高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

神の杖の照準は富士山?

2024-11-23 00:05:00 | 最新兵器

米軍の最新兵器「神の杖」の照準は富士山?

神の杖または神からの杖は、アメリカ空軍が開発中と噂されている宇宙兵器。

運動エネルギー爆撃とも呼ばれる。

実在を信ずるに足る根拠はない一方、インターネット上を中心に話題となっている。

【驚愕】世界最強の最新兵器ランキング10 - 雑学ミステリー

運動エネルギー爆撃または運動軌道攻撃は、軌道上から不活性な運動弾で惑星表面を攻撃する仮想的な行為であり、破壊力は、非常に高速で衝突する弾丸の運動エネルギーに由来する。

この概念は冷戦時代に生まれたものである。

【画像】いま「富士山」が噴火したら…その「ヤバすぎる威力」と「凄まじい影響範囲」 当時の火山灰が伝える宝永噴火の威力 8/9 - ライブドアニュース

富士山大噴火「避難できる可能性はほぼゼロ。最悪、死に至る」という衝撃の想定…!

検証(117)富士山噴火史 - ホモファーベル庵日誌

首都圏を待ち受ける《地獄絵図》の全貌

富士山が噴火したら火山灰の範囲はどこまで及ぶ?影響予測に唖然!? | ともやんブログ

気象庁は、富士山が大規模に噴火した際、首都圏などに大量の火山灰が降る事態に備え、広範囲・長時間の降灰を予測する「広域降灰予報」を導入する方針を固めた。

富士山はいつ噴火してもおかしくない――。もはや国もそう認めている。南海トラフ地震に匹敵する、日本が直面する危機、それが富士山の大規模噴火なのだ。

前編記事『すでに秒読み、富士山の大規模噴火で「東京は完全停止」する…たった数センチの降灰で起きてしまう《地獄のシナリオ》』では、富士山が噴火したら、どれだけの被害規模になるのかを見てきた。

引き続き、その被害の甚大さを明らかにしていく。ソース画像を表示

首都機能がマヒする恐れも

こうした降灰の影響を受ける地域・世帯は最大でどれくらいに及ぶのか。それを示したのが、〈首都圏に暮らす4400万人のうち2700万人に物資が届かず、3600万人が停電に遭遇する〉という政府の試算だ。

 

あくまでひとつの想定ではあるが、噴火についての研究を行う日本大学自然科学研究所の上席研究員の高橋正樹氏は決して大げさな数字ではないとしてこう解説する。

「宝永噴火と同じ規模の火山灰が降るなら、まず、静岡から神奈川は甚大な被害に見舞われることになります。

宝永噴火では横浜市の一部で30センチの降灰がありました。より富士山に近い場所なら、それ以上です。雪と違って溶けることのない灰が積もれば、しばらくの間交通機関は麻痺し、物流が滞ります。場合によっては、神奈川全域が機能不全に陥ることも考えられるでしょう。

また、風の流れによっては、東京方面にも同程度の火山灰が降る可能性もあります。横浜以上の大都市である東京で相当量の降灰があれば、首都機能が麻痺する恐れがあります」

「行政が対応できる規模ではない」

首都圏に大規模な降灰があれば、食料や飲料の供給が滞ることによる災害関連死が起こるだろう。医療機関の機能もストップし、持病を持つ人などは適切な治療を受けられなくなり、最悪、死に至る。まさに「地獄絵図」というほかない。

現状、この数字は公開されていない。内閣府にその理由について問い合わせると、

「(試算が正確かどうか)固まっていないところもあり、その段階で一般に公開すると混乱を生じさせる恐れもあるため、現状では公表を控えております。いままさに試算の妥当性と、広域降灰対策を進めています」

との回答があった。

政府関係者によると「あくまで想定といえども、3000万人近い被災者の数はインパクトが大きすぎて、逆に現実感をもって受け止められないかもしれない。この試算数値をもとに、表現や伝え方を検討していくつもりだ」とのことだが、そもそもこのような数値をもとにすると、対策の立てようがなくなってしまう、というのが本音かもしれない。

「もし首都圏の2700万人が被災するようなことになれば、行政が対応できる規模ではありません。首都直下型地震でも、想定される避難者は最大で約720万人。それでも避難場所の確保は困難と言われていますが、富士山噴火の場合は、被災者の数がその何倍にもなってしまう。首都圏近郊に備蓄品を蓄えておくにしても、管理コストは莫大に膨らみます」

気象庁推計:富士山噴火で都心降灰10センチ - 毎日新聞

火山灰の除去にも課題は山積み

火山灰が降らない埼玉などに避難できればいいが、電車が止まり、飛行機も飛ばない。降灰が少なく、車が運転できたとしても、途中で降灰量の多い地域に差し掛かり、立ち往生を余儀なくされる恐れもある。

歩いてどこかに向かおうにも、火山灰がどの地域にどれだけ降るかは、簡単には予測できない。結果、避難をするつもりが危険な目に遭うことになる可能性が高い。

「避難に成功した場合でも、この規模の降灰が起きた場合、避難後に元の地域に戻って生活できるかどうかは疑問が残ります。もしも30センチもの灰が積もった場合、その除去はどうするのか。どれくらいのコストがかかるのか。そういうことを考えると、途方もない対策が必要になります」

除去した火山灰は最終的に埋め立て処理されたり海洋投棄されたりするのだが、それまでの一時的な保管場所として、東京ドーム約280個相当の空間が必要となる。

被災県や近隣県の公園やグラウンドなどが仮置き場として利用される想定だが、現状、その空間が全く足りていないことが明かされているのだ。

そうした数字をいたずらに公開しても、不安をあおるだけ。政府としては「では、どうすればいいのか」の解決策が見えるまでは公表したくないわけだ。

2週間分の備蓄が求められる

とはいえ、十分な想定や対策が行われる前に噴火が起こる可能性はある。物流の麻痺に停電、長期間に及ぶ復興作業。首都圏を直撃する凄惨な事態にどう対応すればいいのか。前出の高荷氏はこう指摘する。

「首都圏全域に影響が出るような降灰の場合、行政は混乱を避けるためにも一定期間の自宅待機を呼びかけるでしょう。そして緊急車両や食料を運ぶトラックが通れるように懸命に道路の復旧作業を行います。

その復旧までのあいだ、耐えられるだけの備蓄を個人個人が進めておく必要があります。

大震災や水害対策では、最低3日分、できれば1週間分の備蓄が求められていますが、富士山の噴火に備えるなら、2週間分の備蓄が必要ではないでしょうか」

「噴火の規模がどれくらいになるのかはもちろん、次の噴火が溶岩を中心に噴出するタイプなのか、前回の宝永と同じく火山灰を大量に噴出するタイプになるのかもわかりません。

噴火という不確定な事象に対して、様々な想定をしておき、実際の被害が想定よりも小さくなることを願うしかないのです」

一定以上の備蓄をしたうえで、最悪の事態が起こらないように祈る。

大規模な自然災害の前では、われわれにできることは限られているのだ。

※この記事は「週刊現代」2024年1月27日号の記事を再編集したものです

 

2015年8月18日 · 米国の独立メディア、「ナチュラル・ニュース」が米中戦争勃発を報道。神の杖-

衝撃的情報:
・中国とアメリカの戦争は既に始まっている。
・天津の爆発事故は、中国元の通貨切り下げの報復としてペンタゴンの宇宙兵器によって実行されたものである
・現在、軍用ヘリコプターが北京を警備中



