飄(つむじ風)

純粋な理知をブログに注ぐ。

BTC価格ラリーは、2018年の日本のGDP成長を押し上げる

2018-01-03 10:31:21 | 社会・経済

仮想通貨・・・クリプトカレンシー(暗号通貨)の事であるが、
2018年は間違いなく爆発の年になるだろう!
大きな経済革命が進行している・・・!
情報革命(IT革命)を凌ぐ、
最大の変革が訪れる・・・!

 

ナカモト・サトシと名乗る人物が誰かは知られていない。

中には、

NASの陰謀とする論評もあるが、

IT(インターネット)も

元はと言えば軍事技術の一つであった・・・。

解放されてどうなったか?

 

一気に情報開放が始まった。

 

いずれにしても、

仮想通貨(クリプトカレンシー(暗号通貨))が

世界を席巻することは間違いない。

今年がその顕著な年となるだろう・・・。

クリプトルーブルもロシアは計画している。

 

つまり、

世界的な通貨革命が起きているのである。

この事を無視することは、

世界を読み誤る。

通貨の世界支配が終わるという事である。

経済のコントロールが、

中央銀行からオープン化される・・・?!

 

こんな事態を誰が予想しえたであろうか?

 

現実にその事態が確実に進行している。

 

一番怖れているのは、

いわゆる金融資本の面々であろう。

様々のポジショントークが放たれ仮想通貨市場が乱高下するが、

着実に市場は拡大している。

何のためのポジショントークか考えれば、

誰でも予測がつく。

金融支配を手放したくないためである。

 

しかし、

それは不可能だろう。

IT(インターネット)が広く開放されて、

情報の統制は不可能になりつつある。

今では、

フェイクニュースに対抗するために

大統領がツイッター発信をする時代になった。

 

それと同じで、

仮想通貨はその暗号がオープンソースであるためだ。

公開帳簿であり、

偽造が不可能な点にある。

通貨が人々の手に取り戻される。

歴史的ターニングポイントに立っている。

Bitcoin Price Rally、2018年の日本のGDP成長を押し上げる

デジタル通貨交換日本

2017年のBitcoinの驚異的なパフォーマンスは、日本をはじめとする他の主要な暗号化市場に2018年の経済的拡大をもたらす可能性があります。

Bitcoin価格ラリーは日本のGDP成長につながる可能性がある

ブルームバーグレポートによると、野村證券のアナリストは、ビッグコインの2017年のラリーは、新年の日本のGDP成長率に0.3%も追加する可能性があると予測している。

「資産価値の上昇は、富の効果として知られる消費者支出の増加につながることが多い」と、金曜日にノムラのエコノミストサイモン・ヨシユキと宮本一樹は顧客に注意を促した。「2017年度以降、日本の投資家によるビットコイン取引の未実現利益による富の影響を見積もり、消費支出が232〜960億円増加する可能性があると見積もっている」

最近のビットコイン投資家の一部は、12月の最後の週に発生した景気後退中にお金を失ったものの、第4四半期のラリーではさらに多くの利益を達成したとエコノミストは予測しています。

ビットコイン価格ビットコイン価格は2017年に1,200%以上上昇した。

彼らは、この「富の効果」が投資家に今年の第1四半期より支出を増加させると予想しています。

さらに、第2四半期には、第2四半期に景気の影響が顕在化する可能性があり、その場合、実質GDP成長率は、野村證券によると、同社の四半期決算は約0.3%ポイント引き上げられた。

日本はBitcoinを採用

他の大規模な暗号化市場でも同様の現象が発生する可能性がありますが、日本はビットコインの迅速な採用により特に顕著になるでしょう。

CCNが報告しているように、外国人投資家(すでに外国為替取引に精通している)の多くは、この国をレバレッジ型暗号取引の最大センターの1つにしている。

日本のビットコインの採用は、規制環境好調に推移しており、数十万の日本企業が暗号化の支払いを受け入れているとアナリストらは推定しています。いくつかの主流企業は、従業員に給与をビットコインで受け取るオプションを提供し始めています。

しかし、すべてのアナリストがビットコインの主流の金融商品への発展によって奨励されるわけではありません。先月、ウェルズ・ファーゴは、ビットコイン価格の暴落が伝統的な株式を引き下げ、潜在的に株式市場の歴史的なブル・ランを終わらせる可能性があるという警告を発表した。【転載終了】


 

 

【転載開始】
デジタルマネーの進化革命に参加せよ!
 
