日本はサイレント・ウエポンに連日攻撃されている！

遺伝子組み換え食品とは

　最近、わが国においても、遺伝子組み換え農作物がアメリカやカナダから輸入され、遺伝子組み換え農作物を含む食品が、市場に登場するようになりました。遺伝子組み換え作物・遺伝子組み換え食品とはどのようなものなのか？　最先端技術が生んだ食品の安全性について問題・疑問を提起する論文も発表されておることより、遺伝子組み替え食品についてまとめてみました。

　最近勉強を始めたばかりの、断片的な知識を纏めた、個人的なノートとご理解の上お読み下さい。主な情報源は下記のとうりです。

 

　遺伝子組換え食品ホームページ：厚生省生活衛生局

　　http://www.mhw.go.jp/search/docj/index.html

　遺伝子組換え農産物早わかりQ & A：農林水産省『消費者の部屋』

　　http://www.maff.go.jp/soshiki/syokuhin/heya/HEYA.html

　遺伝子組み換え食品研究所

　　http://contest.thinkquest.gr.jp/tqj1999/20161/index.html

　中村靖彦：遺伝子組み替え食品を検証する、NHK BOOKS

　ビルゲイツとモンサント、ロックフェラー財団によって、昨年から北極海の小島に実現された「ノアの方舟計画」による遺伝子保存が、今後、ユダヤ金融資本にとって非常に大きな意味をもってくる可能性があり、あえて、注視すべきであると申し上げておきます!

　ご存知のようにロックフェラー系企業は、カーギル社やモンサント社を中心に、アグリビジネスと呼ばれる世界の食糧支配を企ててきました。その核心部分は、世界中にハイブリッドＦ１種と呼ばれる優秀な生産性をもった種苗を提供し、日本のタキイなどを含めて世界中の大手種苗会社の経営権を買収し、モンサント社の開発したＦ１種に代えてゆくものです。

　ハイブリッド種は、その名のとおり、優秀な生産性を持っていますが、すでに十年以上前から、これが「悪魔の種」であるとの警鐘が鳴らされ続けていますことは、知る人ぞ知るです。

なぜなら、一度畑にハイブリッド種を蒔種するなら、それは一代限りしか育たず、種を蒔いても劣悪なものに変わってしまい、永久に種を買い続けなければならないという依存性のある種なのです。まるで薬物のような種です。

それどころか、従来の野菜種と勝手に交配して、種をとれなくしてしまうのですから、ターミネーター種子とも呼ばれています。この種の目的は、農民から種の再生産を奪い、永久にモンサント社から種苗を買い続けなければならない構造を産み出すというものなのです!

　そしてＦ１種と交雑した品種にもモンサントの知的所有権が及ぶとして、零細農民に対し、巨額費用のかかる訴訟を提起し、泣き寝入りにし向けてきたというまさに「悪魔の企業」なのですから、こんな企業を日本に入れてしまった政府の重大です。

　今、日本で種苗を手に入れようとホームセンターや農協に出かけても、タキイ種苗(株)、トキタ種苗(株)、(株)日本農林社みかど協和株式会社カネコ種苗株式会社、(株)サカタの種、(株)武蔵野種苗園など、９割以上が実はモンサントや、カーギルなどに経営権を買収された会社ばかりであり、実質的にはロックフェラーの傘下の会社という実態になっているのです。（唯一、「野口種苗」だけが従来種を扱っている）

したがって、これらの販売する種苗は、ほとんどすべてＦ１ハイブリッドであり、ほとんど種の再生産が不可能なのです。そして、そうしたハイブリッド種は、無理な交配により遺伝的に劣化することが確認されており、やがて歴史的な農作物をすべて駆逐し、地上から農業作物の再生産能力を奪ってゆくという恐るべき種苗なのですが、関係者は異口同音に「危険だ！」と口にしていますが、実際は泣き寝入り状態なのです。

このF1ハイブリッド種を参加国に押しつけるTPPは、恐ろしい罠なのです。目的は参加国の食を奪いアメリカの完全属国にすることにあります。

日本が主な 標的ですが、まずは参加国の食料という戦略物資の生産能力を潰してしまいます。その先兵が、モンサントなのです。モンサントは、北米で遺伝子組み換えをした様々な作物の種を、モンサントの製造した種を使わない農家の近くで撒き散らし、作物ができた頃を見計らってそういった農家が モンサントのパテントを犯していると主張して「その証拠」を農家の畑から引っ張り出し、 訴訟して、モンサントの種を契約して使い始めない小規模農家を潰し、農作物の100％ 遺伝子組み換え化を狙っています。

たちの悪い事に、モンサントの種を使うと、以前以上に モンサントが作る農薬を使わなければならない羽目になる様に、がんじがらめにしてあります。

既に、 インドネシアを始め、外国でも似た様な方法で諸外国の食料生産能力を奪い始めています。　　　　　 
　ヨーロッパではモンサントのやり方に、反発が非常に強く、苦しい商売をしているが、 警戒態勢の甘い日本ではすぐに成功するでしょう関係機関が売国奴ばかりですから・・・・・。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サービスを自由化するというのは、アメリカの弁護士団が、彼らの作る国際商法という奴らに都合よく書かれたルールを 盾に、日本の安全保障の根幹である食料供給能力を奪い、科学で様々な健康被害が 出ると証明されている遺伝子組み換え食品を日本市場に蔓延させる為にも暗躍していますから非常事態です。

そして、健康状態を悪くしておいて、そこにアメリカの医療ビジネスを 持ち込むつもりなのです。

 

TPPの推進に尽力しているのは、オバマ政権で農務長官をしているトム・ヴィルサックと食物安全監督の責任者、 マイケル・テイラーと言う者です。二人ともモンサントとつるんだ遺伝子組み換え食物の推進者なのです。