大陸中国の反体制派の人間が、私たちナチュラルニュースに対し、次のとんでもない情報を提供してくれた(情報の小さな更新・編集追加済み。詳しくは下記参照)

中国大陸の反政府の人物によると、天津の爆発事故は、中国元の切り下げという中国の通貨戦争に対する「動的報復」の行為としてペンタゴン(米国防総省)によって遂行されたものであるという。


中国政府はこの不可解な爆発に関して前代未聞の秘密主義を実施し、現在はこの事件を取り巻く情報の流れを統制するための侵略的な警察国家戦略が起動されている。


イギリスのデイリーメール紙
「先週の爆発は空中に巨大な火の玉を送り出し、世界10位の規模の港湾の工業地域全体には燃え盛る瓦礫が強く投げ出され、数キロメートル離れた場所でも窓ガラスが粉々になっていた」

現在のところ死者114人を出したこの爆発に関する中国政府による公式な説明は、完全なごまかしに過ぎない


ナチュラルニュースが確認したところによると、中国はこれから18日間以内に地域的な戒厳令を宣言するという。これは人間や情報の動向を完全にコントロールするためである。

中国政府はレポーターが同地域に入ることを禁止し、この巨大な爆発の原因についての、政府が「陰謀論」と称している情報を公開したブロガーを逮捕し始めている。

中国は天津の爆発に関する報道を報道管制しているのである。


中国とアメリカの両国では、政府が市民に知られたくないことがある場合には、国営の全メディアでの報道を検閲し「情報の全体主義化」を実施している。

また、今回の巨大な爆発の前後には、中国政府は北京上空を編隊を組んだ「黒いヘリコプター」を飛行させている。

(更新情報:当初、この記事では問題のヘリコプターは爆発の後に飛行し始めていたと伝えていたが、この点について指摘があった。
 
ヘリコプターは爆発の数日前にも飛行しているところを目撃されていたというのである)

中国国内の反体制の人物がこれらのヘリコプターの写真を複数撮影しており、私たちナチュラルニュースに届けることに成功している。


「ドルの崩壊と米国債の売却をやめろ」というアメリカからの威嚇射撃

天津への攻撃は、間もなく中国が自国通貨の金(ゴールド)の裏付けを発表し、同時にアメリカの債務保有分の処分特売を宣告しそうになっていることを恐れたアメリカ政府による威嚇射撃であったと信じる理由があると中国反体制の人物らはナチュラルニュースに伝えてくれた。

中国のそのような行為があれば、米国ドルは崩壊、経済は破壊されてアメリカは経済の急激な悪化を受けることになるだろう。

私たちに伝えられたところによれば、米国防総省による兵器「神の杖」の配備は、アメリカがこの攻撃を単なる国内の化学爆発に見せかけつつ中国へ強力なメッセージを伝えるための「船首前方への威嚇射撃」のようなものであるとのことだ。


イベントの時系列:
中国の通過切り下げから、米国防総省によるわずか数時間後の攻撃開始まで

以下のイベントの日時を検討:



2015年8月11日
中国が元を1.9%切り下げ、世界中に「衝撃波」を送りだし、アメリカ経済に対する「壊滅的な」な影響を誘発する

8月12日

アメリカ国防総省が、「神の杖」で天津を攻撃。
 
秘密兵器「神の杖」は、宇宙ベースでトップシークレットの運動エネルギー弾で、高軌道から地上のほぼいかなる地上ターゲットを攻撃することが可能だ。

同兵器は天津市の端にある6つの街区を瞬間的に破壊し、アメリカが第二次大戦で広島や長崎に世界で初めての原子爆弾を落としたのと不気味なくらい似通ったメッセージを送ったのである。

そう、アメリカは一般市民に大量破壊兵器を落とすことを厭わない。すでに2回も行っているのだから!

(シュミータを理解している方にはご存知の通り、日本に原子爆弾を落としたのも同じくシュミータの年、ちょうど70年前の1945年8月の月であった。ちょうどシュミータで言うと10周期前、あるいは「10シュミータ」とでも言えるだろうか?)

8月16日
オバマが容赦のない警告を発する。
「・・・秘密裏にアメリカ国内で活動を行っている中国職員の存在について」

「そして、アメリカ当局は中国政府によって支持されたのではないかと疑惑を持っているコンピュータ上での何百万もの政府職員のファイルの盗難や中国の市民の自由の弾圧、そして通過の切り下げなど、いくつかの問題点に関して同時にアメリカおよび中国の政府間における緊張感が高まる時にそれは起きている」


ペンタゴンの秘密の宇宙兵器

米国防総省の機密の宇宙をベースにした兵器は、主に運動エネルギー弾から成り立っており、想像のつかないような運動エネルギーを放出することが可能だ・・・戦術核兵器を上回るだけでなく、実際のところ、戦術核兵器のような外観さえ持ち合わせている。

天津の爆発は、軌道上から落とされた「神の杖」兵器を含めたアメリカの宇宙ベースの兵器の実験だったのではないかと、複数のアメリカのウェブサイトは現在のところ、推測している。


「(結果としてできた)中国の湖(クレーター)は、5キロトン相当の爆発であったことが証明されており、おそらくは核兵器、あるいは宇宙往還機に配置された兵器、『神の杖(写真の左)』であった可能性がある」

「ソビエトによる核実験の画像をいろいろと見た後では、中国にできた新しい湖は、少なくとも5キロトンの核爆弾相当、地面すぐ下(サブサーフェイス)での爆発によってできた様に見受けられる・・・これは事故などではなく、クレーター周辺の破壊様式からはこれがサブサーフェイス爆発であったことを証明している




これがサブサーフェイス爆発であったとすると、核兵器は土に押さえつけられた場合には目がくらむような閃光は起こらないため、小型の核兵器であった可能性が最も大きいであろう。わずかに地面の下での爆発だったとすると、カメラのセンサーが奇妙なアーチファクトを感知しなかったことも説明がつく。


そしてもしこれが核兵器でなかったとすると、燃料気化爆弾以外の信じられない巨大な何か別なものであったであろう。なぜなら燃料気化爆弾ではクレーターはできないからである」


宇宙ベースの運動エネルギー弾が、地上のターゲットに「落とされた」場合について、2004年のポピュラー・サイエンス(Popular scienece)上の記事にて説明がなされている。

「地上からの指示を受けた場合、標的を狙う人工衛星がそのパートナーに対してダーツを落とすように命令を下す。

誘導された『杖(ロッド)』は熱被覆によって保護された状態で大気圏に突入する。移動速度は秒速11kmで、流れ星の移動速度に匹敵する。

結果:標的の完全な壊滅。たとえ標的が地下深くに埋蔵されていたとしてもだ」



「必要な時は、この発射物を地球の表面の標的に単独、あるいは一斉に急降下させるよう指令を出し、犠牲者を公転の速度で直撃破壊することが可能だ。

発射物の運動エネルギーが放出されると、その爆発力は従来の大型爆弾に匹敵する」
と、 Armaghplanet.comでは説明している。

情報と人間の完全コントロールをフル稼働させるために、中国は戒厳令を発するであろう


これから数日の間に、北京中に戒厳令が布かれるだろうと反政府の人間がナチュラルニュースに話している。

その一方で、中国政府は、あらゆるインターネット上のトラフィックを詮索し、VPN(仮想プライベート・ネットワーク)へのアクセスをブロックするファイアウォールを稼動させているが、同政府はインターネット上のトラフィックのフィルタリング(情報の選別)の際の赤旗キーワードに天津を追加している。