祈りで病気の治療に当たる時代がありました。病気になると、
「自分は過ちを犯したに違いない。だから神が私を罰しているのだ!」と、
当時は当然のようにそう思われていたのです。重病であれば祈祷師や巫女を呼び、
 
神々を召喚して快復を図りました。
 
これは有神論という考え方で、
我々は天に支配されていると認識されていたのです。
時を経て、
人類は人に信頼を寄せるようになりました。
 
医師の判断を仰ぐようになったのです。
医師は患者の心臓の音を聞き、呼吸を観察し、
いくつか質問をして、鎮痛剤や処方箋を出します。
 
そして、
 
患者への薬の効果を確認するため、再診を促します。
これは人間中心主義(ヒューマニズム)と呼ばれます。
 
現在はデータ主義です。
 
人々よりもデータを信用します。
病院に行くと、たくさんの検査、スキャンなどを命じられます。
医師はデータを分析し、確率に基づいた診断を下します。
データありきの世の中です!
同じことが通貨にも当てはまります。
 
古来、人類は神を信頼していました。
 
統治者たち(王たち)は地上における神の代理人だったのです。
そんな統治者たちがお金を発行するので、
人々はお金を固く信頼したのです。
 
ドル紙幣に「神を信じる」と書かれています。
まさに過去の時代を物語るものです。
 
やがて人々は政府や銀行に信頼を置くようになりました。
 
賢く良心的な人たちが自分たちのお金の管理をしてくれることを人々は望みますが、
政府はその期待に応えるどころか、
幾度もシステムを悪用しました。
 
経済のリセットやインフレなどは、
アルゼンチン、ジンバブエ、ベネズエラなどで新たに発生しましたが、
フランスやドイツ、イギリス、アメリカでも過去に実際に起こったのです。
統治する者は富み、その他の人々が代償を払います。
 
中央銀行が毎月どれほど多くの紙幣を刷っているか、
報道で聞いたことがあるのではないでしょうか。
それは今日、ヨーロッパやアメリカ、日本、中国、そしてほとんどすべての国で行われています。
 
また、
 
トップ1%の人のみがさらに富み、残りの人たち(私や皆さん)は、
日々の支払いに追われ、生活水準は下降の一途をたどるばかりだというのもご存知のとおりです。
 
しかし、ついに世の中は変革の時を迎えました!
 
2009年にナカモト・サトシ氏が、
通貨として機能するオープンソースのソフトウェアを開発しました。
コンピュータとデータ(人ではない)を使って取引管理を行い、
帳簿(台帳)を常に最新のものにするという着想です。
 
それはビットコインと名付けられました。
 
ビットコインは史上初めて成功した電子通貨です。
世界中の何百万人もの人がビットコインを受け入れ、
貯金や取引を行っています。
 
自分以外の誰かに、お金を託す必要がないからです。
ビットコインによって、
お金はよりシンプルで、
扱いやすく、
Eメールのように簡単に送受信できるようになりました。
 
オンライン・バンキングに詳しい人であれば、すでにデジタルマネーの使い方をご存知でしょう。
ビットコインによって、資金の自己管理が可能となり、第三者を介在することは不要となります。

例えば、
 
他国に住む家族に送金したいとします。
まず最初に、自分が口座を持っている銀行に言わなければなりません。
そこでドルに交換してくれます。
そして、
その銀行の支店から本店へと連絡がいき、
預けたお金は、
本店から中央銀行へと渡ります。
そしてニューヨークのSWIFTを経由し、
親戚の住む国の中央銀行へ送金され、
その中央銀行から、銀行本店、支店へと流れていくのです。
 
その過程で、
ドルは現地通貨に交換され、
親戚の口座に振り込まれるというものです。

一連の流れは異なる組織の異なる部署の異なる人々が処理をしていきます。
その都度、
手数料が差し引かれ、
多額の手数料を取られた末、
家族の元にお金が届くのです。
 
しかも何日もかかります。

しかし、
ビットコインを使うと事情は変わります。
家族のビットコインのアドレス(ウォレットと呼ばれるもの)を聞けば、
ワンクリックで送金できます。
要する時間はわずか数秒。
 
まさに
Eメールを送るのと同じ感覚で、
希望の金額を送金できるのです!

