITに独占禁止法の遵守を迫る

さらに、習近平が強行した上海ロックダウやゼロコロナ政策によって、中国経済は壊滅的な状態となり、国民の不満は頂点に達していました。

○【崩壊に向かう中国】若者の失業率が過去最高 上海では仕事や家を失い、数千人が路上生活を送る ロックダウン解除後も続く厳格なゼロコロナ政策

そのため、党大会を来月16日に控えた今、習近平の再選を阻止するため、反習近平派がクーデターを起こした可能性は十分にあると考えられます。

○【暗殺の恐怖に怯える習近平】少なくとも14回命を狙われ、歴代指導者の中で記録を更新 異常な警備体制を敷き、恐怖心から腹痛や下痢に悩まされる

○【中国】「江沢民」が9月6日に96歳で死亡との情報が流れる 翌日未明には江沢民派の軍用空港で閃光や爆発音 派閥争いの末に殺害された疑い

世界を侵略し、悪事の限りを尽くしてきた習近平と、全ての中国共産党員らが一人残らず滅び去り、世界に真の平和と安息が訪れますことを心から祈ります。

○【再掲】「警告!! 日本は既に中国共産党に乗っ取られている」の動画を再度アップいたしました

○【スリランカ】中国に借金漬けにされて破産、「一帯一路」に参加して債務の罠にハマる 中国は高利息でボロ儲け

○中国共産党がウイグル族を弾圧していた証拠となる「新疆文書」が流出 「大規模な不妊手術」「強制労働」「強制的な中国への同化」など卑劣な人権侵害が明らかに

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

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