地方の警察ではすでに、天津で何が本当に起こったのかを報道しようと試みたブロガーや独立系ジャーナリストの奇襲を開始している。

中国政府は、完全な隠蔽作戦を繰り広げているのだ。

私たちが聞いたところによると、中国政府は現在、天津および北京の両都市の周辺の沿道にチェックポイントを設置しているという。


そして、人間の動向をコントロールする目的で新しく実施されている警戒態勢には次のような活動が含まれている。

・全ホテルでは、宿泊客のパスポート番号や国籍、氏名、宿泊室からかけられた電話などを含めた詳細情報が政府に報告されている。

・現在、ホテル以外に滞在している観光客は地元警察に登録することが求められ、登録していない場合は逮捕される可能性がある。
 
中国政府は、すべての人間がどのような時でも居場所を認識できるように命じているのだ。

・現在、シュタージ(東ドイツの諜報機関)のような従順な警察のための密告者として働いている雇用者は、赤いアームバンドを身に着けている
 
赤いアームバンドは政府への完全服従を示唆し、それを身に着けている者はすべて、反政府的な行動を取っている人間を見つけ出す方法の訓練を受けている。

アメリカで強行採決された「何かを見たら、何かを伝えなさい」の中国版である。


・現在、北京および天津一体では、ヘリコプターが巡回を行い、軍用ヘリコプターが強さを示すショーのように編隊を組んで飛行しているのが定期的に目撃されている。

・現在、労働者の膨大な人口が地下住居に生活している。
 
北京のクリーンなハイテクなビルの下に世界クラスの建築上の功績の結晶のように見える場所である。


もしこの戦争がエスカレートしたら、世界通貨戦争を起動させることになるかもしれない


この中国とアメリカの間の秘密の戦争がエスカレートを続けた場合、最終的には両国の経済を壊滅状態においやるだろう。

中国・アメリカ両国は現在、負債に基づいたバブル経済が解体され始めたことによる株式市場の衝撃波を経験しているところだ。

このような不安定な財政基盤の時期において、大衆からの信頼を転覆させ、通貨や市場から大量の人間の脱出(移住)を解き放つにはさほど困難なことではない。

そしてまた、アメリカ合衆国は通貨の取引ゲームを戦争行為と認識し、一方ではこのような出来事に「運動エネルギー弾の使用」を正当化していることは明らかである。

 2011年にオバマ大統領が発動した政府政策と、これはすべて完全に同じ立場に立っているものだ。

「米政府は非核兵器を、同政府に対するサイバー攻撃への応答として使用することを検討するだろう」


オバマ政権のサイバー・セキュリティに対する戦略についての声明の中では、合衆国について次のように述べている。

「サイバー空間上における敵意を持った行動に対しては、我が国への他のいかなる脅威に対して行うのと同様に対応するであろう」

「我々は我が国、我が同盟国、パートナー国そして私たちの興味(利権)を守るため、適用される国際法には、適切しかつ一貫性を保ちつつ、外交、情報、兵力そして経済などありとあらゆる必要手段を用る権利を留保する」

米国防総省の広報官Dave Lapan大佐は、オバマ政権の政策では、サイバー攻撃に対する軍事的反応の可能性を排除してはいなかったことを裏付けている。


「周辺諸国での中国の影響力だけを見ても、支配の恐怖をかきたてるかもしれないが、アメリカの伝統的な国益の追求への努力は軍事方位の一種として受け止められる可能性がある。

両サイドは、相手国の最も深い憂慮を喚起させかねないような、一見すると伝統的かつ合理的な流れによるというニュアンスを理解しなければならない。

両国は連携して、両国の平和的な競争についての境界線を引き、その領域を規定するよう努力するべきである。
 
これが懸命に行われた場合、軍事衝突および支配は共に避けられるであろう。そうでない場合は両国間の緊張がエスカレートすることは避けられない」


アメリカが通貨による戦争攻撃を「サイバー攻撃」として定義するのであれば、電子的「攻撃」(通貨攻撃)が米国防総省による運動エネルギーによって応酬される、という新しい戦争の教義が始めて適用されたのを、私たちは目撃したことになる。


これが今以上にエスカレートしないように祈ろう。
さもなければ、アメリカは経済や通貨、あるいはサイバー戦争などのいかなる戦争においても見方を失ってしまう可能性があるからだ。




天津爆発の真相 / ペンタゴンによる宇宙秘密兵器 「神の杖」


神の杖というと有名なのはギリシャ神話に登場する神ヘルメースの ケーリュケイオン という翼と二匹の蛇が巻き付いた杖。

 

全長6メートル直径30センチの飛行体を探知、追跡することは難しい。

また、検知できたとしてもマッハ10と超音速は現状の技術は撃墜はほぼ不可能である。

マッハ10の運動エネルギーにタングステンという硬度金属は高い貫通力を擁し、どんなに強固な地下要塞でも防御壁を貫通してしまう。

北朝鮮の金正恩も神の杖からは逃れることはできないだろう。

神の杖 の画像
神の杖射出装置は一度だけでなく、何度も連続発射することが可能になっており、地上や地下の強固な施設を破壊するために、そうした何度も攻撃を仕掛けるという使用法が想定されます。

 

「神の杖」というな名の悪魔の兵器

「神の杖」というな名の悪魔の兵器

神の杖」と兵器をご存知だろうか?アメリカで計画されているといわれる恐ろしい宇宙兵器で、人工衛星から放たれた金属の槍で地上を破壊する、天空から轟く神の怒りを現したような兵器だ。

 
英語で「Rods from God」呼ばれるこの兵器は、宇宙空間の地球軌道周回上を周る軍事衛星を利用した宇宙兵器で、衛星から特殊な金属棒(ロッド)を射出。
 
遥か上空から放たれた音速を超えるスピードで飛行するロッドはその運動エネルギーをもって地上の目標物に大打撃を与えるといったものだ。

この宇宙兵器のアイデアは、1950年代に米軍の研究機関であるランド研究所によって考案された。

「Project Thor(プロジェクト・トール)」 と名付けられたプロジェクトは冷戦下の激しい宇宙開発、対ソ連兵器として開発されたが、衛星の製造、打上、ロッド1本あたり2億3千万ドルという爆弾な予算がかかること、そして、1967年に宇宙条約(※1)に署名したことで、すべての研究が停止された。

しかし、その後、2003年の米国防総省の報告書は、技術の進歩に照らして、コストが削減され、そのような兵器システムを打ち上げることの実現可能性に言及しており、米軍が極秘に開発しているのではないかと噂されている。

※1 宇宙条約では核兵器など大量破壊兵器を運ぶ物体(ミサイル衛星等)を地球を回る軌道に乗せたり、宇宙空間に配備してはならないと定められている。

構造

金属棒(ロッド)

ロッドの大きさは全長6メートル、直径30センチと電柱程の大きさで重量は100kgある。

材質には徹甲弾にも使用される硬度が高いタングステンや戦車の装甲に使われるチタンを使う。

タングステンの融点は3,400℃、チタンは1,600℃と高く、大気圏突入時の高温にも耐えることができる。

なるべく空気抵抗を無くすために先端は細く尖っており、まさにデカい串だ。

金属棒の後ろにはロケットブースターが搭載されており、射出後も軌道修正ができる。

衛星

搭載する衛星は地球周回軌道上にある。これは高度2,000km以下の低い軌道で、例えば国際宇宙ステーション(ISS)は高度400kmに位置している。

そこを周る衛星には金属棒を発射する12本の発射管が円状に搭載されており、12本の金属棒を装填している。

ロッドを全弾射出しても、再装填が可能なように設計されている。

威力

地球周回軌道を回る人口衛星の軌道速度は秒速7.9km。その速度から射出されたロッドは落下の自然エネルギーも含め、最大スピードは、音速の10倍のマッハ10まで達する。