はたしてどちらが良いでしょうか?

10年後、
どちらに軍配が上がり、
社会に根を下ろしていると思いますか?

銀行や政府の主幹業務の存続を脅かすデジタル通貨という着想に対して、
当然ながら、
銀行や政府は快く思いません。
ビットコインをはじめ、
多種多様なコインに痛烈な非難をする人がいるのも、
皆さんご存知でしょう
 
1996年に郵便局の重役が、
Eメールの使用を罵倒し、
郵送の方法を取るように推奨していたことを思い出します。

データ主義が社会に定着したように、
未来のお金はデジタル化されていきます。

デジタル通貨の時価総額(ビットコインやその他の暗号通貨を含む)は約80兆円(7,000億ドル)にも昇ります。

2017年1月の時点では、
まだ約2兆円(180億ドル)でした。
 
世界は今まさに劇的に変化しつつあるということがお分かりいただけると思います。

これはインターネットの革命よりも大掛かりで、
スマホの普及より多大な影響を及ぼします。
これによってお金の使い方が変わるのですから。

そして人類の歴史上もっとも急速に富が生まれています!

誰しもデジタル通貨革命を学ばなければなりません。
しかし初心者には多くのリスクが付き物です。
どの通貨を持つべきか?

どのように投資すべきか?

そして、
誰を信頼すればいいのか?

世界には様々な偉人がいます。
リチャード・ブランソン氏や
ビル・ゲイツ氏のような精力的な実業家は瞬く間に世界にその名を轟かせました。
 
しかし、
真のリーダーたちはおそらく大衆にまださほど認知されていません。
イーサリアムの創業者であるヴィタリック・ブテリン氏、
ライトコインの生みの親であるチャーリー・リー氏、
そして「暗号通貨王」として知られ、
アジア市場の最大の舵取り役で、
カルダノエイダや
その他多くの暗号通貨プロジェクトの創設を支援する泉忠司氏です。
 
トーマス・エジソンやスティーブ・ジョブスなどと同様、
彼らは歴史に名を刻むことになるでしょう。

 

デジタルマネーの進化革命は、まだ始まったばかりです。
まもなく
多くの分野は完全なオートメーションへと移行していきます。
 
システムを動かすブロックチェーンの技術が、
スマートコントラクトにより、取引をいっそう簡素にします。
 
すぐに仲介業者を介在させることなく、
オンラインで家を購入できるようになるでしょう。
 
銀行取引やその他の投資形態も、
誰に委ねることもなく、デジタル契約で行われます。
ビットとハードディスクですべて実行されるのです!
地球規模の経済活動に、何十億人もの人が参入できるようになります。
 
史上最大級の富の大移動の幕開けです!
乗り遅れないでくださいね!【転載終了



ロジャー・ヴァー氏に見える驚くべきビットコインの近い未来

2017-12-24 12:17:06 | 社会・経済

仮想通貨(暗号通貨)の世界が熱い・・・!
今年ほど存在感を示した年はないが
それは始まりに過ぎない!
何故か?
通貨革命が始まったばかりだ・・・!