アメリカは好きだが、遺伝子組み換えの食い物は拒否する。

このことは、すでに１０年も前から明らかにされ、独占的金儲けを狙って世界に遺伝子交配種苗を拡大したために、世界中のすべての作物が死滅に向かっているのですから恐ろしい限りなのです。TPP加盟は、日本の農業が滅亡してしまうということなのです。

本当は、ユダヤ金融資本の本質はタルムードに示されている通り、ユダヤ以外のすべての人民はユダヤに奉仕するためのゴイム（家畜）にすぎないのであり、ユダヤさえ未来に生存できれば十分であり、地球の人類容認キャパシティが１０億人と計算された１９８０年の段階で、２０１０年、７０億人に達する人口を１０億人以下に削減する計画が３０年前からスタートしていたのですから、何も知らない日本人たちはさどや驚いたことでしょう!

　モンサントによるハイブリッド種苗は、人類淘汰を狙って、食料事情を悪化させる目的なのです、北極貯蔵庫は、激減した人類のなかで生き残る優位者、すなわちユダヤ教徒を地上の主人公にするために用いられるのです!

国民が気づかないうちに資金どころか、農作物まで奪い去られています!

このように遺伝子組み換え作物という恐るべき農作物を作ってしまいますが、以前もお話ししましたように日本国内でも既に、成田や北海道などで大々的に生産されています。

 

将来的には、日本国民に多大な被害を与えてしまうことは必定ですが、一定の意図を持っている組織によって生産させられていますので、国民運動にまで発展させませんと遺伝子組み換え作物を日本国内から排除することは出来ません!

 

ちなみに中国では、国内各地で奇形児が続々と生まれており社会問題に発展し居ますが、日本の関係機関やマスゴミはこのことを国民にひた隠しにしています!

これがなんだと思いますか、海上移動型の電磁波兵器です！

攻撃目標の近くまで接近しますので、大容量の電力が必要ありません。

ケムトレイン散布中の機内です。

このようにして、膨張する世界の人口を激減させるために、食品どころか色々な化学兵器や、電磁波兵器が使用されています！

このような兵器のことを、サイレント・ウエポンと呼びます！

そうです明らかに、攻撃されていますが誰一人とし気付かないのです！

危機ですぞ！

 

 

 

福島第一原発の特攻隊「高線量部隊」はかく闘えり！

東京電力が9月1日から厚かましくも電気料金の値上げに踏み切ります。

値上げ幅は、8.47%です。

 福島第一原発の現場より

 

事故後、福島第一原発対策本部が設置された免震棟は、2階建てであり、2階が東電の緊急時対策本部であり、1階は協力業者や福島第一原発で働く作業員達の休憩所として使用しています。

 1階、2階には小型冷蔵庫があり自由に飲料水を飲むことが出来ます。しかし、1階は500人もの作業員が出入りするために、冷たい飲料水がなくなってしまいますと、床に置いてあるペットボトルの生ぬるい飲料水しか飲むことが出来ません。

 福島第一原発の現場作業は、放射能物質もさることながら、熱中症や脱水症とも闘わなくては成りません。

作業員達は、防護服を着用していますので外気よりも5度ほど高くなりますし、カッパを着用しますと、何と外気よりも10度くらい高くなってしまいます。

 

 

外気よりも10度も差がありますと、30分以上の連続作業は無理に成ります。

30分ごとに休憩を入れて、汗でぬれた衣類の着替えをして次の作業に移るという有様です。

 外気が30度としますと、作業員は体感50度の中で作業をしなければなりません。しかも、福島第一原発の現場には日陰がほとんどありません。ただでさえ視界が悪いのに汗で、さらに視界が悪くなってしまいますので、普段では考えられないような転倒事故が頻繁に起こっています。

 つまり、福島第一原発の現場で働く作業員達は、放射能どころか、気温と、湿気に苛まれます。

 福島第一原発の現場では、昨年は23人が倒れましたがもうやむやにされた件も入れますと、300人は熱中症で倒れたと思います。大事に成ると作業員の所属します会社は、東電から管理監督不行き届きで注意されるといいますから、呆れます。作業員達を、どっぷりと放射漬けにしておいて、熱中症や、脱水症になると厳重注意ですから、まともな人間ではありません。

東電は、作業員達が汗だくで危険な作業に従事している事は承知の上で、感謝どころか厳重注意を下請け会社に対して行うのですから、作業員達はたまったものではありません。

 東電の社員達は、言葉では「作業前や、後には水分を十分に水分を補給するように」とは、言いますが自分達だけは冷水ばかり飲んで、作業員にはペットボトルの生ぬるい水ばかり飲ましているようです。

重大な現場にも関わらず作業員軽視の東電社員達は、責任逃れの方便ばかりを使っているようです。

 原子炉の爆風で、汚染された免震棟は事故後、管理対象区域として取り扱われていますが、管理区域(放射能に汚染された地域)と同じように放射線が毎時、2.6

マイクロシーベルトを超えて、表面の汚染度が1平方センチ当たり4ベクレル以上の場所のことです。

 東電は、今年の4月に、免震棟の一部を管理対象区域から、非管理区域に変更しました。数回にわたる徹底した除染で、基準値を下回る汚染レベルにしたと公表しました。

床から1.5メートルの平均線量は、1月10日は1.59マイクロシーベルトでしたが、5月22日には0.43マイクロシーベルトにまで下がるまで除染をしたのです。

 

免震重要棟の一部を非管理区域として運用？

そう、つまり東電社員の使用している2階だけ除染したのです。そして、作業員が利用する1階は除染せずに、高い汚染度のまま放置しているのです。

免震棟の1階の汚染度は、2時間いるだけで0.03ミリシーベルト被曝しますから、1年間で7.2ミリシーベルト被曝します。

 