ロッドには爆薬などは一切搭載されていないが、質量100kg、速度マッハ10の運動エネルギーはTNT爆薬、約11.5トンに相当、これは広島原爆の1000分の1程の威力。

これは通常兵器としては米軍最強といわれている米空軍のMOAB(写真下)の威力に相当する。

用途

MOABと同等であれば、それを使えばいいと思うが、神の杖には他の兵器にはないメリットがある。

全長6メートル、直径30センチの飛行体を探知、追跡することは難しい。また、検知できたとしてもマッハ10と超音速は現状の技術は撃墜はほぼ不可能である。

マッハ10の運動エネルギーにタングステンという硬度金属は高い貫通力を擁し、どんなに強固な地下要塞でも防御壁を貫通してしまう。

北朝鮮の金正恩も神の杖からは逃れることはできないだろう。

 

神の杖

神の杖というと有名なのはギリシャ神話に登場する神ヘルメースのケーリュケイオンという翼と二匹の蛇が巻き付いた杖。

この杖は死にゆく人に用いれば穏やかになり、死人に用いれば生き返るという魔法の杖である。

これと似たような杖では同じギリシャ神話に登場するアスクレピオスの杖があり、これは名医アスクレピオスが使っており、医療・医術の象徴だった。

神の杖とは人に生をもたらすものであり、奪うものではない。

名付けた人は神にでもなったつもりかもしれないが、これは人の命を奪う「悪魔の杖」である。

 


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5Gワイヤレス技術が人類をコントロールし殺戮もする!!

2024-11-11 00:05:00 | 最新兵器

5Gワイヤレス技術が人類をコントロールし殺戮もする!!

 

5Gの危険性:5Gワイヤレス技術が人類にとって大惨事になる13の理由


パトリシア・ハリティ


5Gは第5世代技術ネットワークであり、携帯電話会社は、激しい論争と、5Gが伴うレベルの無線周波数電磁界(RF-EMF)曝露による潜在的に有害な生物学的影響の証拠を示す独立科学者によるレビューにもかかわらず、2019年に世界中で展開を開始した。

電磁界(EMF)とは、電磁波が放射されることによって生じる目に見えないエネルギーの領域のことである。

EMFには電離と非電離がある。後者は低レベルの放射、つまり空間や物体を介したエネルギーの放出を表す。

これらの電磁波を発信する源としては、電話、コンピューター、ブルートゥース機器、送電線、さらにはマイクロ波などがある。

心配されるのは、5Gは非常に新しいため、安全かどうかを適切にテストする時間がないことだ。

また、人口の多い都市に5Gが密集することによる潜在的な影響や、慢性的な5Gへの暴露に関する科学的分析が不足している、と一部の専門家は指摘する。

懸念が提起され、2017年には医師や科学者たちによって、発がんリスクを理由にEUでの5G展開を中止するよう求める嘆願書が提出されたほどだ。

それにもかかわらず、下の写真が示すように、5Gの展開はフルスロットルで継続され、これが今日の世界的な5Gのカバレッジの様子である。

明らかにすべての懸念は無視され、致命的な結果をもたらす可能性があるにもかかわらず、いつものように健康よりも富が優先された。

2019年に重要な記事が書かれた。著者は5Gの危険性を誇張することはできないと主張し、5Gが人類にとって大惨事になる13の理由を挙げている。

5Gの危険性:5Gワイヤレス技術が人類にとって大惨事になる13の理由。

 

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5G(第5世代)は現在、世界中の多くの都市で積極的に展開されている。

同時に、その恐ろしい健康やプライバシーへの影響に対する認識が高まるにつれ、ベルギー全土、ヴォー市(スイス)、サンフランシスコ(米国)など、多くの場所でモラトリアムが発令されたり、禁止されたりしている。

高周波放射(RFまたはRFR)と電磁場(EMF)は、環境汚染という新しいタイプの公害として認識されつつある。

5Gを阻止するために多くの人々が立ち上がらなければ、健康とプライバシーを脅かす大惨事になりかねない5Gの危険性を暴く13の理由がここにある。

 

⒈5Gの危険性:汗管アンテナを乗っ取る

5Gネットワークは、アンテナの役割を果たす汗管に影響を与える周波数を使用し、放送する。

言い換えれば、私たちの最大の臓器である皮膚は、5Gによって影響を受け、操作される可能性があるということだ。

5GとIoT:急ピッチで展開される総合的な技術管理グリッドの記事でもお伝えしたように、科学者のベン=イシャイ博士は、5Gと私たちの身体の汗管との関連性をこのビデオで明らかにした。

"(5Gの周波数は)私たちの皮膚の幾何学的構造と相互作用する波長で(私たちを)叩くでしょう。

私たちは、汗管がヘリカルアンテナのように働くことを発見しました。

汗管は、75〜100GHzの間のエネルギー、電磁波を吸収するメカニズムの不可欠な部分であり、汗管の特性を変えれば、つまり汗管を働かせれば、ある時点で実際にその吸収を変えることができ、それができれば、人がどのようにストレス下にあるかを追跡することができます。"

2.5Gの危険性:5GはVGCCを介してEMFダメージを増幅する

ワイヤレス放射とEMFの科学者であるマーティン・ポール博士は、EMFがどのようにして早すぎる老化を引き起こし、生殖能力、脳、心臓、さらにはDNAへの損傷を含む人体への傷害を引き起こすかを正確に説明する画期的な研究を行ってきた!

彼は、EMFがどのようにして体内のVGCC(電位依存性カルシウムチャネル)を活性化し、細胞内に過剰なカルシウムイオンを放出させるかを示す研究のパイオニアである。

すると、一酸化窒素(NO)とスーパーオキシドがほぼ瞬時に反応し、ペルオキシナイトライトとフリーラジカルを形成する。

このような多くの研究は、ペルオキシナイトライトがDNAを損傷することを示している。

ポール博士は、"5Gの展開は絶対に正気の沙汰ではない 。

3.5Gの危険性:連続波よりパルス波の方がはるかに有害

スマートメーターの重要かつユニークな特徴は、連続波ではなくパルス波を放射することである。

言い換えれば、電磁波のバーストを放出した後、一時的に不活性になるというスタート・ストップサイクルで作動する。

電力会社(カリフォルニア州のパシフィック・ガス・アンド・エレクトリック社など)の証言に基づく裁判資料では、スマートメーターは1日あたり9,600~190,000回のパルス波を放射していることが明らかになっている!