 

ズバリ表現すると、

通貨の基本命題は交換の自由性であろう。

そして、

被支配性である。

はっきりと見定めている訳ではないが、

コントロール主体の存在しない自由通貨であると推定できる。

 

誰でも自由に作ることが出来る通貨である。

であるから、

良いものもあれば、

そうではないものもある。

中には、

詐欺まがいのものも当然存在するが、

それを判断するのは、

見識とどれだけの数の承認を得ているかによる。

見識はその人それぞれのものだが、

承認は人気度である。

 

人気度は投機人気もあるが、

実際のバロメーターは通貨その物の流通人気だろう。

実際に使われないものは、

役に立たない。

使われてもコスト(手数料・時間)が高すぎると、

捨てられる。

当たり前の話である。

 

現在は投機人気によって、

その価値が決められているように見える。

その最右翼がビットコインだ。

ビットコインが主軸仮想通貨と言われる所以である。

その他のコインはアルトコインと呼ばれるが、

今後の展開は始まったばかりで、

予測がつかない。

 

まさに通貨革命が進行している。

これは

情報革命の第三の波とも、

最後の波とも言われるが確かに大きいことは確かだ。

インタネット革命、

通信革命、

そして、

今回の通貨革命だ。

 

大変化の時は、

その波をうまく乗りこなせたら、

大きなチャンスを掴む可能性がある。

大変注目しているが、

同時に、

実際に行動する必要性を痛感している。

 

因みに、

12月下旬入ってビットコインは大暴落を来した。

すぐに持ち直したが、

様子見の状況が続いている・・・。

しかし、

又、

高騰を演ずるだろうが、

2018年以降は、

新たなステージに移行すると見られる。

 

もはや、

仮想通貨は単なる仮想では済まない

現実通貨と流通の主軸になるか?

単なる投機の世界に止まるか?

見定める年となるだろう。

ロジャー・ヴァー氏に見える驚くべきビットコインの近い未来

 

【転載開始】

ビットコインをすべてビットコインキャッシュに交換~Bitcoin.com共同創業者

2017-12-20
bitcoin-cash

Bitcoin.comの共同創業者でCTO(最高技術責任者)である、エミル・オルデンバーグ氏が、自身の保有するビットコイン(BTC)をすべて売却し、ビットコインキャッシュ(BCH)に交換したことが分かりました。

BREAKITのインタビューの中でオルデンバーグ氏はビットコインに対して懐疑的な見解をし、以下のように述べました。

「ビットコインへの投資は今できる投資の中で最も危険な投資だと思います。非常に高いリスクがあります。私は最近、ビットコインをすべて売って、ビットコインキャッシュに切り替えました。」

ビットコインは、その手数料が高いことがしばしば指摘されますが、実際に使用する人よりも投機的に購入する人が増えているのが現状で、投機家からすれば技術的な問題よりも、儲かればいいという考えが先行しています。オルデンバーグ氏が懸念する問題点として、高い手数料と、トランザクションにかかる時間を挙げています。

「私がビットコインを売却したときに、50ドルの手数料を支払わなければなりませんでした。また、トランザクションが完了するまでに12時間待っていました。これは合理的ではありません。」

また、オルデンバーグ氏は以下のように続けました。

「この仕組みを人々が理解すれば、彼らは(ビットコインを)売り出すでしょう。」

ビットコインキャッシュは2017年8月にビットコインのブロックチェーンから分岐した仮想通貨です。当初はあまり価値がないと一部では言われていましたが、その性能はビットコインを上回っているという見解もあり、ビットコインのブロックサイズが1MBに対しビットコインキャッシュは8MBとブロックサイズの大きさなどからも優位性が見直されています。

ビットコインとビットコインキャッシュを巡っては、使用する人の好みにもよりますが、オルデンバーグ氏のように考えている人が多いのも事実です。Bitcoin.comのCEOであり、ビットコインジーザスとも呼ばれるロジャー・バー氏はビットコインキャッシュ支持派としても知られています。

20日14時現在では、1ビットコインキャッシュ=3,340ドル(約377,000円)、直近24時間の価格変動は52.63%のプラスと大幅に上昇しています。(CoinMarketCapの統計より)

今回の高騰はビットコインの決済サービス「Bit Pay」へのビットコインキャッシュ対応や、米大手仮想通貨取引所の「Coinbase」での取り扱い開始によるものが起因していると考えられています。

ビットコインは現在17,000ドル(約192万円)、24時間の価格変動は10%のマイナスまで下げていますが、このようにボラティリティ(価格変動率)の高さも投機熱を高める要因のひとつです。