作業現場で被曝して、休憩所でさらに被曝します。このままでは被曝の上限に達するのは時間の問題です。

やがて福島第一原発の現場で、働ける人がいなくなってしまいます。

 何故、1階の除染はしないのか？

収束作業の専門知識や、経験を持っているのは東電社員だけではないはず経験豊富な協力企業の作業員たちこそが、常に現場の実務をこなして来たはずです。

東電社員は、素人に近く実質作業は協力会の作業員達で行われており、危険な作業は、孫請けの作業員達がやらされているはずです。

東電の社員は、安全な場所から、協力会の作業員に指示を出し、協力会の作業員も、孫請けの作業員達に指示を出して、危険な場所には極力近寄らないようにしているはずです。

 

また作業員達の被曝線量の管理についても定かではありません。

福島第一原発の現場には、放射線量が強くて危険な場所が沢山あります。

原子炉建屋は、勿論のことホットスポット的な高線量現場ゃ、それに汚染水を浄化するための循環注水冷却システム周辺も危険区域です。

 この様な危険個所では、アルファー線や、ベーター線が飛び交っており大量被ばくの危険性があります。

また報じられていない汚染水浄化用のホース交換作業現場で、今年の5月に毎時4,000ミリシーベルトのベーター線が検出されて、知らずに作業をしていた作業員が数人5ミリシーベルトを浴びてしまいました。

 作業員が、日々どれだけ被曝したのかは記録されて、本人にも定期的に告知されますが、その中に特定高線量作業従事者という項目があります。

　特攻隊「高線量部隊」

 毎時、0.1ミリシーベルトを超える作業現場で働く作業員が対象となります。

昨年は、3月～5月までに527人が該当しており、被曝量の最も多かった人が93.65ミリシーベルトであり、平均すると45.99ミリシーベルトですから深刻な被曝量です。

 

東電は、この特定高線量作業従事者は東電の社員のみだとの発表もしていますが、詭弁のようです。

協力業者の社員が、毎時0.1ミリシーベルト以上の現場で働いた事例は沢山あるようです。

 

福島第一原発の現場では、3時間程度の作業で1ミリシーベルトを被曝する現場が原子炉建屋を除外しても沢山あります。

 

汚染水を除染するシステムの修理に携わる作業員達は、日によっては1,000ミリシーベルトも出ているのですから、とんでもありません。

すぐに現場作業は中止させて、避難したようですが、線量の落ち着くのを待って作業を再開したようです。

 

また放射線が漏れていると思われるバルブを交換するために、敷き詰めてある鉄板の切断を始めましたが、作業は一人10分に制限されてなかなかはかどりませんでしたが、いきなり100ミリシーベルト近い放射線が噴き出してまた作業中止になりましたが、このような危険な作業を人間の手でしかできないという福島第一原発の現場の現実は、悲惨であります。

 

こうまでして危険の原発が必要なのかが理解できません。

福島第一原発の現場で、こうした高い放射線を浴びる作業員達のことを「高線量部隊」と呼びます。

被曝上限は、年間16ミリシーベルトから20ミリシーベルトであり、彼等は原発で働けなくなるまで数週間、長くて1～2ケ月ですから、その間に危険な作業ばかりビッチリとさせられますが、その中にはたいした技術も持っていない20代の青年が多くいます。

 

高線量部隊の中には、高い日当につられて現場の危険性などの説明を受けずに

福島第一原発の現場に放り込まれた者たちばかりでした。

周りのベテラン作業員達は、高線量部隊の若者達を冷ややかな目で眺めています。

昨年の3.11の震災から、福島第一原発の現場で働いた作業員は2.2万人を越えていますが、この中には678ミリシーベルトという途方もない放射線を浴びた人もいます。20ミリシーベルト以上を被曝した人は、4,000人を超え、平均被曝量は11.84ミリシーベルト。

 

厚生労働省で、過去に癌を発症して労災認定されたのは10人で、内9人は累積被曝線量が、100ミリシーベルト以下でしたから、これから福島第一原発の現場で作業した作業員のなかからは、健康被害を訴える人達が大量に出てくることでしょう。

 

政府は、収束作業に従事している作業員達に対しては、生涯補償をしなくてはならないでしょう。

 

7月21日に、東電の下請け会社の役員が昨年の12月に福島第一原発の現場で働く自社作業員に「線量計を鉛のカバーで覆え」と指示したとの報道がありましたが、ひどいものです。

この下請け会社は、「ビルドアップ」が契約した元請け会社で「東京エネシス」

は、東電を筆頭株主として、東電御三家とまで呼ばれるかいしです。

元請け企業の多くの会社は、厳しい内部規定があり、作業員が被曝線量の上限を超えないよう線量の高低によって定期的に現場をローテーションさせています。しかし、東京エネシスはそうした対策もせずに作業員をドンドン被曝させています。

 

ビルドアップが受注した汚染水関連の現場は、線量が高く東京エネシスの定める年間被曝上限は、昨年は、40ミリシーベルト、今年は18ミリシーベルトであり、これを越えた作業員は、来年4月まで作業に携われなくなるために、契約の打ち切りを恐れたビルドアップの現場責任者が、偽装に走ったのです。

鉛で線量計にカバーしますと。線量が半分になるようです。

 

福島第一原発の現場作業から、出されると明日から路頭に迷いますので、延命の為には線量を誤魔化してでも、福島第一原発の現場で働ける期間が長くなるように細工するのです。

 