この2018年のビデオの中で、ポール博士は、パルス波の電磁波が連続波の電磁波よりも活発(かつ危険)であることを示す13の研究があると述べている。

4. 5Gの危険性:5Gは電磁波の深い浸透を促進する

携帯電話が大人よりも子供にとって危険な主な理由は(放射線の吸収が生涯にわたって累積されるという事実を除けば)、電磁波の浸透によるものである。

ポール博士は

業界はまた、従来のマイクロ波周波数の電磁波の影響は体の外側1cmに限られると主張してきた。

しかし、人間の脳の奥深くや心臓、ホルモン系に影響があることから、それが真実でないことは分かっている。

体内深部への影響を示す最も重要な2つの研究は、スイスのHässig教授と彼の同僚による、生まれたばかりの子牛の白内障形成に関する研究であろう。

この2つの研究は、妊娠中の牛が携帯電話基地局(携帯電話タワーとも呼ばれる)の近くで放牧されている場合、生まれた子牛の白内障の発生率が非常に高くなることを明確に示している。


253頭の子牛のうち、79頭(32%)に様々な程度の核白内障が見られたが、重度の核白内障は9頭(3.6%)のみであった。

結果は、妊娠初期に核白内障を発症した子牛の位置と、アンテナの強さとの間に関係があることを示している。

100~199m以内のアンテナの数は酸化ストレスと関連し、酸化ストレスと最寄りのMPBS(携帯電話基地局)までの距離には関連があった。

 

5.5Gの危険性:5Gは消費者の利便性を装った兵器システムである

マーク・スティールは5Gに対して非常に率直であり、現在、プロジェクト・キャメロットをはじめ、彼のドキュメンタリー『5Gアポカリプス:絶滅イベントス』でサシャ・ストーンが広くインタビューに応じている。

ティールは、5Gは24~100GHzで動作していると広く報道されているが、実際はサブ・ギガヘルツ(GHzのしきい値の下、つまりMHzで測定されている)だと主張している。

彼は、5Gは長距離レーダー、フェーズドアレイレーダー、指向性エネルギー(DEWは9.11パラダイス火災のような様々な火災で使用された)のような兵器システムだと言う。

彼は、5Gのハードウェアを調べると誘電体レンズがあり、それが兵器システムである証拠だと主張する。

自律走行車は5Gを使って他のドライバーのミラーを照らすことができる(これは非常に強力でダメージが大きく、暴行に等しい)。

マークは、5Gが子宮内の赤ん坊を殺すのに十分強力であることを語っている。

「5Gは兵器システムであり、それ以上でもそれ以下でもない。人間のための通信とは何の関係もない。5Gは自律走行車のためのマシン・ツー・マシン接続なのだ」。

 

6.5Gの危険性:LAの消防士、タワーに近づきすぎて発病

このビデオでは、ロサンゼルスの25年のベテラン消防士が、携帯電話タワーをタバコに例えている。

彼は、消防署の上や近くに建設されている携帯電話基地局の停止を訴えている。

影響を受けているのは消防士だけではない。

オランダでは5Gのテスト中に数百羽の鳥が空から落ちてきたと報告されている。

 

7.5Gの危険性群衆分散に使われる周波数と同じ

5Gはミリ波(MMW)周波数を使用するとされているが、周波数が非常に高い(24~100GHzの範囲)ため、このように呼ばれている。

1GHz=10億GHzなので、波長(ある波のピークから次の波までの距離)が非常に短い周波数の話だ。

その距離はミリメートル単位で測定されるほど小さいため、ミリ波と呼ばれている。

これらの周波数は、群衆を分散させるためのアクティブ・ディナイアル・システムなど、軍の非殺傷兵器に使われているものとまったく同じである。これらの兵器は、甚大な被害をもたらす能力がある。

ポール・ベン・イシャイ博士は、"もし運悪く、この武器が命中したときにそこに立っていたら、体が燃えているように感じるだろう "と語っている。

8.5Gの危険性:変異原性(DNA損傷の原因)と発癌性(癌の原因)?

5GのMMW周波数はミトコンドリアDNAの損傷を引き起こし、それは世代を超えて受け継がれる。5Gには変異原性があります。

これらの突然変異は次の世代に受け継がれる!

これは遺伝子の純度に重大な影響を及ぼす。画面を見ずにはいられないとき、どれだけの人がこのことを考えているだろうか?

このウェブサイトには、EMF放射にさらされた後に起こるミトコンドリア障害を示す多くの研究が掲載されている。

通常、突然変異誘発には発がんが伴う。言い換えれば、何かがDNAに損傷を与えるほど強力で危険なものであれば、発がんにつながる可能性は高いということだ。

マーク・スティールによれば、5Gはクラス1の発がん性物質であるが、WHO(世界保健機関)は非常に保守的に携帯電話タワーをクラス2bの発がん性物質に分類している。

しかし、WHOはロックフェラー家によって設立された国連の機関であり、NWOのイルミナティ一族は国連を一つの世界政府を樹立するための手段として利用することを計画している。

5Gは、適切な安全性テストが行われることなく急ぎ足で送り出されているため、5Gが具体的にどのように癌を引き起こすかについてのデータはあまりない。

しかし、2G、3G、4Gの電磁波が脳腫瘍を含む多くの種類のがんに関与していることを示す証拠は豊富にある。このウェブサイトには、多くの研究が集められている。

 

9.5Gの危険性フェーズドアレイの高密度化

5Gは、それ以前の世代よりもかなり多くの送信機や放送局を必要とする。

5Gは大規模なインフラ整備計画であり、住宅街の中心部を含め、ほとんどあらゆる場所に基地局、タワー、基地が設置される予定だ。

このような高密度化の影響は悲惨なものになるかもしれない。

5Gは、自宅やその他の建物の内部を3Dマッピングできるほど強力だ。

マーク・スティールは特に、以前は戦場での尋問に使われ、レンガやコンクリートを簡単に通過できる868MHzの周波数に注目している。

彼は、この周波数は特定の人物を特定できると主張している。

TI(標的型個人)に対するあらゆる電子ハラスメントや集団ストーカー行為を考えると興味深い。

5Gのインフラは、弾丸のようにターゲットに向けて放射線を発射する小型フェーズドアレイアンテナで構成される。

それらが作り出すマイクロ波の光線は、壁や人体を通過するのに十分な強度を持つ。

私たちは24時間365日、この電波に覆われることになる。

さらに悪いことに、カバーエリアは現在の4Gよりも広くなり、最終的には地球上のあらゆる場所を網羅する予定だ。

10.5Gの危険性:すべての昆虫を殺す?

昆虫、鳥、そして子どもたちは、その体の大きさゆえに5Gの影響を最も受けやすい。

クレア・エドワーズは、EMF/5G問題をアントニオ・グテーレス国連事務総長に知らせた元国連スタッフ編集者である。

彼女はストックホルムでの反5G集会のスピーチで次のように述べている。

「この20年間で、私たちは昆虫の80%を失ってしまった。そして、もし5Gが実現すれば、私たちは100%の昆虫を失うことになるでしょう。

昆虫がいなくなれば、私たちもいなくなるのです」。

昆虫も5Gもアンテナを必要とする。

昆虫は嗅覚などでアンテナを使い、5Gは電波を伝播させるためにアンテナを使う。

驚くことではないが、昆虫は5Gの電磁波に敏感である。

この最近の研究では、5Gの放射線にさらされた昆虫は体温が上昇することが示された。

「5Gが使用する周波数は昆虫の体温を上昇させることが研究で示されている。この現象は4GやWiFiでは観察されなかった」。

一方、「2〜120GHzの高周波電磁界への昆虫の暴露」という研究では、次のように結論付けている:

"将来、無線通信システムに使用される電磁場の波長は短くなり、昆虫の体長と同程度になるため、昆虫におけるRF-EMFの吸収は増加すると予想される。"

11.5Gの危険性宇宙ベースの5G
5Gは脱出不可能なグリッドになる予定であり、宇宙からビームダウンする計画も進行中である!