ビットコインやビットコインキャッシュに限らず、その他の仮想通貨も日に10%、20%以上と価格を上下させることは決して珍しくはありません。一時的な上昇や下落に一喜一憂しないよう精神衛生を優先して、冷静な判断が求められます。【転載終了】


お金のいらない世界ーザ・ヴィーナス・プロジェクト

2017-12-16 14:05:15 | 社会・経済

創業者ジャック・フレスコは
今年5月18日享年101歳で逝去された・・・!
マネタリーベースの社会は環境を破壊し、
戦争を生む・・・
リソース(資源)ベース社会の実験!

 

実験だが、

近い未来の問題だ。

未来と言うより近い将来だ。

既に、

その技術とテクノロジーは備わって余りある。

それを阻害しているのはマネーベースの社会システムだ。

”経済的採算性”あるいは”如何に儲けるか”が、

マネーベースの経済社会システムには最優先される。

当然の話である。

 

ジャック・フレスコは1929年の世界大恐慌の経験から、

その不合理に気が付いた。

そして、

第2次世界大戦を経て、

戦争が膨大な破壊を伴う浪費であるか気がついた。

一体

何処からそれが来るのだろうか?

資源は常に一定なのである。

しかし、

不足が蔓延する。

あるいは、

独占と浪費が繰り返される・・・。


マネーベースの社会システムがその根源にある。

 

資源ベースの社会システムが必要になる。

それに依れば、

マネーベースに載ることがなかった技術や

テクノロジーが、

一斉に世に出るだろう。

そして、

それが確立すれば生活のために働くことは不要になる。

浪費も破壊もなくなる。

独占も略奪もなくなるだろう。

 

簡単に言えばそう言う構想である。

それを持ち前のジャック・ニクラスの建築学の見識で

プロジェクトが組まれ、

実験が進んでいたが亡くなった。

101歳という天寿であった。

 

近い未来の礎石になるだろう。

 

今、

世界はその時代の幕開けの一歩手前である。

マネーベース社会はその極限に立ち至ろうとしている。

ゼロから生まれた貨幣が、

猛威を揮い、

マネー金融経済が実体経済を超えて、

社会に君臨している。

マネーを支配するものが、

世界を支配する状態が現状である。


政治も経済も実はマネーベースに手繰られている。

誰とは言わないが、

それを司る人間の思うままである。

大恐慌もその意図が働いて勃発した。

戦争もそうである。

 

飢えが蔓延り、

貧困が広がるのもの同じ理由だ。

そして又、

先進各国においては富の2極分化が進んでいる。

実体経済がまさに金融経済に座を譲っているからだ。

効率こそが、

マネーを呼び込む・・・。

もうすぐ、

AI(人工知能)が実体経済を占領する。

 

マネーベースの労働はロボットに依って

すげ替えられる。

金融に長けた人間が大富豪になり、

乗り遅れた者はなけなしの労働就役につく。

ほとんど末期的マネーベース社会に突入しようとしている・・・。

これが現状だ。

 

仮想通貨はその現状をさらに推進する。

 

社会の構造改革が求められるだろう。

それは、

社会主義でも共産主義でも、

平等か競争か

でもなく、

何に依って建つ社会を目指すかに関わっている。

それが

リソース(資源)ベース社会の実験であろうと思われる。

 

生活の憂いがなくなった社会で、

人間は何をするか?

人間の人間たる所以は、

好奇心と創造性である。

「革新由来動機システム」という言葉が気に入った。

常に探求と創造を繰り返すのが人間だ。

 

そういう時代が、

真の宇宙時代の幕開けを迎えた地球の姿であろう。

ジャック・フレスコ「Paradise or Oblivion(楽園か忘却か)」日本語訳  

 

【転載開始】

“現代のダビンチ”が提唱する「お金のいらない世界」。究極の理想郷「ザ・ヴィーナス・プロジェクト」が進行中

The Venus Project

「お金のいらない世界」といっても、「物々交換で質素な暮らし」といった自然回帰や文明を回避する話ではない。巻き戻しではなく「早送り」した「お金のいらない世界」を想像してほしい。そこには発達したテクノロジーがある。そして、十分な資源もある。そんな快適な社会の中で、人々は快適でとても高い生活水準を享受しているという。

venus-project-3

 

