今後住まいを考えるに、日本の高齢化や出生率の低下が進み、今まで日本が経験した好景気は、物理的な面から考えても望めない為、今後の住まいの在り方を考えなければならなくなってくる事は間違いない。
坪単価60～80万もかかる建物は不可能となり、今融資の基準となっている年収の4倍程度の住宅ロ－ンもこれからは不可能となり、年収が下がらないと考えても、国の高齢者を支えるため多くの費用が必要となり、個人の収入は税金として吸い上げられる。
6000を越える法人の整理すら出来ず、無駄な出費を止めることも出来ずに居る。
個人においても、国においても、今までの考え方や手法を根本的に考え直さなければ、このままでは私達国民に大きな負担を負う事になり、住まいづくりも、集成材とクロスだらけの箱しか造れなくなってしまう。