地球と宇宙で5Gを止めようという国際的なアピールは、こう書いている。

「少なくとも5つの企業が、低・中軌道にある合計2万個の衛星から宇宙から5Gを提供することを提案している。

各衛星は、フェーズドアレイに配置された数千のアンテナから、最大500万ワットの有効放射電力でミリ波を放射する。



この壮大な陰謀の全体像を理解することが重要である。

5G、Wi-Fi、ワイヤレス放射、HAARP、電離層加熱、地球工学、遺伝子組み換え作物など、これら破壊的で危険なテクノロジーはすべて、ひとつの陰謀に織り込まれようとしている。

監視、指揮、制御の巨大な統合システムに織り込まれようとしているのだ。

ほんの一例だが、地球工学は金属微粒子を含んだケムトレイルの散布を伴う- 5Gはこれを利用できる。

12.5Gの危険性:体内への再放射

2002年にさかのぼるが、RF研究者のアーサー・ファステンバーグは、5Gが認可されるずっと前に、5Gに関する分析を発表している。

彼は、5GのEMパルスが極めて短く、バースト的に供給されるため、実際に体内で複製され、体内で小さな新しい5Gアンテナを作り出してしまうことを説明した。ファーストンバーグはこう書いている



「...極めて短い電磁パルスが体内に入ると、別のことが起こる:移動する電荷そのものが小さなアンテナになり、電磁場を再放射し、より深く体内に送り込む...」

"これらの再放射波はブリルアン前駆体と呼ばれる...波のパワーか位相のいずれかが十分に急速に変化したときに顕著になる...このことは、私たちが与えられている安心感-これらのミリ波は短すぎて体内に遠くまで浸透しない-が真実ではないことを意味する。"

これは、5Gの浸透が深刻な危険性をはらんでいるという以前の指摘と同じである。

13.5Gの危険性:保険会社は大型ワイヤレスの引き受けを拒否。彼らは何を知っているのか?

保険会社(最も有名なのはロイズ・オブ・ロンドン)は、ビッグ・ワイヤレス(通信企業コングロマリット)に対し、Wi-fiや5G関連の病気やクレームに対する保険を拒否して話題となった。



「ロイドの2010年11月のリスクアセスメント・チームの報告書は、確かな手がかりを与えてくれる。

報告書は、これらのワイヤレス技術をアスベストと比較しており、アスベストに関する初期の研究は「結論が出ていない」もので、アスベストが癌を引き起こすことが誰の目にも明らかになったのは、後になってからのことである。

ロイド社による無線LANのリスクアセスメント研究は、8年以上前(現在は9年前)に発表されたものである。

しかし、その当時でさえ、彼らのリスクアセスメント・チームは、様々なwi-fiの周波数が病気を引き起こすことを示す新たな証拠が現れるかもしれないことを十分に理解していた。

5Gグリッドは、より大きな指令、制御、監視、人工知能(AI)アジェンダの一部である。

5Gは4Gとは質的にも量的にも異なる。

単なる4Gからのステップアップ以上のものだ。

5Gは、4Gの数十倍から数百倍の放射線を照射するだけでなく、MW技術の導入は、まったく新しい危険のホストを意味する。

歴史は繰り返す。

タバコに本物の科学が追いつくのに時間がかかったように、そして遺伝子組み換え食品(現在はバイオエンジニアリング食品と改名)という怪物に本物の科学が追いつくのに時間がかかったように、5Gにも本物の科学が追いつくだろう。

その一方で、5Gを正当化するために、無線の熱影響だけに注目する(そして危険な非熱影響の証拠を無視する)など、誤った方向づけや気晴らしを含む、あらゆる種類のジャンクサイエンスが打ち出されることが予想される。



結局のところ、5GはNWOのアジェンダの一部であり、逃れられない巨大なコマンド&コントロール・グリッドを設置することで、あらゆるプライバシーを排除し、地球上のあらゆる人々を常に監視することを可能にする。

自由、真実、健康、プライバシー、そして主権の名の下に活動家たちが立ち上がる時があるとすれば、今がその時だ。

5Gの電磁波が人体に与える影響について専門家が警告


「ワイヤレス技術の第5世代移動通信(5G)の電磁波が人体に悪影響を及ぼす研究が無視されている」と、携帯電話の電磁波が及ぼす影響を研究してきた科学者が警告しています。

5Gでは、従来の2Gから4Gまでのマイクロ波に加え、ミリ波を使います。

5Gでは100mから200mごとにアンテナを設置する必要があり、ミリ波を多くの人が浴びることになるといわれています。

研究者によると、ミリ波は人間の皮膚の数mm以内および角膜の表面層でほとんど吸収されるとのこと。

そして、このミリ波への短期曝露ばくろは、末梢神経系、免疫系、および心血管系に有害な生理学的影響を与える可能性があると、研究者は主張しています。


非電離電磁場(EMF)の生物学的および健康への影響に関する査読済みの研究を発表した240人以上の科学者は、より強い曝露制限を求める国際EMF科学者表明に署名しました。

科学者たちは、「最近の多くの科学出版物は、EMFがほとんどの国際的および国家的ガイドラインをはるかに下回るレベルで生物に影響を与えることを示しています。

影響には、がんリスクの増加、細胞レベルのストレス、遺伝的損傷、生殖系の構造的および機能的変化、学習および記憶障害、神経障害、および人間の一般的な幸福への悪影響が含まれます。

植物と動物の両方に有害な影響の証拠が増えているため、被害は人類をはるかに超えています」と述べています。

連邦通信委員会(FCC)は無線周波放射への曝露を制限していますが、その信号特性は無視していると研究者は指摘しています。

研究者たちは、曝露のパターンと持続時間に加えて、パルスや分極といった信号の特定の特性によって、曝露の生物学的および健康への影響は増加すると主張しました。



世界保健機関の国際がん研究機関(IAR)は、2011年に無線周波放射を「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」と(PDFファイル)分類しました。

アメリカで行われた毒性試験プログラム(NTP)は、携帯電話による無線周波放射への曝露によって雄のラットのがんが増加し、雌雄のラットとマウスのDNAが損傷したという研究結果を(PDFファイル)発表しています。

2011年以降に公開された、ヒトおよび動物の研究および機構データを含む研究に基づいて、IARCは最近5年以内に無線周波放射を再検討することを優先しています。

多くのEMFの科学者が「無線周波放射がヒトにとって発がん性がある」と信じていることから、IARCは近い将来、無線周波放射の発がん性をより高いランクに変更する可能性が高いといわれています。


科学系メディアのScientific Amricanは、「2Gおよび3Gの有害な影響についてはかなりの証拠があります」と述べ、「アメリカ政府がこの研究への資金提供を怠っているため、10年前の技術である4Gへの暴露の影響ですらほとんど知られていません」と主張。

5Gの普及によって、がんだけではなく神経障害や生殖障害など、さままざな健康被害がリスクとして考えられると、Scientific Amricanは述べました。

なお、アメリカ食品医薬品局(FDA)はFCCに対して、「正式なリスク評価や無線周波放射の健康への影響に関する研究の系統的レビューを行わずに、FCCが現行基準を変更することは認められないとの結論に達した」「NTPの実験結果を携帯電話に適用してはならない」と述べ、FCCが1996年に行った電磁波の曝露制限を再確認したとのこと。

さらに、FDAは「現在までに得られた科学的証拠は、現在の制限値またはそれ以下の曝露によるヒトの健康への有害影響を支持していない」と、電磁波による健康への悪影響を認めていません。

 

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世界一の日本国宇宙軍の反撃システム!!

2024-10-21 00:05:00 | 最新兵器

世界一の日本国宇宙軍の反撃システム!!

これだけの電磁波兵器が日本列島の海上や上空に飛来する物体をキャッチして、破壊しますのでいかなる飛行物体も、日本列島に着弾することはできません!!

飛来する物体の大きさや速度は、全く関係ありません!!