「人は利便性を追求しつつ、環境も保護することもできる。貨幣制度さえやめれば—」

 究極の理想郷を建設するプロジェクトが実際にある。「ザ・ヴィーナス・プロジェクト(The Venus Project)」、発足したのは1980年、場所はアメリカのフロリダ州ヴィーナス郊外。完成には及んでいないが、21.5エーカー(東京ドーム2つ分弱)の敷地内に実在している。研究所もそこにあり計画はいまも進行中だ。発案したのは、「ダビンチの再来」と名高い発明家ジャック・フレスコ(Jacque Fresco)氏。なんと現在101歳。発明家であるほか、建築家、未来派、工業設計技師としても広く知られる彼は、いろんな意味で、奇跡の人である。

貨幣経済って…ダメじゃない?

 コトの発端は、フレスコ氏が1929年に「経験した(長生きなので)」世界大恐慌だという。モノの本当の価値を再確認するとともに、「そもそも、基盤になっている貨幣経済が人々を幸せから遠のかせている。技術はどんどん進化しているのに、お金をベースにした社会システムは何世紀も硬直したままだなんて、おかしい!」という仮説にたどり着いた。

 お金をベースにした経済をやめて、代わりに何をベースにするか。その答えに彼が選んだのは地球上にある豊富な「資源」。「資源ベース経済」(Resource Based Economy)という用語と、「あらゆる資源を、人類の共通の財産として扱いましょう」という概念は、フレスコ氏によって作られた。

 もしも、世界からすべての貨幣が消えたら? 

「そこに綺麗な水と空気、肥沃な土地、発達した技術、良質な教育、効率的な施設などの生産活動のもととなる物資がある限り、人々はどんなものでも作り続けることができ、どんなニーズも満たしていける」。つまり、本当に必要なのは、お金ではなく、生活のために必要な「資源への自由なアクセス権である」と提唱する。

衣・食・住のすべてが無料化できる

 そもそも、「資源ベース経済」を実現するために必要な技術は、すでに存在しているという。たとえば、実現に不可欠なのが、再利用可能で環境汚染のないクリーンエネルギー。現在、私たちが有料で使っている電気やガス、ガソリンをはじめとする化石燃料の代替え品として、誰もが無料でアクセスできる環境に優しい「クリーンエネルギー」を開発する。そうすると、電車はもちろんのこと、タクシーやトラック、船舶や飛行機などの運賃と輸送費も無料化できる。人件費? それもかからない。なぜなら、運転などはロボットがやるようになるからだ。
 クリーンエネルギーの無料化を皮切りに、衣・食・住のすべてを無料にできるという。必要なものは必要なときにレンタルするのが当たり前になる。借りたら返す。わざわざ所有すべきものなんてほとんどないということに、人々が気づくようになるそうだ。

生活の糧のための仕事は存在しない?

「退屈な仕事は、人間ではなく、AI(人工知能)や機械がやるようになる」。彼曰くの「退屈な仕事」とは、私たちが行う生活の糧のためにやっている仕事を意味し、それらは存在しなくなる。そうなると、人々はいまよりもっと「自由な時間」を手にするようになる。すると、労働の意味も変わってくる。「幸福の意味」や「この技術は他にどう応用できるか」を考えること、つまり、創造的、哲学的なことを探求するのが労働になる、というのだ。

 どうだろう。「『資源ベース経済』の世界では、人々はいまよりずっと高尚で裕福な生活を送っていて、そこには、環境問題、政治(及び政治問題)、戦争、過労、負債、貧困、飢餓…、そういった気の滅入るようなことは存在しなくなる」という、フレスコ氏が描くビジョン。