全ては、東電のずさんさと責任の転嫁による弊害でしょう。

悪魔の企業である東電と原発は、日本には必要ありません！

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

悪用する小型電磁波発射器と拡大する電磁波被害！

人間が聞き取れる音量は、20ヘルツから2万ヘルツの間であり、20ヘルツ以下は人が聞くことのできない超低周波音と呼ばれています。

この超低周波音を発生させる代表的な機器は、冷蔵庫のコンプレッサー、空調機器、風力発電の風車、電車、自動車車、船舶、航空機のエンジン音などてすが、現在わが国では、こうした継続的機械音に敏感に反応する人たちが急増しているのです。夜ごと襲う頭痛や、めまい、イライラ、不眠症ですが、治療方法はともうしますと原因を取り除く以外にありません。

また、この低周波音症候群の特徴は、自宅にいると強い症状が出て外出すると症状が消えてしまう点なのです。低周波音症候群に、蝕まれていく人たちの環境の中に、その原因が潜んでいます。日中は、生活音がありますので低周波音は、あまの気になりませんが夜になりますと生活音の大半が停止してしまいますので、症状が出てきます。

また低周波音の4ヘルツにより、カーテンや、床がゆれたり、ひどい時には家全体が揺れたりします。人間は普通、騒音被害には慣れていくものですが、低周波音症候群は数週間から、数年の潜伏期間がありますから今まで何ともなかったのに、ある日突然、気にするようになり、やがて敏感になり耐えられなくなってしまうのです。

この低周波音はね非常に透過力が強く防音工事をしましても、建物自体が震動していますので建物全体に防音工事をしなければ効果はありません。最近、問題になっていますのは保温給湯器です。保温給湯器は、夜11時から翌朝6時までの電気料金の安い深夜電力を利用していますが、12.5ヘルツから80ヘルツの音を近隣にまき散らしているのです。

近年は監督官庁の規制が厳しく、騒音測定器も地区ごとに設置されていますので騒音被害は極端に少なくなりましたが、激増していますのが低周波音被害なのです。

しかも、この低周波音による神経障害により鬱病となり自殺者が年々増えています。現在、代替えエネルギーとして注目を集めています風力発電、水力発電、火力発電、ソーラー発電は低周波音を発する発電ですから、先が思いやられます。

不快に感じる人もいれば、何ともない人もいるという厄介な病気なのですが、何か体調がおかしいと思ったら低周波音症候群の疑いもありますので、もよりの医師に相談してみてください。

これからは、重要なお話ですが携帯電話の基地局のアンテナが、日本各地に乱立していますが、このアンテナを含む電波塔、高圧電線から500m以内の方々は、癌や、成人病にかかる確率が10倍くらい高くなります。

何かおかしい、体がだらしいと感じたら電磁波の影響もありますので、専門家に調査依頼してください!携帯電話の電波塔からは、携帯電話以外の周波数の電波が発射されています!

人は、4ヘルツから12ヘルツの低周波により簡単にコントロールされてしまいます!三沢基地、京都大学、沖縄基地にありますHAARP(通称ゾウノオリ)からも、定期的に、4ヘルツから12ヘルツの低周波が発信されています。

一部、学者の間では、年間3万人も自殺するのも、このHAARPのせいではないかと議論されて秘かに調査しています。

いずれにしましても、放射能汚染の蔭に隠れて、私たちの心身を蝕んで滅ぼそうとしています低周波音には、要注意です!

伏兵です!

 これが基地局です

 

高圧送電線や変電所付近には白血病患者が2～3倍多い!?

　アメリカの変電施設近辺で白血病患者が多数出たことにより、高圧送電線や変電所の電磁波の影響が話題になりました。1976年、アメリカの研究機関が「小児がん患者は送電線近くに住む割合が多い」と発表し、送電線から400m以内に公共の建物を建てられない規制が設けられました。

ところが日本では送電線の高さの規制はあるものの、その近辺の建物などの規制はなく、送電線の下に家が建っています。
また近年では、送電線を埋設する事が増えましたが、埋設された送電線には距離の規制がありません。
2007年6月 WHOから日本の電磁波対策の遅れを指摘されましたが、電磁波に関する知識・対策は、欧米に比べ10年は遅れているといわれています。

被害者の方の声です！

まず、この「犯罪者集団」ができること、私に対してしたことを事象別に列挙します。

● 声を聞かせる

　平成１３年５月、女の声で初めて話しかけが始まりました。その声は聴覚を通して聞こえるのではなく、頭の中に直接聞こえる感じがしました。以来、現在まで複数の男女による四六時中の執拗な話しかけが続いています。日に２，３人の女の声で話しかけてきます。それら女の声に混じって男の声で話しかけがあります。話の内容としては脅し、悪意の表明、あざけりが主で、話の要所々で高度な技術を所有し駆使できる彼ら「犯罪者集団」への畏怖・屈服を強要します。出勤すること、車を運転すること、風呂へはいること、眠ることなど日常の様々な行動について禁止し、「・・をするとぶっ殺す、家族を八つ裂きにするぞ」などの脅しが続きます。

● 見る

　私が見ているものを「声の主」は同時に見ています。今見ているものについて会話の中にリアルタイムに取り入れてきます。文字、句読点、その他細かい物まで見えるようで、読んでいるものの内容について話に取り入れてきます。又、色についてもわかるようです。私はいつも完全に「奴等」の監視下にあります。

● 聞く

　私が聞いていることを「声の主」は聞いています。そのことをリアルタイムに話しに取り入れてきます。

● わかる

　私が口のなかでつぶやくこと、小さい声で話すこと、内言語系でつぶやくことを「声の主」はリアルタイムに聞くこと・了解することができます。そのことにより「声の主」との会話が成立します。また、私が考える内容を了解されてしまい、「声の主」は話しかけの中に取り入れてあざけり・脅しの材料にします。