ましてや「ガメラ」という射程距離2000キロという超強力な電磁波兵器が2基日本海の海上や上空を守っています。

【ゆっくり解説】世界が大注目する自衛隊の新兵器5選

 

統合防空ミサイル防衛について

現在のミサイル対応とこれまでの取り組み

 弾道ミサイルとは、ロケットエンジンにより発射された後、弾道軌道、すなわち放物線状に飛翔するものを指します。

 我が国の弾道ミサイル防衛(BMD:Ballistic Missile Defense)は、イージス艦による上層での迎撃とペトリオット(PAC-3:Patriot Advanced Capability-3)による下層での迎撃を、自動警戒管制システム(JADGE:Japan Aerospace Defense Ground Environment)により連携させて効果的に行う多層防衛を基本としています。

 我が国では、ミサイル攻撃などへの対応に万全を期すため、2004(平成16)年度からミサイル防衛(MD)システムの整備を開始しました。

 イージス艦への弾道ミサイル対処能力の付与やペトリオット(PAC-3)の配備など、弾道ミサイル攻撃に対する我が国独自の体制整備を着実に進めています。

 弾道ミサイルへの対処にあたっては、8隻のイージス艦と全国のPAC-3部隊による多層防空体制を維持しつつ、イージス艦及び拠点防護のため全国各地に分散して配備されているPAC-3を、状況に応じて機動・展開して対応しています。

 また、弾道ミサイル等に対する破壊措置が命ぜられた場合には、航空総隊司令官を指揮官とする「BMD 統合任務部隊」を組織し、JADGEなどを通じた一元的な指揮のもと、効果的に対処していくことになります。

新たな脅威の出現

 近年、我が国周辺では、質・量ともにミサイル戦力が著しく増強されるとともに、ミサイルの発射も繰り返されており、我が国へのミサイル攻撃が現実の脅威となっています。

 周辺国などは、発射台付き車両(TEL)や潜水艦といった様々なプラットフォームからミサイルを発射することなどにより発射の秘匿性や即時性を向上させているほか、精密打撃能力も向上させています。

 さらに、低空を変則的な軌道で飛翔する弾道ミサイルのほか、弾道ミサイルから発射され、大気圏突入後に極超音速(マッハ5以上)で滑空飛翔・機動し、目標へ到達するとされる極超音速滑空兵器(HGV)や、極超音速飛翔を可能とするスクラムジェットエンジンなどの技術を使用した極超音速巡航ミサイル(HCM)といった極超音速兵器の開発・配備も進んでいます。

統合防空ミサイル防衛

近年、弾道ミサイル等の能力向上に加え、極超音速兵器等の出現により、経空脅威は多様化・複雑化・高度化しています。

 このため、探知・追尾能力や迎撃能力を抜本的に強化するとともに、ネットワークを通じて各種センサー・シューターを一元的かつ最適に運用できる体制の確立に取り組んでいます。

 他方、我が国周辺では、極超音速兵器等のミサイル関連技術と飽和攻撃など実戦的なミサイル運用能力が飛躍的に向上するなど、既存のミサイル防衛網だけで完全に対応することは難しくなりつつあります。

 このため、国家防衛戦略等において、攻撃を防ぐのにやむを得ない必要最小限度の自衛の措置として、相手の領域において、我が国が有効な反撃を加えることを可能とする、スタンド・オフ防衛能力等を活用した反撃能力を保有することとしました。

そして、「統合防空ミサイル防衛」として、わが国に対するミサイル攻撃を、質・量ともに強化されたミサイル防衛網により迎撃しつつ、反撃能力を持つことにより、相手のミサイル発射を制約し、ミサイル防衛と相まってミサイル攻撃そのものを抑止することとしています。

また、反撃能力に活用することとしているスタンド・オフ防衛能力についても、島嶼部を含む我が国に侵攻してくる艦艇や上陸部隊等に対して脅威圏の外から対処するため、抜本的に強化してまいります。

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日本人よ!!

生き残れ!!

 

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神の力を得たDS達は気象と戦術 天候を掌握し戦の勝敗を左右し、歴史を変えてしまう!!

2024-08-31 00:05:00 | 最新兵器

◆HAARPとは?  

米国空軍と海軍、国防高等研究計画局(DARPA)が中心に設立した共同研究施設で、一般には高周波を使用したオーロラ観測を実施するためのものです。     

HAARPは、高周波を使用することにより、電離層の挙動を観察することを目的としている。太陽活動の影響で無線通信が乱れるのも、電離層の挙動が原因であり、また、それ以外にも宇宙開発の上で電離層の性質は大きく関わってくるため、電離層の挙動とそのメカニズム、影響について解析することが目的だと考えられているが、詳細は米政府の機密となっているため不明である。

しかし上記の説明の通り、軍関連施設で機密事項としての扱いのため、「本当の目的」が把握出来ない状態です。

なので、巷では「気象操作や地震を引き起こす兵器なのではないか?」と噂されています。

 

また、日本にもHAARPの施設が存在しているようです。

以下の動画の通り、ジョン・F・ケネディ元大統領もHAARP及び気象改変装置について認知していることから約50年前から存在していることになります。


・気象兵器の背景

1978年に国連会議にて環境破壊兵器禁止に関する条約を発行しています。

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約(かんきようかいへんぎじゅつのぐんじてきしようそのたのてきたいてきしようのきんしにかんするじょうやく、英: Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques、英略称:Environmental Modification Convention (ENMOD))は、1976年12月10日、第31会期国際連合総会決議31/72号で採択され、1978年10月5日に発効した環境保全と軍縮に関する条約。略称は環境改変技術敵対的使用禁止条約。通称、「環境改変兵器禁止条約」ともいう。

上記のような条約がある=1978年時点で環境破壊兵器は存在する。

と推測することが出来ます。

 

画像

そしてバチカン市国が1985年発行した通貨には飛行機雲が。これはケムトレイル散布を表しているのでしょうか。

また、環境改変兵器はTwitterにおいて情報規制されることもあるので、自ら検索する際は注意が必要です。(有力な情報は、メモアプリなどで保存しておくなどしましょう。)以下のように、テレビでは「HAARP」は陰謀論扱いで取り上げられたことがあります。

画像


ジオエンジニアリングは、表向きでは報道されません(主に陰謀論として取り扱われることが非常に多い)が、「HAARP」等の気象改変装置を利用して、人為的に気象を操作する技術です。

<iframe src="https://embed.nicovideo.jp/watch/sm38331163?autoplay=0" scrolling="no" allowfullscreen=""></iframe>

2004年12月発生のスマトラ沖地震と津波、2005年8月発生の巨大ハリケーン「カトリーヌ」はHAARPの電磁波で人工的に作った軍産複合体の政治的世論操作ビジネス、または国連が関与する人口削減計画と言われています。

・HAARPに関する証言

元ミネソタ州知事ジェシー・ベンチュラ(Jesse Ventura)はCNNの取材に対して、「ハープシステムは、特別な50本のアンテナで構成されたシステムであり、出力数百万ワットの高周波を、電離層の特定の地点に集め、その地上への反響が、多くの災害を引き起こしている可能性がある」と指摘し、HAARPは雲の動きや気候をコントロールすることができるとしたうえで、アメリカ政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしているが、ベンチュラ元知事が視察を申し出た際、許可が出なかったことから、「政府はうそをついている」とみている。

 