 科学技術やサステナビリティを導入し人々が快適に過ごせる都市建設計画、「ザ・ヴィーナス・プロジェクト」。物の金銭的な価値よりも、経験やサービス価値をシェアすることが見直されてきたいま、40年越しのプロジェクトの現在についてどうなっているのか。それから、「実際、誰も働かなくなるんじゃない?」「政治もないってどうやって統治するの?」、さらに宗教や差別までなくなるというこのプロジェクトには疑問点が多々ある。発案者のジャック・フレスコ氏に話を聞きたくコンタクトを取ると、プロジェクト開始当初からの助手が応えてくれると返信が来た。インタビュー記事は、来月に公開予定だ。【転載終了】


仮想通貨プロジェクトに三菱UFJなど大手6行が参加

2017-09-02 22:36:50 | 社会・経済

ビットコインが急騰した2017年
本物か?
仮想通貨、
実は正確には暗号通貨だが・・・
ブロックチェーンにミソと普遍性がある・・・!

 

その事が周知してきたと言う事だろう。

ビットコインは、

マイニング(発掘)で事が始まった。

そして、

今もそれは盛んに行われている。

 

マイニング(発掘)は、

パーチャル硬貨をコンピューター計算で発掘作業である。

恰も、

金鉱を掘り起こして、

金貨を取りだす作業を模している。

 

それは計算上一定の数量が固定されており、

ビットコインなら2100枚である。

最初は訳なく発掘できるが、

マイニング作業者が増えると必然的にその確率は低減する。

現在、

ビットコインは1300万枚以上は発掘されているが、

2040年ぐらいで全コインが発掘されるだろうと言われている。

 

その複雑な仕組みは、

数理上のシステムに依って組み立ててられている様であるが、

詳しくは知る由もない。

そのプログラムはオープンソースとされている。

つまり、

ビットコイン入手の方法はマイニング(発掘)と、

既にマイニングされた暗号通貨の売買に依って可能だが、

マイニング(発掘)は多大の電気量を必要とする。

のみならず、

その計算をするコンピューターの速度が求められる。

 

次第に、

希少性が焚くなった現在は、

個人では難しく、

組織的に省力化されたチップと多数のPCの共同作業で行われている。

ビットコインが相対的に暴騰するのはこれ所以でもあろう。

はたして、

この作業は必然であろうか?

 

いわゆるゲーム感覚で暗号通貨は日の目を見た。

その意義は大きい。

追随する暗号通貨も大方その手法が踏襲されているが、

今後は、

大きく変化するだろう。

本質はマイニング(発掘)にあるのではない。

流通のシステムであるブロックチェーンがそのミソだ。

 

ブロックチェーンに焦点を当てた

仮想通貨が主流になるだろう。

そうでなけれは、

エネルギーの過大な無駄が生じるし、

環境問題がネックになる。

本来、

通貨とは手段である。

そのシステムが正規に信用性を担保できるか否かに掛かっている。

 

その事を銀行業界が認めざるを得なくなった状況がある。

それが大手都市銀行が参入する理由であろう。

通貨発行権が大きく変化しつつある。

もはや、

独占の時代は終わりを迎えつつある。

【転載開始】

ビットコイン

仮想通貨プロジェクトに三菱UFJなど大手6行が参加
© Sputnik/ Владимир Астапкович
経済
2017年09月02日 00:20(アップデート 2017年09月02日 03:15)

スイス金融大手UBSが進める仮想通貨作成・決済制度の開発プロジェクトに世界の大手6行が新たに参加した。フィナンシャル・タイムズが報じた。

スプートニク日本

「ユーティリティー・セトルメント・コイン」(USC)のプロジェクトに新たに加わるのはクレディ・スイス、バークレイズ、HSBCホールディングス、カナディアン・インペリアル・バンク・オブ・コマース(CIBC)、ステート・ストリート、三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)。この他すでに、ドイツ銀行、スペインのサンタンデールグループ、BNYメロン、ICAPがプロジェクトに参加済み。

プロジェクトでは仮想通貨USCを開発したのち、ブロックチェーン技術を用いて迅速に銀行間で取引する制度を構築する計画だ。

プロジェクトは新たな開発段階に移行。参加者らは中央銀行とのより深い話し合いや、データの機密性を保護し、サイバー攻撃から防御するシステムの更なる開発に狙いを定めている。2018年にも限定的なシステム運用を計画しているという。