● 声をまねる

　私が知っている人物の声をまねて話しかけてくることがあります。３００人程度いる県内の職場のうち２０人くらいの人物の声をまねて、その声で話かけてきます。１０人程度のタレントの声をまねて話しかけることがあります。また、即興で電話の相手の声をまねることができます。「声の主」から高性能のボイスチェンジャーのようなもの・声の合成機械の存在を示唆されたことがあります。

● 記憶をとりだす

　私の小さいときから最近までの記憶を「奴等」は取り出し、解析しているようです。アトランダムに私の視野内の物に関連してそれにまつわる記憶の内容を正確に「声の主」は言及します。また、さりげない微細な記憶について言及したとき「声の主」は、その取り出し技術及び関連した微細な記憶に言及できる技術を自慢することがたびたびあります。

● 痛みを感じさせる

　身体の任意の場所に痛みを感じさせることができます。歩行中に神経痛のような強い痛みを臀筋に感じさせることができます。頭痛、胸痛、胃痛、関節痛など痛みを嫌がらせに使います。靴の中に小石がはいってそれを踏んだような鋭い痛みを作ることができます。

● 便意を催させる

　通勤途中・会議中・勤務中などトイレにいけない状態にあるときをねらって便意を強制的に催させられ、あざけりの中で便を漏らさせるぞと脅される毎日が続いています。また、日に数回、いやがらせとして便意を催させられ、排便を強要されることがあります。

● 排便・排尿をさせない

　排泄に関係する筋肉を任意にコントロールし、「声の主」が「今日は排便させない」、「１０日間排便させない」と言いつつ、排便をさせないことがあります。また、排尿をコントロールし、「腎臓をだめにする」、「人工透析をするようにさせる」などと脅しながら排尿の量を極端に少なくさせ、顔をむくませることがあります。

● 感情をコントロールする

　話しかけの内容とあいまって、怒り、イライラ感・躁鬱など感情をストレートに変化させることができます。このことにより、言葉による脅し、あざけりなどを効果的にすることができ、私の精神的な苦痛は倍増させられます。自分自身の自然な感情は押さえ込まれ、感情は「奴等」にいつもコントロールされています。

● 行動を誘導する

　特定のものを食べたいあるいは飲みたいと思わせることができます。また、風呂にはいりたいなど、任意に○○したいと思わせることができます。「奴等」に誘導されていると気がつかなければ、自然にそのとおりのことをさせられてしまいます。

● 映像をみせる

　目を開いているあるいは閉じている状態にかかわらず、視野内に映像をみせることができます。後述しますが亡くなった父親の姿など多くの映像をみせられました。この映像は静止画・動画など自在にできます。また、色はモノクロ・カラーなど多彩ですが、全体的に薄めです。即興ですれ違った人の顔を視野内に写真のように映し出すことができます。

● 視野の明るさを変化させる

　あたりがある程度わかる程度の暗闇の状態を全くの漆黒の闇に変えることができます。後述しますが、これで帰宅途中に用水路に転落させられました。夜間、ルーバーから漏れてくる街灯の光を更に明るく感じさせ、あるいは暗くさせ、光と暗い部分を反転させることができます。また、日中、まぶしさを増加させ、あたりを見えなくさせることができます。また、視野の一部を欠けさせ見えなくさせることができます。

● 音を聞かせる

　いやがらせに蚊がブーンと近づいてくる音をリアルに聞かせます。新築した家の天井からドンドンと音が始終出ているように聞かせ、おびえさせます。彼らが音を私に聞かせた場合、外界の本物の音と区別がつきません。聞こえる位置を頭の真中、前方、後方、耳の位置と自由にかえることができます。

● ものを重くまたは軽く感じさせる

　ビニールの手さげ袋、バックなど手に持ったもの、肩にかけたものをいやがらせに非常に重く感じさせることができます。また、歩いているとき、階段の上り下りなど身体を重くあるいは極端に軽く感じさせることができます。

● においをさせる

　糞便のにおい、整髪料・化粧品などのにおいをあたかも実際に嗅いだように感じさせることができます。お彼岸の墓参りに行くなと命令され、それを無視して出かけたとき、いやがらせに駅で糞尿のものすごいにおいを嗅がされたことがあります。「声の主」に「ぶっ殺す」と脅された後、火葬場のにおいを嗅がされたこともあります。

● 思考中の内容がわかる

　考えていること、あるいは考え始めようとした段階で「声の主」はその内容を判読し会話の中にリアルタイムにいれてきます。「声の主」の脳と私の脳が電磁波的な何かで直接つながっているという印象を受けます。

● 忘れさせる

　直前の事柄を切り取ったように忘れさせることができます。「声の主」に揶揄られながら、インターネット売買で少し前に入力した指値が全く思い出せないことがありました。

● 物理的に力を及ぼすことができる

　車を運転中にハンドルを固定状態にされたことがあります。このことがあってから車の運転をやめました。散財目的に誘導されてパチンコをしたとき、アタッカーに玉が寄らないようにされたり、フィーバー時に入賞口に玉が入らないようにされたことがありました。「奴等」は玉の流れを自在に変えさせることができます。また、銀行のＡＴＭ操作時に画面にタッチしない状態で数字を入力されたことがあります。

---

それでは、以上のような高度な技術を駆使し、この「犯罪者集団」が私に対して行った事柄を次に記述します。

---

〈事柄1〉

　平成１３年７月１７日の午前９時半過ぎ頃、勤務中、数人の女の声で脅しが始まり、同時に心臓が握りつぶされるような激しい痛みに襲われました。このままでは殺されてしまうと思いつつ、じっと耐えていると「奴等」の映像技術により目の前に亡くなった父親の姿が現れました。ここから逃れるようにと手招きをされたので父親について職場の端から端を５，６度机の間を縫って回りました。第三者からみると気がふれたように見えたと思います。父親に従って職場をはなれ、車に乗ってこの場を逃れようとしました。その途中で追突事故を起こし、救急車で病院に運ばれました。「奴等」の高度な技術によって心理的・肉体的に操作をされ、正常な判断力が働かなくなり、意のままに操られてしまった事例です。