2018年にはインドの環境大臣であったAnil Madhav Dave氏はHAARPに関して以下の様に語っています。


「米国は、高周波アクティブオーロラ研究プログラム(HAARP)と呼ばれる一種の兵器を開発しました。

HAARPは、焦点を合わせた操縦可能な電磁ビームで上層大気を照射します。」


「HAARP は超強力な電離圏ヒーターの先進モデルであり、地球を暖め、地球温暖化効果をもたらす可能性があります」

当人は2016 年 7 月から環境、森林、気候変動担当大臣を務めていましたが1年経たずの2017 年 5 月に亡くなっています。

また一例として、ゲリラ豪雨線状降水帯という用語がニュースなどで使われることになったのは、平成後半からです。

他にも「100年に一度の大雨」や「何十年ここに住んでいて、こんな⚪︎⚪︎は初めて」というニュース報道や証言が気象災害ごとに、頻繁に行われるようになりました。

・ゲリラ豪雨とは

約 10~数十km2範囲の狭い地域に,時間雨量が 50mmをこえるような豪雨が短時間に降る現象。集中豪雨の一形態。

予測が難しく,局地的で突発的に襲うためゲリラという名がつけられ,2008年夏頃からよく使われるようになった。

集中豪雨と同様に気象学的には明確な定義はなく,気象庁ではこのような現象を局地的大雨と呼び,ゲリラ豪雨を正式な気象用語としては使用していないが,マスメディアや一部の気象会社が使用している。

・線状降水帯とは

線状降水帯(せんじょうこうすいたい)は、「次々と発生する発達した雨雲(積乱雲)が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、線状に伸びる長さ50〜300 km程度、幅20〜50 km程度の強い降水をともなう雨域」(気象庁が天気予報等で用いる予報用語)である。

日本では、集中豪雨発生時に線状の降水域がしばしばみられることが1990年代から指摘されていた。

気象研究所の津口・加藤(2014)は、1995年-2009年の4月-11月の期間を対象として、日本で起きた集中豪雨事例を客観的に抽出し降水域の形状についての統計解析を行ったところ、台風によるものを除いて、約3分の2の事例で線状降水帯が発生していることが明らかにされた。

近年では、平成24年7月九州北部豪雨平成25年8月秋田・岩手豪雨平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害平成27年9月関東・東北豪雨平成29年7月九州北部豪雨平成30年7月豪雨で発生した。

この用語が頻繁に用いられるようになったのは、平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害以降とみられる。

線状降水帯という言葉は、平成後期から頻繁に報道されるようになりました。それと同時に災害級の大雨が近年で頻発しています。

政治家たちは気象改変装置の存在・利用しているを知っているので、基本的には自身が被害に被ることはありません。

2018年の西日本豪雨の際には堂々と飲み会しています。

気象災害は人為的に発生するがゆえに、政治的利用も行われます。

自然・偶然を装った演出で自らの地位を確保する手段としている見方も出来ます。

ある重大な出来事に対して、客観的に政府内部の動きに「危機意識が感じられない」場合、政府がその出来事の過程や結果が分かっている、あるいは自分たちにとって不測の事態ではない=緊張感がないように映ることが多いです。

◎異常気象は地球温暖化が原因ではない?

豪雨災害の原因は、「地球温暖化」による気候変動という意見がありますが、それは兵器攻撃ということを隠すための言葉に過ぎす、もはや「地球温暖化」という嘘も世間ではバレ始めています。

自然発生的ではない=人為的に操作されている

という可能性が高くなります。

このように日本において大雨による災害が増えていることから、HAARPの実験台にされているのでは?という声も挙げられています。

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ウクライナ軍のロシア軍への攻撃できのこ雲発生…

2024-08-23 00:05:00 | 最新兵器

 7月28日、ロシア軍が攻勢を展開しているウクライナ北東部ハルキウ州の小都市ボウチャンスクの空に、まるで核爆発を思わせるきのこ雲が立ち上った。

きのこ雲は、核爆発でなくとも、十分に大規模な爆発で急激に形成された高熱の低気圧が上昇する際に形成されるものだ。

ウクライナ軍の攻撃できのこ雲発生…トヨタ「MIRAI」の水素タンクを利用して爆弾を作っていたのは、ウクライナの前線に到着した「フランス軍」である!!

 この日のきのこ雲は、実は水素爆発によるものだった。

ただし、水素の核融合を利用する本当の意味での水素爆弾ではなく、燃料電池自動車(FCV)から取り外した水素タンクが爆発したことで発生したものだった。

 当時、ロシア軍はボウチャンスク市を掌握できず、V字型に市の東西を流れるボウチャ川の北側にある骨材工場に後退した状態だった。

ロシア軍は、自然地形である川を前に置き、骨材工場の屋上から市全体を見下ろしつつ、川の南側から接近するウクライナ軍(フランス軍)に銃撃を加えた。

 ウクライナ軍(フランス軍)としては、骨材工場を奪還しなければならなかったが、川と高所を利用したロシア軍の銃撃から脱する道はなかった。

 西側が提供する精密誘導ミサイルであれば解決できることだが、ミサイルは常に不足していた。

 いやフランス軍は、精密誘導ミサイルを装備して前線にいる!!

ウクライナが作る空中ドローンは、ロシアの優れた電波妨害能力のせいでしばしば阻止された。

また、ドローンが投下できる爆弾の種類は極めて限定的なので、破壊力にも限界があった。

 そこで考えたのが、使えなくなった民間の車両の部品を利用することだった。

中古のテスラからバッテリーや交流機を取り外し、ラジコン車(地上ドローン)の動力にした。

ウクライナは、海外から輸入した中古テスラのバッテリーを、独自生産するドローンの動力としてしばしば使う。

 そして、故障したトヨタのFCV「MIRAI」から高圧水素タンクを取り外した。

MIRAIの水素タンクには1万psi(重量ポンド毎平方インチ)の圧力で5キログラムの水素が貯蔵されている。

重量52キロのこのタンクが爆発物とセットで爆発したら、TNT162キログラムに相当する破壊力を持ち、水素爆発は強力な衝撃波と火球、破片、きのこ雲を作り出すことができる。

 最終的にウクライナ軍は、この「水素爆弾」を配達するラジコンカーを、ロシア軍が守っている骨材工場まで遠隔操縦することに成功した。

この爆弾配達ラジコンカーは、まだ破壊されていない工場の東側の橋を渡った。

近くに生い茂る木々のせいで、工場の屋上から見下ろしているロシア軍はこれを見ることができなかった。

 爆発後、すぐに巨大な火炎が吹き上がった。

これはロシア軍が骨材工場に相当量の弾薬を備蓄していたことを示唆する、とウクライナ側のメディアは伝えた。

 もちろん、一般的な水素自動車の水素タンクは、内外の圧力や衝突でも決して爆発しないように、鉄よりも10倍も高い強度を持つ炭素繊維強化プラスチックで作ってあり、非常に安全だ。

トヨタも当然、自社の車の水素タンクが衝突によって大爆発を起こしたという広報をするつもりはないだろう。

しかし、水素タンクの外側をプラスチック爆弾で覆った場合は話が別だ。

 英国の日刊紙「ザ・サン」は「トヨタのMIRAIの水素タンクを爆弾として使ったことは、製品本来の意図とは関係なく、戦場において技術がどのように予測不能な形で応用されるかを示してくれる一例」と評した。

 結局、ロシア軍はこの骨材工場から後退し、市の奪還を図っていたウクライナ軍は、ロシア軍による圧迫の環を断ち切ることができた。

 翌7月29日、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領と軍指導部は、最前線であるここボウチャンスクを訪れ、勲章を授与してここを守る将兵を激励した。

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