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高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

「東京はアジアのセックス観光の首都」 

2025-04-03 00:05:00 | 生物兵器

「東京はアジアのセックス観光の首都」 

中国人訪日客の増加でエイズ患者が急増? 

「風俗店ツアーも流行」

 
中国でもエイズは献血から広がった

 

 訪日ブームで中国人インバウンドは昨年700万人に迫り、今年はコロナ禍前を超えると予想される。

そんな中、日本でエイズ患者が増えるのではという懸念が。香港紙は、東京は「アジアの新しいセックス観光の首都?」と報じた。

性風俗からエイズがまん延するのか。

 

 中国では、HIV陽性者が累計で140万人に達している。特徴的なのは若年層(20代~30代)と高齢層(60代~80代)の両極が突出していて、グラフにすると「M字形」になっていることだ。

特に高齢者は、昨年1年間だけで約3万7000人の新規感染者が報告され、全体の感染者の約4分の1を占めており、世界でも珍しい傾向を示している。

感染経路は、若年層が同性間の性交渉によるものが多いのに対し、高齢者は異性間の性交渉によるものが多い。

どちらも80%以上が男性で、増加傾向にある。

中国でもエイズは献血から広がった

エイズ患者は「HIV陽性者」と「エイズ発症者」の総称だ。「HIV陽性者」は、検査で感染が判明した患者のこと。

感染後、数カ月から十数年という潜伏期を経てエイズを発症すると、免疫力の低下でB型肝炎などの病気を併発する場合が多い。

 

コンドームを使ったことがありません」

 中国のエイズ拡大は経済成長と密接な関係がある。

もとはといえば、初期段階だった1989年、雲南省のミャンマー国境近くでヘロインが出回り、使い回しの注射針によって146人がHIVに感染した。

それが四川省、新疆ウイグル自治区など貧しい農村部に広がり、80年代以降の経済成長で沿岸部の大都市へと伝わった。

農村から都会へ出稼ぎに来る農民工を介して、広東省から上海、北京などの大都市へと伝わったとされる。

この時期に性風俗産業が急速に増えたことも要因の一つだった。

 

90年代に本格的な経済成長が進むと、自由の拡大に伴って増えた離婚、あるいは配偶者との死別で、一人暮らしの中高年男性が増えた。

若年層は都会へ出て多忙な日々を送るストレスから同性間の性交渉が増えたとされるのに対して、一人暮らしの中高年男性は性欲発散のために風俗店へ通う。

価格は安く、わずか20~30元(約400~600円)。

孤独の寂しさを紛らす話し相手を求める場合もあり、特定の相手の元へ通うことが多いという。

 広東省の「羊城晩報」によれば、79歳の男性がCOPD(慢性閉塞性肺疾患)の急性発作で数回入院し、最終的にエイズを発症したが、10年以上一人暮らしで、定期的に風俗店に通っていたという。

医師から、いつ感染したのか問われ、「分かりません。

相手も50歳から60歳で、コンドームを使ったことがありません」と答えた。

中国製の安価なコンドームは使用感が悪く、高齢者同士なら妊娠しないはずだという油断があったからだが、そもそも医療知識が乏しいことが原因だろう。

中国では「性教育」は皆無だと言っても過言ではない。

 

梅毒は中国の「国民病」

医療現場の偏見もある。妊娠した女性が、HIV陽性者であることを理由に産院から締め出されるケースも多々あった。

母子感染による胎児の先天性HIV感染が急増したことから、中国政府は2022年、「エイズ、梅毒とB型肝炎の母子感染撲滅のための行動計画」を採択している。

この計画からも分かるように、中国では、エイズと梅毒とエイズ関連疾病であるB型肝炎を統合して対策を立てている。

梅毒は古くから中国の「国民病」だ。戦後一時鳴りを潜めたが、経済発展に伴い復活した。

中国国家衛生健康委員会によると、中国の梅毒患者は16年に約44万人に達し、エイズと同時に対策を取っているが今も撲滅には程遠い。

 

売血で100万人がHIVに感染

中国政府が隠したがるエイズ・スキャンダルが発覚したのは01年のことだった。

90年代半ば、「富める者から先に富め」というトウ小平の大号令の下、地方政府はどこも金儲けに奔走したが、貧しい河南省では農民たちに献血を呼びかけた。

「献血」の実態は売血で、河南省政府の重要な収入源になった。

河南省の58の行政区で、それぞれ平均2万人が「献血」し、河南省政府はそれを製薬会社に売った。

血液・血漿を含む医薬品が飛ぶように売れ、「プラズマ経済」と呼ばれるほど大儲けした。

だが、採血時に針を使い回した上、献血者の血液を混ぜ合わせた薬を投与した結果、HIVに感染した患者は推計で約100万人に上り、河南省の農村は「エイズ村」と呼ばれるほどになった。

当時、地元の婦人科医だった高耀潔女史が気付き、中国の保健当局に「エイズ報告」を行ったが黙殺された。

河南省政府は高女史を黙らせようと彼女の活動を妨害し弾圧した。

彼女はやむなくアメリカへ亡命、海外で中国のエイズ問題を発信し続け、03年、アジアのノーベル賞といわれる「マグサイサイ賞」を受賞した。

中国のエイズ禍が世界で知られるようになったのはそのときからだ。

 

患者が爆発的に増加するという見通しも

ここから中国はようやく重い腰を上げて本格的にHIV対策に乗り出した。

とはいえ、急速に高齢化が進む中国では、今後も若年層と共に高齢者のHIV感染が増加の一途をたどる可能性がある。

それでは世界の趨勢はどうか。国連統計によると、23年現在、世界のHIV陽性者は約3990万人で、前年より約130万人が新たに感染している。

「国連合同エイズ計画(UNAIDS)」は、昨年7月、「今まさに緊急事態:岐路に立つエイズ」と題する報告書を発表。

今すぐ世界の指導者たちが十分な資金を確保して行動しなければ、生涯にわたって支援を必要とする患者が2050年までに約4600万人に拡大するとの厳しい見通しを示した。

今後エイズを減少できるか、あるいは爆発的に増加するかは各国政府の取り組む姿勢にあり、まさに今が正念場だといえるのだ。

 

ところが、米国のトランプ大統領は就任後、海外支援は税金の無駄遣いだとして、国連への拠出金を一時凍結したほか、米国の海外支援組織であるUSAIDを活動停止にした。

もっともその後、国務省は救命のための人道支援「米大統領エイズ救済緊急計画(PEPFAR)」は凍結の対象から除外すると表明した。

しかし、米国の資金援助に頼るアフリカでは、エイズ対策の現場で大混乱が広がり、HIV陽性者たちの手元に届くはずの抗HIV治療薬があと2カ月分しかないという。

もし今後、PEPFARの資金援助が正式に再承認されなかったり、安定的に継続されなければ、エイズ関連の死者は400%増加して630万人になると国連合同エイズ計画の報告書で指摘されている。