〈事柄2〉

　平成１３年１２月１０日勤務終了後、午後５時５２分のバスに乗るため急ぎ足で停留所に向かう途中、用水路に転落させられました。水が腰まであって、道路ふちまで這い上がるのに苦労しましたが、自力で這い上がるときに膝に切り傷を作りました。「奴等」の技術により精神的に操作され歩いた距離感を狂わされたうえ、視野内をあたりが全く見えないほど暗くされたため、用水路の手前を左に曲がるべきところを直進し、転落させられたものです。

このお話は、重大な問題であり断固粉砕しなければならない大きな問題です！

 　高圧送電線の近くには自殺者が多いといわれています。
　高圧送電線と発がん性の関係は、2001年にＷＨＯの下部機関であるＩＡＲＣの見解において「統計上の関係は認める」とされているのは有名な話ですが、精神、神経系へ何らかの影響を与えているという事も最近の研究で分かってきました。
自殺との関係はまだ科学的に証明された訳ではありませんが、人間の体は神経を通じて脳から電気信号が送られていますので、強力な電磁波が脳や神経に悪影響を与えていても不思議ではありません。

未知の分野ですが、原因を究明して対処したいと考えます！

 

送電線の問題は「磁場」？

送電線からの電場は、６メートル以上離れていれば住まいまでは届かないといわれています。これは電場の空気中を伝播する力が弱いためです。
しかし反対に、物質を伝わって伝播していく力は強いので、住宅への対策はやはり必要です。
また、送電線には７万ボルト以上の電圧がかかっています。電気を使うと電流が流れますが、その電流に比例して強くなるのが磁場です。

残念ながら送電線を動かすことはできません。

それゆえ、長い間苦しんでいる方も多いと思います。

しかし、今や電磁波による人体への悪影響は明白であり、放置することはできません！

関係者は、電磁波被害者に対して、電磁波を防止する器具の提供をするように義務付けなければならない！

恥ずかしながら、ことの重大さと、深刻さを初めて知りました！

 

 

 

 

 

 

 

 

日本崩壊か、六ヶ所村核燃料再処理工場が、やはり危ない！

六ヶ所村核燃料再処理工場が危ない！

最近、六ヶ所村核燃料再処理工場近くで地震が勃発しています！

　もし、震度7程度の地震が六ヶ所村核燃料再処理工場付近で発生しますと、六ヶ所村核燃料再処理工場は破損してしまい、今世紀最大の放射能事故が発生してしまいます。福島第一原発の比ではありません！

 　在日米軍基地で有名な青森県三沢市を抜け、本州最北端の下北半島を車で北上すること約30分。でこぼこの目立っていた狭い国道が、突然、高速道路のように広く平坦な道に変わる。それが六ヶ所村に入った証だった。
　六ヶ所村は、下北半島の太平洋側に位置する村だ。面積は大阪市よりも広いが、人口は１万１千に過ぎない。かつては「日本の満州」と呼ばれた貧しい村だった。畜産や漁業以外に産業は乏しく、冬になると東京へと出稼ぎに向かう村民も多かった。しかし、1980年代半ば、原子力発電のための核燃料を再処理する工場を誘致したことで状況は一変した。

　今や六ヶ所村は、全国有数の豊かな自治体となった。１人当たりの村民所得は年1364万円（2008年度）と、青森県の平均237万円を6倍近く上回る。1人当たり所得には企業所得も含まれ、単純に個人の所得水準を指すものではない。とはいえ、再処理工場の誘致で、六ヶ所村が以前とは見違えるリッチな村に生まれ変わったことは間違いない。

18回もの完成延期

　再処理工場とは、使用済み核燃料からウランとプルトニウムを抽出する施設である。その後、2つの物質を加工し、通常のウラン燃料よりも高出力のＭＯＸ燃料をつくり出す。こうして「核燃料サイクル」を実現することで、輸入頼みのウランを有効活用しようというのだ。

ただし、プルトニウムを含むＭＯＸ燃料は、原発から放射能が放出される事故が起きた場合、人体や環境に与える影響がより大きい。また、六ヶ所村の再処理工場には40年間で約19兆円という莫大な操業費が見込まれ、経済合理性を疑う声も強い。原発を持つ諸外国でも、ＭＯＸ燃料の利用を避けている国は少なくないのである。
　それでも日本は、核燃料サイクルを国策に掲げて推進してきた。その中核を担うのが再処理工場である。しかし、国内には茨城県東海村に実験目的の小規模な施設があるだけだ。そこで1993年、六ヶ所村での本格的な再処理工場建設が始まった。当初は97年に完成するはずだった。だが、安全上のトラブルが続出して。これまで18回もの完成延期が繰り返された末、現在も試験運転が続いている。

　7600億円と見込まれていた費用は、すでに３倍近い約２兆2000億円にまで膨らんだ。
　そんな中、３月11日に東日本大震災が発生した。福島第一原発からの放射能漏れが始まって以降、原子力発電の是非を巡る議論も高まっている。

同原発３号機にＭＯＸ燃料が使われていることも問題となった。とはいえ、世の関心は、今のところ六ヶ所村にまでは及んでいない。

ここが問題である。

米国での強い関心

　今回の大震災で、米国の目は「福島原発」に集まっている。「世界１の原発大国」米国には、日本の２倍近い104基の原発がある。1979年に起きたスリーマイル島での原発事故から30年余りを経て、再び原子力発電を推進すべきかどうかの岐路に立っている。

 