先ほど、企業への融資を専門とするロシアの「ズベルバンクCIB」のイーゴリ・ブランツェフ代表はスプートニクからのインタビューに、ロシア版暗号通貨、クリプトルーブルが作られた場合、ロシアは世界最強の先進国になるとの見解を明らかにした。【転載終了】


ビットコインがバブルではない4つの理由

2017-06-19 23:07:05 | 社会・経済

大きく社会経済が変化しようとしている・・・!
これは恐るべきことであり、
又、希望でもある・・・。
一体ビットコイン(=仮想通貨=暗号通貨)が何者か?
理解している人は未だ少ない・・・!

 

遡れば、

通貨とは一体何か?

価値の評価媒体であるが、

現在の通貨は法定通貨と言い、

国家が法律に依りその価値を保証している・・・。

が、

発行権が各国の中央銀行にある。

問題はその支配権をロスチャイルドが保有していると言われる。

 

その真偽は別に譲るとして、

支配権を有している中央銀行は、

通貨発行量を自由に決定できる。

通貨経済の動向を

自在にコントロールすることが出来ると言うことだ。

その上に、

その通貨発行量に応じて、

莫大な手数料が発生する。

これは通貨の価値の如何、

発行量に如何に関わらず発生し、

中央銀行の収入となる。

 

ひいては中央銀行株主の収入となる。

 

銀行は中央銀行のコントロールの下にある。

通貨を流通させるのは銀行の特権であるから、

通貨に関わる利権の全ては銀行にあるということになる。

銀行金融資本は世界経済の支配権を握っている。

金融資本は銀行にあると言って間違いない。

その元締めは中央銀行であって、

中央銀行の株主は民間資本、

主として銀行金融資本である。

 

仮想通貨(=暗号通貨)は初めて銀行金融資本から

独立した通貨である。

仮想通貨であるから、

その規制は法律ではなく、

それを容認する任意の団体・個人であるから、

誰も容認しなければ0(ゼロ)であるかもしれないが、

多数が容認すれば多方向に流通する通貨となる。

 

今、

基軸仮想通貨ビットコインは発行総額(時価総額)が一兆円とも2兆円とも言われているが、

その他の仮想通貨の総額はその倍数である。

これが10兆円、100兆円になるのは、

近未来だと予測されている。

因みに、

世界通貨の総額は実体経済においては5~6000兆円である。

金融経済を含めるとその数十倍、数百倍になるものと思われる。

実体経済の多くの側面で仮想通貨が流通すれば、

爆発的に発行総額(時価総額)が拡大すると予測する向きがある。

これを阻止する勢力は、

全体主義権力以外に無い。

 

今後の動向が注目される・・・。

【転載開始】

ビットコイン
ビットコインがバブルではない4つの理由
© Fotolia/ igor
経済
2017年06月13日 17:17
ネイサン・マーティン氏がサイト「Economic Edge」に、ビットコインがバブルではない理由を述べた分析記事を寄稿した。
スプートニク日本

1. 分権化

ビットコインの力は分権化にある。一切の集権的な力もビットコインを管理していないために安定している。

2. 供給制限

ビットコインの供給は限られている。ビットコインの発掘のために多く投資されるほど、1枚あたりのビットコインの価値は上がっていく。

3.安全性

分権化と暗号化により、ビットコインは安全と言える。仮想「金庫」にあるビットコインはハッキングにより盗まれず、没収されない。

4.詐欺の可能性が低い

ビットコインのトランザクションは公開元帳に記録され、ブロックチェーンに含まれる。この分散型の簿記は中央集権的な簿記よりも安全である。

安全性と外部からの操作がないこと、供給制限のため、ビットコインの値段が上がっていかない理由はないとマーティン氏は述べる

この前、ビットコインは2009年に現れた仮想通貨。ビットコインは何らかの物的に価値あるもので保証されているわけではなく、また、ビットコインの取引は匿名の原則で行われる。【転載終了】