 

アジア・太平洋地域で倍増か

気がかりなのは、「今後、HIV陽性者が2050年にはほぼ倍増すると予想されるのは、アジア・太平洋地域」という指摘だ。

日本の状況はどうなっているか。

厚生労働省エイズ動向委員会によれば、23年の新規HIV陽性者は669件、新規エイズ発症者は291件。

世界的にみれば圧倒的に少ない数だが、新規HIV陽性者はこの年、6年ぶりに増加傾向に転じている。

ここで気になる情報がある。香港の「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」(電子版、24年11月17日付)は、「ようこそ東京へ:アジアの新しいセックス観光の首都?」という見出しで、日本にある風俗店巡りを目的とした「風俗店ツアー」が、外国人、とりわけ中国人の間でひそかに流行していると報じた。

同紙によれば、「日本経済が好景気の時期は、貧しい国の女性が提供する禁じられた快楽のために日本男性が海外に出かけたが、今は状況が逆転した」「円安と日本の貧困増加によって外国人男性が東京に『セックス観光』に来ている」というのである。

 

「日本人を道づれにしてやる!」

 実際、日本では中国人専用の風俗店が増えている。

「X」や中国のSNS「ウィーチャット」などには東京の風俗店の宣伝があふれ、中国語版のYouTubeには風俗嬢らしき若い女性の画像がある。

昨年11月には、警視庁国際犯罪対策課が、池袋の風俗店「梦巴黎(夢パリ)」を摘発し、中国籍の女性経営者を逮捕。従業員女性16人と経営幹部男女4人も風営法違反幇助(ほうじょ)などの容疑で逮捕された。

16人の女性従業員は全員が日本語学校の学生で、経営者の夫は逃走し、すでに中国へ出国したもよう。

だが、中国人専門だからといって、安心できない。

 

在日コミュニティーに詳しい奥窪優木氏は、「中国人専用の風俗店は、客は中国人限定だが、日本人女性が働いているケースが多くあります。

そこからHIVが広がる可能性はある」と指摘する。

中国の若者のエイズ患者が「日本人を道づれにしてやる!」と豪語し、新宿・歌舞伎町の風俗店をハシゴして、複数のセックスワーカーと性交渉しHIVに感染させたことから、日本人女性のHIV陽性者が1000人まで拡大したという情報もある。

 

10日間で800万円稼ぐ強者も

その一方、景気低迷が長く続く日本では、風俗嬢も日本より稼げる海外へ出ていく傾向があり、10日間で800万円稼いだという強者もいる。

海外で荒稼ぎする日本人の風俗嬢は、稼いだ金だけでなく、エイズを一緒に日本へ持ち帰ってくる危険性がある。

目下、米国政府はこの“出張売春”に対して水際対策を強化し、入国管理当局が日本人観光客の若い女性に厳しく目を光らせている。

空港の入国審査では、入国目的や滞在先、滞在期間を問うのが当たり前だが、少しでも態度や答えがあいまいだと、入国を拒否され、強制帰国させられるケースが目立っている。

海外での売春をあっせんするのは、主として中国の犯罪グループで、世界中にネットワークを持ち、出稼ぎ先の国は多数に上るとされる。

中国では14年に大々的な風俗産業の摘発が行われ、10万人が検挙された。

しかし中国の闇風俗店営業は、日本とは違って「刑事犯罪」ではなく、記録を取られるだけで、すぐに放免される。

その一部が中国国内から日本へ流入したのではないかとみられている。

 

心配なのは「風俗より立ちんぼ」

日本でのエイズ感染ルートについて、「来日した中国人から日本人に感染するケースとして心配なのは、風俗よりもむしろ素人の立ちんぼのほうです」と言うのは、前出の奥窪氏だ。

日本の一般的な風俗店は性病に注意して定期的に検査を行うので、むしろ感染リスクは少ないが、勤務時間などに制約がある。

そうした制約を嫌って、新宿・歌舞伎町の大久保公園などには、自由に相手を選んで接客できる立ちんぼが増加しているため、素人同士の出会いによる感染リスクが高まっているのだ。

 

 奥窪氏によれば、

「売れっ子は外国人を嫌うけれども、そうでない子は中国人を含め外国人OKの子もいる。また、大久保公園の取り締まりが厳しくなってからは、SNSや出会い系サイトで相手を探すケースが増えています」

 訪日して遊びたい中国人も、同じ要領で相手を見つけているようだ。

「今の若い子はHIVに対して、怖い病気だというかつてのような意識が低く、警戒心が薄いですから、感染リスクもあると思います」(同)

 

梅毒感染者が過去最多を記録

 東京都保健医療局のホームページによると、23年に東京都に届け出のあった新規HIV陽性者は247件、新規エイズ発症者は55件の合わせて302件だ。

8割は日本国籍の男性で、HIV陽性者は20代から30代、エイズ発症者は30代から50代が多い傾向にある。

東京都はこれだけでも危機感をもち、西武新宿駅近くなどに検査相談窓口を開き、HIVと梅毒の匿名・無料検査を実施。

年間約1万人が血液検査を受けている。

 

こうした検査を通じて、日本では23年に梅毒感染者が過去最多の1万4906人を記録した。

24年もほぼ変わらず、3年連続で1万人を超えている。

男性は20代から40代を中心に、女性は20代を中心にして、感染者は増加傾向にある。

「国連合同エイズ計画」が警告するように、2050年にはHIV陽性者がアジア・太平洋地域でほぼ倍増する見込みだ。

日本もインバウンドで外国人の訪日客が急増する中、エイズのまん延だけは、是が非でも食い止めなければならない。

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致死率50%「疾病X」(生物兵器)とは何か、次なるパンデミックに日本国民は備えなければ大量死する!!

2025-01-07 00:05:00 | 生物兵器

致死率50%「疾病X」(生物兵器)とは何か、次なるパンデミックに日本国民は備えなければ大量死する!!

世界中から日本にウイルス兵器が持ちこまれているというのに、入国時に発見することが出来ない「人間兵器」だから、入国時には「発症」していない!!

 
Cell nuclei being infected by SARS-CoV-2.

致死率50%と言われる「疾病X」、パンデミックは防げるのか!!

「疾病X」!!

いかにもX(旧ツイッター)のオーナー、イーロン・マスク氏がでっち上げたよう聞こえる言葉だが、実は未知の感染症に備えるため数年前に作られた。

エボラウイルスなど既知のウイルスに加え、新型コロナウイルス感染症(COVID19)を引き起こす新たなウイルスは脅威になる。

将来起こり得るエンデミック(地域的流行)やパンデミック(世界的流行)の際に早急に対応できるよう、ワクチンや治療薬、検査などの基礎となる技術開発を促す考えが背景にある。

1.疾病Xとは?