サウスカロライナ州のサバンナリバーサイトでは、ＭＯＸ燃料の製造工場も建設中だ。福島原発、さらには六ヶ所村の再処理工場を巡る状況は、決して他人事ではないのである。
　日本原燃は、福島原発の問題で非難を浴び始めていた東京電力と関係が強い。　　　　　　　　

原燃は全国の電力会社（沖縄電力を除く）が出資する合弁企業だが、なかでも東京電力は　、約20%を所有する筆頭株主だ。東電の清水正孝社長は原燃会長を兼務しており、原燃の川井吉彦社長も東電出身である。

事故・故障

• 2006年2月20日：低レベル廃棄物処理建屋内で、放射性物質を含む低レベル濃縮廃液約68リットルが漏れたと発表した。当該箇所は通常では人の立ち入りがない場所であるため、作業員の被曝はなかった^[17]。
• 2006年5月18日：精製建屋内で、プルトニウム洗浄器セルに供給する硝酸ウラナス溶液(U⁴⁺の硝酸溶液)約7リットルが漏洩していたと発表した^[18]。
• 2006年5月25日：分析建屋にて作業を行っていた作業員1名が、微量の放射性物質を体内に摂取していたことを発表した^[19]。
• 2006年6月9日：「再処理工場分析建屋における微量の放射性物質の体内への取り込みについて(調査結果と今後の対応）」という文書で、当該作業員の預託実効線量は0.014mSvであったと発表した^[20]。
• 2006年6月24日：分析建屋にて作業をしていた作業員1名が内部被曝の可能性があると発表した。
• 2006年7月3日：2006年6月24日に発表された、分析建屋作業員の内部被曝に関する調査結果を発表した^[22]。この調査結果によると、作業員から放射性物質は検出されず、作業員の内部被曝は無かった。
• 2007年1月22日：低レベル廃棄物処理建屋内で放射性物質を含む洗浄水約20リットル(推定)が漏れたと発表した。ウランやプルトニウムは検出されず、作業員の被曝はなかった^[23]。
• 2007年3月12日：ウラン・プルトニウム混合脱硝建屋内で、ウラン・プルトニウムの硝酸溶液を乾燥させるための皿に、誤って2バッチ分の溶液を供給したと発表した^[24]。
• 2007年10月11日：前処理建屋内に設置されている、エンドピース（使用済み燃料の剪断片）を洗浄する装置の部品が変形していることを発表した^[25]。
• 2007年10月23日：前処理建屋内に設置されている、エンドピース洗浄装置の部品変形に関する調査結果を発表した^[26]。
• 2008年1月4日：前処理建屋内に設置されている、使用済燃料の剪断機から作動油約750リットルが漏れたと発表した。なお、漏洩箇所は使用済燃料を剪断しているセル内ではなく、漏洩した作動油に放射性物質は含まれていなかった^[27][28]。
• 2010年8月2日：使用済み核燃料再処理工場の建屋で、高レベル放射性廃液が、廃液濃縮缶内から、缶内の温度計保護管内に漏れたと発表した。男性作業員の両手とあごに微量の放射性物質が付着したが、男性の健康や環境への影響はないという。7月30日、作業員5人が温度計を交換作業で抜き出したところ、温度計を置いたビニールシート上に基準値の約18倍となる放射性物質の付着が確認された。温度計保護管に欠陥があり、廃液が管内に漏えいしたとみられる。
• 2011年3月11日：東北地方太平洋沖地震により外部電源を喪失、非常用ディーゼル発電機2機で冷却水循環ポンプ等に給電したが、14日23時40分、ディーゼル発電機1機に不具合を生じたため停止して外部電源を使用、2時33分に給電が復旧した。残る1機も外部電源に切り替えた^[29]。また13日には使用済み核燃料の貯蔵プールの水約600リットルが溢れていたことなどが報じられた^[30]。
• CIAが大爆発を計画中の六ヶ所村核燃料再処理工場と日本の運命！
  　Greenpeace.japan　によれば、英国セラフィールドのソープ(THORP)核燃料再処理工場で再処理された高レベル廃棄物が、500kgのキャニスターという容器28個に入られて、船で青森県六ヶ所村の核燃料再処理工場に着く。直嶋経済産業相は、青森県庁で知事に埋設を要請、知事は検討を約束した。
• 
• 
  　
• 放射能は合計広島原爆の840倍で、ガラスで固めて地下に埋設予定だが地震での割れや容器腐食で危険だ。
  　
• 六ヶ所村核燃料再処理工場の直下約１kmに、長さ15km以上の活断層が存在する可能性が高いことを、東洋大社会学部の渡辺満久教授らが現地調査などで突き止めた。
• 米国の地球破壊兵器HAARP、またはステルス機からの電磁振動波で上記活断層を揺すれば、核燃料再処理工場は大爆発を起すことになる。
  　
• この英国のソープ再処理工場に代わり、六ヶ所村再処理工場が本格操業を開始すると、大量の放射能が海や空へ放出される。一日で放出する放射能の量は、一般的な原発1基の一年分で、日本列島と周辺のロシア、中国、南北朝鮮、カナダ、米国などの空気と水を汚染し、人間と動植物の生存にとって危険極まる状態になることが分かっているのに、稼働する事は自殺行為であるし、形を変えたテロ行為であると言わねばなりません！　
• 
• 　　
  　　　　　　　　　　　　　　　　　　
• 世界最大の国家テロリスト組織CIAは、ロックフェラーの命令による改良新種豚インフルエンザ・ウィルス生物兵器の世界的ばら撒きによる人類の淘汰は、失敗した。
• 今度は、同じく地球の人口削減目的で2012に六ヶ所村核燃料再処理工場の大爆発事故を発生させる計画を立てているのだ。　　　　　　　　　　　　　　　　　　
• これが発生すれば、日本中だけではなくて、北半球全体に放射能の波が押し寄せて１億人以上の犠牲が出ることは、確実である。
  　
• 他方では、民主党は原発を温室効果ガス削減対策として推進しており、日本で開発された水エネシステム、常温核融合発電などのクリーン・エネルギー技術の実用化が原発建設、原発経営、電力、自動車生産など大資本による事実上のカルテルの妨害で実現できないでいることも国民は、知っておくべきである。

