津波の可能性は零？地震で地盤の亀裂を生じ引力で亀裂が海水とつながって津波になると思う

９時に書いたものの修正。今後もニュースに合わせてつづける。

東日本大震災後、次の火星大接近で地震噴火の危険が世界中で強まることと、今度の危険性が高いのは、東京湾であること、箱根の地震があったら、関東大震災の危険を、東京湾で考えるべきといってきた。

昨年から地震と噴火の危険が増えると言ってきたし、昨年利根川流域の関東大震災の震源域で地震が起きたと指摘して、箱根の地震があれば関東大震災の再来の可能性を考えるべきだといってきた。また、先日の東京湾の地震の後、津波と石油コンビナートと東京ガスの扇島の液化天然ガスの巨大埋設備蓄タンクとスカイツリーの危険を各方面に伝えてきた。

気象庁は深いからさっそく津波がないといっているが、長周期で長く揺れたので水が噴出して伝わっている可能性がある。これが深海で地盤を突き上げるが海水がつながらないばあいが、もちろん深い地震では多いだろう。

しかし、深い場所の地震がきっかけで、２０キロ１０キロの深さで亀裂が水とつながることで、津波が起きるきっかけになることも絶対にないとは言えない。長周期の大きな揺れだからどこかで水が出ていると思う。

それがつながるのがいつかは言えないが、震源地に近い母島で「横揺れの後縦揺れ」とか、「最初は震度３ぐらいだったが後で大きく揺れた」という証言も気になる。長周期の典型的な揺れで、やっぱり東京スカイツリーや六本木ヒルズなど、新超高層構造物が問題が出ると思う。

これらに対する対策をする時間が４年あったが、菅達は、つまり菅内閣の閣僚首相補佐官とか馬鹿どものうち、特に、枝野・野田佳彦・馬淵・安住・細野・長妻らとたとえば副大臣の池田元久らが何をやったか？

東日本大震災で生じた被害を皆隠ぺいしたのである。菅内閣が長周期の揺れに新しい耐震が問題であることをすべて隠ぺいしたので東京湾で巨大地震が起きたら原発爆発どころでない大被害が起きる。

そして映像をシャットアウトするために、ＮＨＫ出身の危機管理官と、ＴＢＳ出身の報道官はテレビ局とまったく調整しなかったといえるか？どうして３．１１当日だけ被害地の映像が出てその後は見たくもない枝野の原発事故についての国民をだました嘘だけのふてぶてしい記者会見と自衛隊とアメリカ軍の救助場面とACという公共コマーシャルだけになったのか？

タイトルについての前に、地震放送で遅れたNHKスペシャルで、今ビックリすることを放送している。NHKは東大第二工学部戦争研究所のことをなんと、通産省が第二工学部を使って高度成長をやったといっている。

高度成長とＧＨＱの関係やマッカーサーとの関係は、私がニューディール政策と戦後復興について３０年ほど前から調べてきたテーマの一つである。そしてこの第二工学部戦争研究所の戦後の役割も、地震と水害対策でぶつかるもんだいである。私はＮＨＫの今の報道とは全く異なることを言ってきた。

そのうえで安倍のおじいさんについても高度成長への貢献と、台風理論を守ってその失敗分の賠償をしないで岸の安保条約改定が伊勢湾台風の５０００人の死者の原因隠しに使われた事を論証するから、戦前回帰の軍事改憲に利用されないようにと、自公合意の時にこのブログにも書いてある。

本題に戻るが、菅が９５年から戦争研究所の宣伝マンとして、嘘ばかり言ってきた。単なる個人のウソではなく、戦争研究所の高度成長支配の土建と地震と水害と原発理論がいずれも間違っていることを隠す、東大戦争研究所と東大地震研究所京大防災研究所（戦争研究所のような役割と推測している）の宣伝マンとしてうごいてきた。

本人と枝野は直接には枝野を通じて大蔵省財務官金融局理財局系列とつながり、菅独自に
岩波朝日を通じて経済企画庁（戦前は官僚の中心日本企画院）の走狗だった。菅は大学生当時からそうだったであろう。

だから村山内閣で、内緒で日本中の高度成長期のインフラをすべて作り直す役割をして、９８年の野党三党再生法で「銀行へ税金を入れない」合意でをまとめて地震対策と高齢化対策とエネルギー転換のニューディールをするために私が作った枠組みを、菅が枝野と盗んで逆に銀行に税金を入れることにすり替えた。

菅と枝野は阪神大震災のオウム事件へのすり替えと同じことを、原発事故報道でやった。これは意識的に行ったのであって菅枝野と松下政経塾と細川内閣日本新党が戦前日本の中枢だった戦争研究所と日本企画院と自民党以上に結びついていると思う。


２００５年にエレベーターが５万基止まっていったん、長周期の揺れの危険を土木学会と建築学会は声明で認めた後、これを打ち消すようなインチキ耐震を小泉と菅と一緒にやってきたのである。その小泉と細川が東京地知事選で再登場したのは昨年のことである。