 幾分謎めいた名称は、現在知られていないが深刻な脅威となる病原体が引き起こす疾病を指す。

世界保健機関(WHO)が2017年、最優先と見なされる研究対象のリストにこの疾病Xを加えた。

リストには重症急性呼吸器症候群(SARS)やエボラウイルス病も含まれる。

スイスのダボスで開催されている世界経済フォーラム(WEF)年次総会の議題にも上がり、WHOのテドロス事務局長らが公衆衛生の当局者らと議論する。

 19年末から広がり始めた新型コロナも疾病Xの一例だ。

野生動物が持つウイルスは数多くあり、これらがヒトを含めて感染拡大していくことで、人類が免疫を持たない感染症はさらに増える可能性がある。

 

2.なぜ疾病Xを研究するのか?

 WHOが指摘するように、「横断的な研究開発上の早期準備を可能にするため」だ。

対策の必要性を思い知らせたのは、14年から16年にかけて西アフリカで流行した当時エボラ出血熱と呼ばれた病だ。

数十年にわたる研究にもかかわらず、危機発生時に活用できる製品がなく、1万1000人以上が命を落とした。

これを受けてWHOは、「優先すべき疾病」への対策加速で研究開発の青写真を作成した。

現在のリストには以下が含まれる:

  • COVID19
  • クリミア・コンゴ出血熱
  • エボラウイルス病およびマールブルグ病
  • ラッサ熱
  • 中東呼吸器症候群(MERS)およびSARS
  • ニパウイルス感染症およびヘニパウイルス感染症
  • リフトバレー熱(RVF)
  • ジカウイルス感染症
  • 疾病X

こんなウイルスが日本国内に持ちこまれて、容易に国民に感染して拡大するが、日本国の衛生状態が素晴らしいためにウイルスをバラまいても拡大感染しない!!

3. 次のパンデミックに備える研究状況は?

 疾病Xに備える17年以降の準備が功を奏し、COVID19を引き起こしたウイルスの遺伝子配列が発表されてからわずか326日で、初のコロナワクチンが認可された。

現在、感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)などはより早急な対応を可能にするため、100日以内でのワクチン開発を目指して35億ドル(約5200億円)規模の計画を推進している。

  その他にも、以下のような取り組みがある:

  • 国際保健規則の改正と新たな国際協定の策定
  • 世界銀行が承認したパンデミック基金
  • WHOがドイツ政府と共同で設立したパンデミックやエピデミックの情報収集拠点
  • 人獣共通感染症を検知し、将来のパンデミックを阻止するためのグローバル・バイローム・プロジェクト(Global Virome Project
  • 米政府主導でCOVID19の次世代ワクチンと治療法を開発する50億ドル規模のプロジェクト・ネクストジェン(Project NextGen
  • 公衆衛生上の緊急事態を察知し、より効果的に対応するための全米ネットワークへの2億6250万ドル資金提供
  • メルボルン大学と王立メルボルン病院が設立したパンデミック治療薬のためのグローバルセンター

  それでもなお、保健システムの弱体化や反ワクチンなど反科学運動の広がり、各国政府における感染症対策予算の優先度低下など、こうした取り組みの障壁となる課題も山積している。

 

コンゴからの「疾病X」、コロナ禍を忘れ去った日本人に迫るパンデミック危機の正体

コンゴからの「疾病X」、コロナ禍を忘れ去った日本人に迫るパンデミック危機の正体
致死率50%と言われる「疾病X」、パンデミックは防げるのか(写真はイメージです) Photo:PIXTA

コンゴ民主共和国を襲った未知の病
これは「対岸の火事」なのか?

 アフリカのコンゴ民主共和国(旧ザイール、以下「コンゴ」と記述)で、10月下旬に首都キンシャサから遠く離れた地域で最初に確認された「疾病X」と呼ばれる謎の病。

すでに数百人が罹患(りかん)し、数十人が死亡しました。

 国際的な保健機関やコンゴ当局は調査チームを派遣しましたが、原因はまだ特定されていません。

現在、その感染症の致死率は50%に達するとも伝えられ、あのコロナ禍同様の世界的感染爆発も懸念されています。

 症状はインフルエンザに似ており、発熱や頭痛、咳(せき)、鼻水、体の痛みなどが挙げられます。

比較的短期間で感染者が相次ぎ確認され、死亡率が高いこの「X」ウイルスですが、新型コロナウイルス同様、なぜ世界へ警告を発するのに時間がかかったのでしょうか。

日本ではあまり詳しい報道がないので、調べてみました。

 
すでに1億人を超える人口に対応できる医療体制や診断能力が乏しく、保健システムも初歩的なものにとどまっています。

「疾病X」の感染者は首都から約700km離れたコンゴ南西部クワンゴ州のパンジ保健区域に集中していて、この地域へは陸路で約48時間かかり、雨期にはさらにアクセスが困難になるとのこと。

 世界保健機関(WHO)は現時点では、急性肺炎やインフルエンザ、新型コロナ、はしか、マラリアを潜在的な病因として挙げていて、Xウイルスを特定しているわけではありませんし、結論を得られるだけの検査も実施されていません。

前述のような既知の感染症や複数の病気が感染や死亡に影響しているのであれば、対応は可能でしょう。

 野生動物に存在する膨大なウイルスは、新たな疾患の発生源になる可能性があると考えられています。

ウイルスがヒトなど他の生物種に感染し、ヒトが免疫を持たない感染症を引き起こす恐れがあるからです。

 致死率50%という恐怖の数字が世界中に広がっているので、パンデミックの再来を懸念する外国の報道が多いのですが、現状ではコンゴで感染が確認されただけであり、主要な輸送ルートになっていないパンジ以外に感染が広がっているかどうかもまだわかっていません。

 

ただ、感染者にとっての症状は深刻で、特に幼い子どもが病に苦しんでいることは事実です。

感染者は全員が極度の栄養失調状態にあり、その多くは5歳未満でした。

 

そういう意味では今回の「疾病X」は、健康状態が異なる他の場所では同じように爆発的感染は起きないかもしれません。

 実は、「疾病X」という名前自体が、この恐怖のウイルスを指す言葉ではありません。

この言葉は数年前、エボラウイルスなど既知の脅威ではなく、未知の脅威に対する医療面の備えを科学者らに促すことを目的に作られた言葉なのです。

 比較的広範囲に及ぶエピデミックや、それよりも規模が大きいパンデミック(世界的大流行)の恐れがある将来の感染症の拡大に迅速に適応し、それに対応できるワクチンや投薬、診断検査といったプラットフォームの技術開発を働きかけるという発想で、作られた言葉と言っていいでしょう。

 
新型コロナも19年末にパンデミックの発端となった際、「疾病X」の一例となっていたのです。

 WHOのテドロス・アダノム事務局長は、患者から採取した検体を検査した結果、12例のうち10例でマラリアの陽性反応が出たことを明らかにしました。

「ただし一つ以上の疾患が関係している可能性もある」としています。

11月30日に専門家チームが現地に派遣され、12月10日にはWHOのチームも合流。引き続き検体を採取して流行の原因究明にあたっているというのが、現状のようです。

 しかし、WHOの検査や報告を素直に信じていいものでしょうか。

新型コロナウイルスでのWHOの信じられないほどの対応の遅さと情報公開の杜撰さを考えると、わが国は今度こそ、きちんと準備をしなければいけないのではないかと考えます。


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ワクチン接種による死亡者が激増しているというのにしらばっくれるな!!