       

• 日本では、すでに54基の原子炉が稼動しているのに、今の14基の原発新設計画がすべて実現しても、2030年以降の20年間には、さらに20基の新設が必要だと、資源エネルギー庁が最近試算をまとめました。
• 近年、大地震が頻発しており、その上に世界最大のテロリスト国家米国のロックフェラー・オバマ政権が地球破壊兵器HAARPで、起したハイチ大地震のように、大地震が続いている。この情勢下で、地球の新たな地殻大変動が近づいている。
• だからこうした原発の大増設計画は事実上、日本列島破壊、地球破壊、日本人の大量殺害計画であると言わねばなりません！
• 
  　CIAによる2012.6の六ヶ所村核燃料再処理工場の大爆発計画は許されない!
  　原発の大増設計画がもたらす地球と人類に対する破壊は許されない。　　　　　
• 　HAARP
• 　 
• 米国核兵器と地球破壊兵器HAARPの一掃、再配備したHAARPのハイチ大地震後の一掃、最近のCIA本部の一掃に次いで、大事故の前に六ヶ所村再処理工場は、それは更地にしなければならない！
  
  

 

放射能に汚染され続ける関東平野！

東京の臨海部や東部地域の放射性セシウム汚染がヒドイ状況になってきた。

日本共産党都議団が５月上旬から今月８日、都内の公園や歩道など３８地点で土壌調査や空間線量を測ったところ、葛飾区の「都立水元公園」の土壌から、１キロ当たり２５万１０００ベクレルの放射性セシウムを検出したのだ。

  これは国の放射性廃棄物処理のセシウム濃度基準（１キロ当たり８０００ベクレル）の３０倍以上だ。そもそも福島原発事故前は、ＩＡＥＡ（国際原子力機関）の国際基準に基づき、１キロ当たり１００ベクレル超の廃棄物は、低レベル放射性廃棄物処分場に封じ込められてきた。

 

以前なら厳重管理された放射能汚染土壌が、子どもが自由に出入りする公園内で見つかったのは衝撃だ。

水元公園では、地上１メートルの空間線量も、毎時１．１０マイクロシーベルトを測定した。これは国の除染の目安基準（地上１メートルで毎時１マイクロシーベルト以上）を上回る。

　ほかにも、「江戸川区平井３丁目」の都営団地空き地で１キロ当たり５万５０００ベクレル、「葛飾区東金町」のポンプ場入り口土壌で１キロ当たり４万９７００ベクレル――を検出。国の基準を上回る地点は２５地点に上る。

「葛飾区東金町」のポンプ場入り口

「雨水がたまりやすく、水はけが悪い場所などにセシウムが蓄積し、土壌の汚染が進んでいるようです。つまり、時間が経つほど汚染が進む。

   都は一刻も早く除染作業や立ち入り禁止などの対応を取るべきですが、何も動かない。議会で追及しても『対応は必要ない』と言い切るから呆れます」
　都が「ホットスポット」の除染に消極的なのは、２０２０年の五輪招致に手を挙げているからだ。

 私は、10日前にIOCの要人から

「2020年のオリンピックは、日本で開催します！」

「決定です！」

との報告を受けていますので、臨海地帯の放射能については非常に憂慮しています。

「都が大々的に除染作業に乗り出せば、世界中で『トーキョーで五輪は開けるのか』と大騒ぎになるでしょう。福島原発事故直後、われ先に出国した状況から分かる通り、外国人は日本人以上に放射能汚染に敏感です。

 3.11時に、母国へ帰国する海外のひと

まして、選手村建設やカヌー競技などが開かれる臨海部が『放射能汚染』なんて絶対に知られたくない。だから、都議会でどんなに追及されてもシラを切っているのです」

東京都議会

　京大の研究グループのシミュレーションだと、雨水で運ばれたセシウムによって東京湾の海底は20１４年３月に最も汚染が深刻になるという。こんな環境で「東京五輪」開催は絶対ムリ。というより、海外選手が怖がって１人も来日しないだろう。
　日本科学者会議災害問題研究委員会委員の坂巻幸雄氏もこう言っている。

　今なお臨海部や東部地域の広い範囲で、１キロ当たり数万ベクレルという汚染スポットの散在が確かめられた。

 　公衆の被曝（ひばく）線量を極力抑えるという見地から、行政の早急な対応を望んでいます。オリンピック招致に名乗りを上げた東京は、広報で長所・利点をうたうだけではなく、福島原発事故による放射能汚染の実態も包み隠さず示すべきです。

 　それこそがフェアプレーの精神でしょう」

　五輪招致に向けるカネは除染に回すべきだ。

  また同地区の子供や、妊婦たちの安全も考えなければならないでしょう。

 

 

この放射能汚染状態わ軽視してはいけない！

 「関東・南東北の被曝エリアにいる国民は、放射性物質の少ない愛知県から西のエリアに、移住しなければならないでしょう。

妊婦、子供、女性、40歳以下の男性は優先して移住すべきです。　　　　　　　他の皆さんも早急に移住してください。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　被曝から一年が経過しています。　　　　　　　　　　　　　　　

初期被曝は深刻で、慢性被曝の影響も軽視してはいけません。さらに危険ですから、食物、飲料、吸気による被曝も軽視してはいけません。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

健康被害と思われる事象が顕著にあらわれている方は、健康被害の状態を皆で共有化し、事態の終息をはかりましょう。