2024-11-26 00:05:00 | 生物兵器

ワクチン接種による死亡者が激増しているというのにしらばっくれるな!!

画像

 

65歳以上の高齢化率、過去最高の29.1% 高齢者人口は初の減少

 
写真・図版
「高齢者の高齢化」が進んでいる

 総務省は18日の「敬老の日」に合わせ、65歳以上の高齢者の人口推計を公表した。9月15日時点の高齢者は3623万人。

 総人口に総人口に占める割合は前年比0・1ポイント増の29・1%で過去最高を更新した。

 80歳以上は前年比27万人増の1259万人で、初めて「10人に1人」に達した。

 65歳以上の女性は、前年と同じ2051万人(女性人口の32・1%)、男性は前年より1万人少ない1572万人(男性人口の26・0%)。

 男女を合わせた高齢者人口は、統計上比較できる1950年以降で初めて減少に転じた。

 現在65歳を迎えているのは47~49年に生まれた「団塊の世代」以後の世代で、比較的人口が少ないことが影響した。

 団塊の世代が大きな塊となっている75歳以上では、前年比72万人増の2005万人で、初めて2千万人を超えた。団塊の世代は来年以降、全員が75歳以上になるため「高齢者の高齢化」がさらに進む。

 社会全体の高齢化傾向も続く。団塊の世代の次に大きな塊となっている71~74年生まれの「団塊ジュニア」世代が65歳以上になる40年には、総人口に占める高齢者の割合は34・8%(国立社会保障・人口問題研究所の推計)になる見込みだ。

新型コロナワクチン接種後死亡 原因の多くは心臓疾患・突然死・脳疾患… 秋以降接種を前に知っておきたい現状【大石が深掘り解説】

【ついに出た!】ワクチン接種と未接種者の「重症化率と致死率」がでましたね・・オミクロン禍では、どのような結果なのか?【途中経過を公開】

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ワクチン接種後死亡1002人「接種と因果関係」結論づけられず

新型コロナウイルスのワクチン接種後に副反応の疑いがあると報告された事例について、厚生労働省が最新の分析結果を公表しました。

8月8日までに死亡した人で「接種と因果関係がある」と結論づけられた人はいなかったということです。

厚生労働省によりますと、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたあとに死亡が確認された人は、8月8日の時点で1002人でした。

▼ファイザーが100万人あたり19.6人
▼モデルナが100万人あたり1.2人で
「接種と因果関係がある」と結論づけられた人はいなかったということです。

また、心臓の筋肉や膜に炎症が起きる「心筋炎」や「心膜炎」の疑いがあると報告された人は、
▼ファイザーのワクチンが55人で、100万人あたり1.1人、
▼モデルナが13人で、100万人あたり1.4人でした。

このほか、ファイザーのワクチンの接種を受けた80代の女性が、血小板の減少を伴う血栓症を発症し、国際的な指標に該当しましたが、情報不足などで因果関係は評価できなかったということです。

厚生労働省は、現時点で接種体制に影響を与える重大な懸念は認められないとして引き続き接種を進めることにしています。
 

“接種後に死亡”とは

新型コロナウイルスのワクチンを接種した後に亡くなったケースがあり、国はその人数を公表しています。

これまでにワクチンが原因で亡くなったと判定されたケースはありませんが、「ワクチンが原因で亡くなった」と誤解してSNSなどで拡散されていて厚生労働省は誤った情報が広がっているとして注意を呼びかけています。

新型コロナウイルスのワクチンを接種した後で体調不良などがあった場合には、「副反応の疑い」として国に報告されます。

「副反応の疑い」として報告されるケースには、ワクチンを接種した人に出たあらゆる症状が含まれていて、
 
▼接種の翌日に急病になったとか
▼接種した日の夜に持病が悪化して亡くなった
 
など接種と関係があるか分からなかったり、すぐには判断できなかったりするケースも含まれ、専門家部会で接種を受けたことが体調不良や死亡に関係があるかどうか、慎重に調査が行われています。

一方で、「接種後に死亡した」ケースについて、SNSなどでは「ワクチンが原因で死亡した」として拡散されることがあり、厚生労働省はウェブサイトで「『接種後の死亡』と『接種を原因とする死亡』は全く意味が異なります。
 
『接種後の死亡』にはワクチンとは無関係に発生するものを含むにも関わらず、誤って『接種を原因とする死亡』として、SNSやビラなどに記載されている例があります」と説明し、誤った情報に注意を呼びかけています。

新型コロナワクチンの接種を終えた人の割合が、65歳以上の高齢者の90%近く、全ての人口で見ても40%を超える中、接種した後に様々な要因で亡くなる人はいますが、専門家はワクチン接種によって死亡のリスクが上がっているとは言えないとしています。

厚生労働省の人口動態調査によりますと、日本国内では2019年にはおよそ138万1000人、1日平均ではおよそ3780人が亡くなっています。

死因で最も多いのが
 
▼がんでおよそ37万6400人、1日平均でおよそ1030人、続いて
▼心疾患がおよそ20万7700人、1日平均でおよそ570人、
▼老衰がおよそ12万1900人、1日平均でおよそ330人、
▼脳血管疾患がおよそ10万6600人、1日平均でおよそ290人などとなっています。

副反応の疑いがあると報告された事例について分析を行う厚生労働省の専門家部会のメンバーで、東京医科大学の濱田篤郎特任教授は
 
「専門家部会ではワクチン接種後に起きた死亡の頻度と、ワクチンを打っていない人で自然に起きる死亡の頻度と比較しているが、ワクチンを打ったあとに起きる死亡の方が頻度が低く、接種によって死亡のリスクが上がっていないということが推測できる。アメリカなどでの検証でも現時点ではワクチン接種と死亡の間に関係が認められたケースは出ていない。検証するには多くのデータが必要で、今後もデータの分析をより精緻に行う仕組みの改善を進めていくべきだ」
 
と話しています。

厚生労働省も
 
「国内外で注意深く調査が行われていますが、ワクチン接種が原因で何らかの病気による死亡者が増えるという知見は得られていません」
 
としています。
 
こんなことを言っているのは世界で「日本だけ」である!!

イスラエルと日本だけは「ワクチン接種」を続けています!!

イスラエルは、やめましたか?

 

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世紀末!!政府による「COVIDワクチン接種後症候群」の市民の安楽死を始める!!

2024-11-02 00:05:00 | 生物兵器

世紀末!!政府による「COVIDワクチン接種後症候群」の市民の安楽死を始める!!

カナダが「COVIDワクチン接種後症候群」の市民の安楽死を始める!!


カナダが「COVID-19ワクチン接種後症候群」の市民を安楽死させ始める!!

COVID-19ワクチンによって傷害を受けた患者を安楽死させるというカナダ政府の新たな計画の下で、カナダは最初の市民を殺害しました!!
COVID-19ワクチンによって傷害を受けた患者を安楽死させるというカナダ政府の新たな計画が物議を醸している中、カナダは最初の市民を殺しました。

オンタリオ州の40代後半の男性は、「COVID-19ワクチン接種後症候群 」のために安楽死させられた最初の人になりました。

この男性は、カナダの「自殺幇助」法に基づいて、政府が税金を投入した「死の医療幇助(MAiD)」プログラムによって殺害されました。

医師たちは、この患者が社会化された医療制度の負担になっていると判断しました。

彼らは、彼が「ワクチン接種後症候群」から回復することはないだろうと警告し、長期療養よりもMAiDの方が良い選択肢であると裁定しました。

「Aさん」とだけ名乗られたこの患者は、COVID-19ワクチンを3回接種した後、「苦しみと機能低下」を経験していました。

医師は、その患者が 「ワクチン接種後症候群」の結果、うつ病、心的外傷後ストレス障害、不安障害、人格障害に苦しんでいると述べました。

この男性は2度入院し、1度は強制的に入院させられました。

医師は、患者が 「身体的な症状に悩まされていた」一方で、「自殺を考えていた」と指摘しました。

この匿名化されたケースは、1月にオンタリオ州の主任検視官事務所によって任命された16人のメンバーで構成されるMAiD死亡審査委員会が発表した一連の報告書の中で強調されたいくつかのケースのひとつです。

報告書によると、「彼の複数の専門医の間では、統一された診断は確認さ れなかった」とされています。

しかし、MAIDの評価者は、「A氏の臨床症状(重度の機能低下)に対する最も合理的な診断は、慢性疲労症候群に準じたワクチン接種後症候群であるとの見解を示しました」。

しかし、死後の検視では、根本的な生理学的診断を特定できるような「病理学的所見」はなかった、と報告書は指摘しています。

この「ワクチン接種後症候群」という言葉自体が議論の的になっています。

カナダの現在のワクチンの有害事象報告システムには、「ワクチン接種後症候群」は含まれていません。

この男性の症状はワクチンによる傷害が原因であることに同意しているにもかかわらず、彼の死亡前に相談された複数の専門医は診断に同意することができませんでした。

明確な診断の欠如は、この男性の病状が 「回復不可能な」、つまり絶望的で不治の病の基準を満たしているかどうか、さらなる疑問を投げかけます。

しかし、カナダの幇助死法では、悲痛で回復不可能な身体状態であることが条件となっています。

精神医学の専門家は、この男性の精神疾患がMAiDの不適格者となるのか、あるいはなるべきであったのかについて懸念を示しました。

MAiDの死亡審査委員会のメンバーの中には、
「これまで医学で認識されていなかった」
状態、すなわち
「ワクチン接種後体性(身体に影響を及ぼすという意味)症候群」
の可能性を不治の病とみなすことができるかどうかについても疑問を呈する者もいました。

急速に拡大するカナダの安楽死産業は、以前から懸念が高まっていました。

カナダ政府は2016年6月に初めてMAiDを導入しました。

法律を緩和することで、国は、死が合理的に予見できる人に対する自殺幇助を合法化しました。

MAiDプログラムは、末期患者が苦痛を伴う死を避け、尊厳ある死を迎えられるよう、代替的な選択肢を提供するはずでした。

しかし、国の自由党政府は2016年以降、法律をますます拡大しています。

今日、カナダ政府は、うつ病難聴自閉症、さらには貧困ホームレスのために市民を安楽死させています。

政府は、安楽死法を子どもや幼児にまで拡大しようとしています。

末期患者のための選択肢として始まった安楽死は、今や国の社会化された医療制度の重荷となった人々を排除するために使われています。

最近のMAiD死亡審査委員会の報告書では、炎症性腸疾患を患った40代の無職の男性に関する別の事例が取り上げられています。

この男性は、社会的支援をほとんど受けずに生活していて、住居と経済的支援を家族に依存しており、アルコールとオピオイドの依存症に苦しんでいました。

彼は依存症の治療を提案されず、MAiDの候補になりました。

彼の家族は、彼が医師によって「自殺幇助」に追い込まれたのではないかと懸念していました。

精神鑑定の際、この男性はMAiDについて知っているか尋ねられ、その選択肢に関する情報を与えられました。

MAiDの提供者はその後、安楽死が行われる場所までその男性を自ら車で送りました。

死亡審査委員会の複数の委員は、このケースを 「人を死へと急がせる」 とみなされかねない職業上の境界の逸脱とみなしました。

しかし、他の委員はこれに反対し、医師の行為は 「親切で思いやりのあるもの 」であったと主張しました。

このニュースは、カナダ政府の社会化された医療システムが、患者を治療する代わりに安楽死させることで、年間数百万ドルを節約していることが、新しい研究が明らかになったことを受けたものです。

この調査によると、カナダの医療制度は、政府のMAiDプログラムのおかげで年間最大1億3,680万ドルを節約していることが判明しました。

しかし、批評家たちは、弱い立場の患者が 「高額な」治療よりも死を選ぶよう圧力をかけられていると警告しています。

多くの人は、政府の負担を軽減するために市民を安楽死させることは「非情な功利主義」であり、否定されなければならないと主張しています。

この研究は、カナダ医師会ジャーナルに掲載されました。

この「カナダにおける死にゆく者への医療支援(自殺)のコスト分析」によると、この政策によってカナダ連邦政府は毎年最大1億3680万ドルを節約できることが判明した、と同調査は指摘します。

「死が近づくと、最後の数か月で医療費が劇的に増加します」と研究は述べています。

「死に際の医療支援を選択した患者は、この資源集約的な期間を省くことができます」。
 
おわり
 
この有様を見よ!!
この現実が日本国民には、理解できない!!
政府やマスコミの言うことが、正しいと信じ切っているのだ・・・。
ワクチンで何人死んでも「都市伝説!!」で、終わらせてしまう日本国民は支配者たちのマインドコントロール下にあり、あがらうことをしない!!
 
今回の衆議院選挙を見よ!!
国会議員の中で「コロナワクチン被害」の話をした者が一人でもいたか!!
 
そう~これが何を表せているかわかりますか?
与党も野党も、アメリカの支配下というということだ!!
 
これが日本国民には理解できません!!
 

あなた方の日常生活が、ある日突然消えてしまいその先にある者は「奴隷」としての貴方があり「生命」までもコントロールされてしまいます!!

100年物の「カテキン」が、ワクチンの毒素も虫も体内から排除する!!
 
 

 


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ワクチンは生物兵器だから殺傷能力がなくてはならない!!

2024-10-23 00:05:00 | 生物兵器

ワクチンは生物兵器だから殺傷能力がなくてはならない!!

生物兵器からワクチン等で国民を守るということになると、生物兵器として想定できるようなウイルスを作らなければならないのがわかりますね。

だから、結局は守るといっても、医学が強毒化などの機能獲得研究をして、それでワクチン開発ということになるのです。

しかし、それはよく漏れるんです。

どの団体もダメなのは、思想が科学的でない医学洗脳者ばかりで、仕切るのもそういう人間だから。

伝播がないとか、DNA汚染が問題ないということは科学の常識や論文をみれば絶対にありえない話。

伝播がない実験を製薬がワクチンと全く違うものでやっている時点で、おかしいと言わないこと自体も悪質。

 

アジュバントが問題になると、今度はⅿRNAワクチンにはアジュバントが入っていない。

という滅茶苦茶なデマを使って、この毒ワクチンを広めた。

LNPは今となっては誰もが知る猛毒アジュバントだが、当時は大半が知らなかった。

今伝播がないと言ってるのと同じで、わかっていることも隠す。

こが医学者だ!!

 

自然感染よりは効果が下とはいえ、生ワクチンは単なる感染ですから効果がある場合もあります。

だが、生ワクチンは他者に伝播するという最悪の現実を超えられない。

だから大半のワクチンを不活化にしてきた歴史がある。

その一方で不活化は全く効かない。粘膜IgAも誘導できない。

変異すれば逆効果になる!!

 

「新型コロナは嘘」「ワクチンは殺害兵器」静岡大元副学長が学生らに“陰謀論” 

 
新型コロナウイルスやワクチンを巡るメールを学生らに送信した教授が所属する静岡大の静岡キャンパス=2020年10月20日、静岡市駿河区で

新型コロナウイルスやワクチンを巡るメールを学生らに送信した教授が所属する静岡大の静岡キャンパス

 静岡大の元副学長で人文社会科学部の男性教授が「米国上院議会で新型コロナは嘘(lie)であるとの発表がありました。
 
よってワクチンは有害無益」などと記載したメールを学生らに送っていたことが、同大などへの取材で分かった。
 
陰謀論のような内容で、大学側は「教育行為として妥当ではない」とメールを問題視し、男性教授を口頭注意した。
 
日本はDS達の支配国だから、信実を話すとこのようになってしまい職すら奪われてしまう!!
 
 同学部などによると、この男性教授は6月初旬、授業を受けている学生らにメールを一斉送信。
 
米国の前大統領を引き合いに
 
「トランプ率いるホワイト軍によって首謀者たちは逮捕されています」
 
「日本もすぐに協力者たちの大量逮捕が始まりワクチン接種は中止になるでしょう」
 
とも記載し
 
「大いに拡散してください。夜明けはもうすぐです」と呼び掛けていた。
 
 学部長は
「見解、主張は全く個人的なもの」
などとして口頭で注意し、男性教授も今後は学内の情報システムや授業でワクチンの情報発信をしないことを約束した。
 
学部長は6月下旬、経緯を同学部の学生らにメールで知らせ、不安や苦痛を感じる場合は学部に連絡するよう促した。
 
 本紙は男性教授に話を聞こうと、静岡大のホームページに掲載されたアドレスにメールを送ったが、返信はなかった。
 
同大の広報室を通じて取材を依頼したが、広報担当者から「取材は受けられないとのことだった」と返答があった。
 
 複数の学生によると、男性教授は
 
「コロナワクチンは人を殺害する兵器です」
 
と授業で話すこともあった。
 
7月下旬には、試験のため集まった100人余りの学生たちにコロナワクチンを打たないよう呼び掛けた。
 
学部長が男性教授を注意した後だったため、学生たちに驚きが広がった。
 
男子学生(19)は
 
「また言ってるよ、という感じ。真に受ける学生はいないと思う」
 
と語った。
 
 今の学生たるやDSの洗脳教育とマスコミの誘導により、完全にマインドコントロール下にありお話にならない!!
 

「ワクチンにはマイクロチップが仕込まれ、5G通信で操作される」…

「ワクチンにはマイクロチップが仕込まれ、5G通信で操作される」

「ワクチンは人口を減らすために5年後に死をもたらす生物兵器だ」

――欧米で流布されてきた新型コロナワクチンをめぐる陰謀論である

▲陰謀論者が黒幕呼ばわりするのはマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏や、米国の感染症対策の権威、ファウチ博士らだ。ある調査では米国人の14人に1人は、ワクチンに追跡用チップが仕込まれているという話を信じているという

▲それを笑い飛ばすだけですまないのは、こんな荒唐無稽(こうとうむけい)な話でも人々がワクチンに抱く不安と共鳴する部分があるからだ。ワクチンから正体不明の異物が見つかれば、まさかチップとは思わずともその安全性への不安はふくれ上がる

▲国内各地で発見が相次いだモデルナ製ワクチンの異物混入である。

政府はスペインで生産された3種のロット番号の製品の使用を一時停止した。

異物は粒子状の金属片とみられるが、該当の製品はすでに50万人以上に接種されていた

▲うち30代の男性2人が接種3日後に亡くなっているが、ワクチン接種との因果関係は分かっていない。

さらに沖縄や群馬ではロット番号の異なる製品でも今までとは違う異物が見つかっている。

疑心暗鬼(ぎしんあんき)を呼ぶ混入発覚の連続である

▲異物の分析や混入の経緯、健康への影響などについては近く公表されようが、徹底的な情報公開が求められる。

どんな陰謀論もつけ込む余地のない透明性こそが、ワクチンへの信頼を保つ唯一の手立てである。

 
 日本国内で、1人でも死亡者が出たら大問題となるが・・・
 

コロナ死者4年で10万人超、ワクチン死因も集計 厚労省

新型コロナウイルスの流行が始まった2020年以降、コロナによる累計死者数が10万人を超えたことが、厚生労働省が5日発表した23年人口動態統計(概数)で分かった。

23年は3万8080人だった。欧米などと比べて死者の急増を抑えたが、依然として高齢者や基礎疾患のある人はリスクが高い。

今後も流行は繰り返されるとみられ、専門家は注意を呼びかける。

厚労省は医師の死亡診断書をもとに死因別に死者数を分類。

今回「新型コロナウイルス感染症」とは別に「新型コロナウイルスワクチン」が死因とされた死者数を初集計し、23年は37人、22年は23人で計60人だった。

一方、医学的な観点からワクチンと死亡の関連を調べる厚労省の有識者会議がこれまで、接種との因果関係を「否定できない」と評価したのは2人。

迅速な救済を目的とした予防接種健康被害救済制度では、死亡一時金や葬祭料の請求が5月末時点で596件認められている。

年別の新型コロナ感染症死者数は、20年は3466人で、病原性が高いデルタ型が猛威を振るった21年は1万6766人に増加。

オミクロン型の流行で感染者が急増した22年は4万7638人に拡大し、4年で計10万5950人が死亡した。

海外では20年に米国、ブラジル、インド、21年に英国、イタリア、フランスなどで死者数が計10万人を超えたと報じられた。

感染症に詳しい埼玉医科大総合医療センターの岡秀昭教授は「日本ではワクチンや薬のない時期に、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置で感染を比較的抑え込めた」と評価。

「リスクの高い人が重症化を防ぐには定期的にワクチンを打つことが賢明だ」としている。

23年の死因別では、がんが全体の24.3%と最も多く、心疾患(高血圧性を除く)14.7%、老衰12.1%と続いた。

新型コロナは2.4%を占め8番目。

不慮の事故2.8%の次に多かった。

 

新型コロナウイルスは生物兵器になり得るのか?

致死率が低くても敵の戦力を低下させることは可能
 

 新型コロナウイルスは生物兵器なのではないか、という言説は、日本での感染が広がり始める前から目にするようになり、それは今も続いています。

 

 その大きな理由とされるのは、危険度が高い病原体を扱うことができるBLS-4(バイオセーフティーレベル4)」の研究施設が武漢に存在しているから、というものです。ウイルス兵器を開発するならば、BLS-4施設は必須です。

 そして、この事実に加えて、中国共産党政府の隠蔽体質と研究者を含めた中国人全体の衛生意識が低いというイメージから、新型コロナが生物兵器なのではないか、それが管理体制の不備で漏れ出してしまったのではないか、という疑念が沸き起こったのではないかと思います。

 私は医療やウイルスの専門家ではないので、医学的見地からこの問題を語ることはできません。

しかし、自衛隊在職時に特に弾道ミサイル防衛に携わる中で、その弾頭としてNBC(Nuclear=核、Biological=生物、Chemical=化学)兵器が使われる可能性が高いことから、自衛隊内で教育も受け、独自に研究もしてきました。

生物兵器として威力・効果は十分か?

 新型コロナウイルスが生物兵器であることに否定的な論拠は、その致死率が兵器として考えた場合に低いという点にあります。

 生物兵器として警戒されている病原体、2001年に発生したアメリカ炭疽菌事件で使用された炭疽菌や、エボラ出血熱、それに以前取り上げた天然痘などは、致死率が50%を超える可能性もある極めて毒性の強い病原体です。

 致死率は、母数となる罹患者の認定や医療レベルによる救命率によって変動します。

また中国政府が発表する数値に信用が乏しいため、新型コロナウイルスは、現時点で言われている2%程度という数字よりも高い致死率である可能性が高そうです。

とはいえ、それでも上記の警戒すべき病原体と比べれば、かなり低い致死率であることは間違いなさそうです。

従来の考え方に則れば、致死率の低い新型コロナは生物兵器とは考え難い、と言わざるをえません。

 しかし、戦争のあり方も、そこで使用される兵器も、変わってきています。

生物兵器に関しても、致死率が低くても有効な兵器になり得るケースがあります。

 ベトナム戦争時、アメリカが小銃弾を威力の大きな7.62mm弾から、小口径の5.56mm弾に変更した理由は、携行弾数の増加や連射時の精度向上が大きな理由でした。

威力が低下することで致死性が下がっても、軍事行動においては、それがメリットにもなることもあるのです。

たとえば、敵兵を銃撃した際に死亡させてしまうよりも負傷に留まらせた場合の方が、応急治療、後送に手間をかけさせることができます。

つまり、銃弾の致死性を下げることで、敵側の前線の戦力を効率的に低下させることができるというわけです。

 生物兵器による攻撃でもこれと同じことが言えます。致死率の高い病原体を用いるよりも、致死性が必ずしも高くない病原体の方が、長期にわたって大量の患者が存在することになるため、医療リソースを食いつぶし、敵に負荷をかけることができます。

新型コロナウイルスが、こうした企図を持って開発されたものだとすれば、致死率が高くないことをもって生物兵器ではないと結論してしまうのは誤りだということになります。

 ただし、そのような、そこそこの致死率と高い感染力をもつ病原体を用いた生物兵器は、戦場を選んで使用する必要があります。

これは化学兵器でも同じようなことが言えますが、効果の持続性が長すぎるNBC兵器は前線では使用しにくいのです。

理由は、眼前にいる敵部隊を化学兵器や生物兵器で打倒しても、その効果が残っている間は部隊を前進させることができないためです。

 化学兵器は一般的には毒ガスと呼ばれているため、空気のようなモノだと思っている方が多いかもしれません。

しかし、ほとんどの化学兵器は、ミスト状に散布された液体です。

サリンのように、単体では揮発して拡散してしまいやすい化学兵器は、添加物を加えて容易に拡散してしまわないように作られます。

そして、この添加剤を調整することで、化学兵器の場合は持続性をコントロールすることができます。敵兵を殺傷した後、すばやく前進したければ持続性を抑えます。

一方、後方地域の活動を長期間にわたって低下させたければ、持続性を高く調整した化学兵器を使うということです。

 生物兵器の場合、この持続性のコントロールが極めて困難です。

それは基本的に使用される病原体に依存してしまうためです。

また、敵の医療能力によっても持続力が大きく変動してしまいます。

このため生物兵器が使用された実例は少なく、使われたケースでも、炭疽菌のように人から人には感染せず、持続力が低いものが使いやすい生物兵器となります。

この点からみると、新型コロナウイルスは生物兵器としては極めて不適なものと言わざるを得ません。感染力が高いため、影響が及ぶ範囲が、時間的にも空間的にも、コントロールしにくいためです。

 しかし、武漢をはじめとした大都市が封鎖されるなど、今回の影響力の大きさを見ると、従来の考え方に基づいた、戦争におけるNBC兵器の使用とは異質な使用方法を想定することができます。

つまり、平時において、敵の首都など経済活動の中心地で使用し、敵の国力を削り取るために使用するものだと考えれば、極めて効果的な兵器と言えるのです。

 2001年に発生したアメリカ同時多発テロ事件の死者は2996人、負傷者は6000人以上でしたが、新型コロナウイルスでは中国での死者が2300人(2月22日現在)を超えたことを考えれば、直接的な人的被害が同時多発テロを上回るのは確実でしょう。

同時多発テロの物理的損害額は、100億ドルを超えますが、中国だけを考えても、今回の新型コロナウイルスの被害額は、これを余裕で超えそうです。効果という点では、極めて優秀であると言えます。

中国だけでなく、水際阻止が不十分であった日本でも2020年のGDPは大幅に低下することになりそうです。

 以上のことから、新型コロナウイルスの生物兵器としての可能性については以下のように整理できるかと思います。

(1)その性能においては、従来型の戦争で使用することを考えた生物兵器だとは考え難い。

(2)ただし、平時を含めて対象国の政経中枢で使用することにより、対象国の国力疲弊を目的とする(国力漸減型)、テロ的な使用をされる生物兵器にはなり得る。

生物兵器としてオペレーションは容易か?

 次に、新型コロナウイルスが生物兵器だと考えた場合の運用性、つまりオペレーションの容易さを考えてみたいと思います。

 兵器としての生物兵器の運用を考えた場合、問題は「投射能力」(兵器を攻撃対象にまで到達させる能力)です。

核であれば弾道ミサイルなどが投射能力と呼ばれますし、戦略的な観点では空母の保有数・能力が投射能力と言われることもあります。

 生物兵器をテロ的に使用する場合、まずは攻撃対象に接近する必要性、ありていに言えば、ウイルスを携行して入国する必要性があります。

ウイルスはX線検査にも金属探知機に引っかかることもないため、保安検査をくぐり抜けるのは容易です。

つまり、警戒網を突破することは容易です。

 次は、パンデミックに至らせることができるかどうかが問題となります。

 新型コロナウイルスをテロ用生物兵器として考えた場合、発症前にも感染力を持つという特質は、とても効果的です。

 自著のネタバレになってしまいますが、生還を意図しなければ、テロ実行犯自身がウイルスに感染して入国し、発病前に攻撃対象国内をスプレッダーとして動き回ることで、感染を一気に広めることさえ可能です。

 ウイルスは、初期の感染部位で増殖したウイルスが、血液によって全身に広まる1次ウイルス血症という状態になります。

この後、それぞれのウイルスにとって増殖しやすい部位(自然宿主細胞)でさらに増殖し、正常な細胞を破壊、ウイルスによっては毒物を放出するため、病気として発症します。

 従来のウイルス性肺炎を起こすコロナウイルス(SARSなど)の場合は、肺で増殖し呼吸を困難にします。狂犬病では中枢神経系で増殖し、精神錯乱などの神経症状を呈します。

この自然宿主細胞において、ウイルスは活発に増殖するため、血中、さらにはリンパ液などにもウイルスが大量に放出される2次ウイルス血症の状態になります。

多くのウイルスでは、この段階で体外にウイルスが大量排出され、感染力を持つということになります。

 インフルエンザの感染力が強いのは、病気の治りかけから治った後だと言われます。

それは、初期の感染部位(粘膜)でのウイルス増殖では、体外に排出されるウイルスが多くないためです。

新型コロナウイルスの場合、初期の感染段階ですでに体外への排出が多くなるのでしょう。

すなわち、ウイルスが自然宿主細胞での大量増殖を始める前の初期感染部位での増殖と、一次ウイルス血症での段階で、ウイルスの体外放出が始まるのだろうと思われます。

この点は今後の研究で明らかになるでしょう。

 新型コロナウイルスでの生物兵器テロを考えた場合、この点は非常に重要です。

誰もが、スプレッダーとなってしまい、無警戒の場合は、容易にパンデミックを引き起こすことになるからです。

 感染拡大という観点で、もう1つ注目すべき点は、前述した新型コロナウイルスの致死率の低さです。

 生物兵器として使用される可能性が高く、極めて致死率の高いエボラウイルスは、最近でもアフリカでたびたび発生しています。

WHOなどの努力もあって、世界的な流行となることなく封じ込めに成功していますが、エボラの感染は、医療技術が低かった過去においても発生していたと思われます。

それでも感染が世界的に広がらなかったのは、感染力に比較してエボラの致死率が高かったからだという推測があります。

つまり、感染力に比して致死率が高いウイルスは、宿主である感染者を死亡ないしは重篤な状態にしてしまうため、感染が広がらない結果になるためです。

 新型コロナウイルスの場合、「致死率が低く、感染者が2次ウイルス血症となって大量のウイルスを体外に放出させつつ、医療機関での受診を求めて動き回った」ことが、感染を広めたのだと思われます。

生物兵器として開発は容易か?

 病原体を用いて生物兵器テロを企てる場合、困難が予想されるのは病原体の開発です。新型コロナウイルスの場合はどうでしょうか。

 BLS-4施設のような高度な研究施設の建設維持は、ISIS(いわゆるイスラム国)のような組織には不可能でしょう。

ただし、ネズミなどの実験動物を使用して、自然発生的、あるいは放射線などを使用して変異ウイルスができることを期待する手法は可能です。

 信憑性に欠ける情報ですが、今回の新型コロナウイルスでも、似たような事象があった可能性が懸念されています。

中国では、過去に研究施設の関係者が実験動物を食用として不正に横流ししていた事件があったそうです。

今回も、武漢病毒研究所から病原体を宿したままのネズミ等が市場に流れたのではないかとの見方があります。

こうした手法であれば、費用対効果には疑問が残りますが、テロ組織でも開発は可能です。

 この場合、研究場所が感染源となってしまう可能性もありますが、逆に攻撃対象国内でこうした意図的な病原体の発生を期待して、動物を感染させることはできるでしょう。

たとえば鳥インフルエンザウイルスを、攻撃対象国の養鶏場に意図的に散布することは、極めて容易で効果的だろうと思われます。

また、自然に生息しているネズミやコウモリに、元となる病原体入りの飼料を与え、意図的な繁殖と変異病原体の発生を期待することも可能です。

人への感染を作為するには、現地の人間が食べるなど何らかの接触をする動物である必要がありますが、ペットともなるハムスターが宿主になれそうなウイルスであれば、日本などでは使える手法かもしれません。

 このように考えると、極端なことを言えば、毎年のようにアメリカで季節性インフルエンザが流行するのは、誰かが意図的に流行を作り出している可能性もあり得るわけです。

国としての防疫体制の強化が必要

 以上のように、新型コロナウイルスは、従来考えられてきた“戦場で使用される生物兵器”とは考えられませんが、攻撃対象国の経済・国力にダメージを与えることを目的とするテロ的兵器としては、可能性を排除することはできないでしょう。

 今後、世界各国は、そうした国力漸減型生物兵器を開発・使用しようとする国家やテロ組織が出てくることを警戒する必要に迫られます。

もちろん日本も、厚生労働省はもとより、自衛隊の防疫能力の強化が必要でしょう。

医療従事者だけでなく、防疫の知識と装備を持った”動ける人間”を多数準備しておくことが求められます。

 幸か不幸か、自衛隊は、鳥インフルのような人には脅威の低い病原体で経験を積んでいたため、今回、それほど混乱もなく対応しているようですが、外には聞こえてきていない問題も発生しているでしょう。

 新型コロナウイルスとの戦いは、これからが本番だと思いますが、まだ準備のできていない部隊にも早急に教育を施すなどして、緊急の体制強化が必要です。

あなた方の日常生活が、ある日突然消えてしまいその先にある者は「奴隷」としての貴方があり「生命」までもコントロールされてしまいます!!

100年物の「カテキン」が、ワクチンの毒素も虫も体内から排除する!!

日本人よ!!

生き残れ!!

 

 


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