今季も残り5戦 今週は『樋口久子 Pontaレディス』・・日本勢、勝ってほしい！

　2015年LPGAツアーも残り5戦。今週は第33戦『樋口久子 Pontaレディス』（賞金総額7,000万円、優勝賞金1,260万円）が10月30日（金）から11月1日（日）の3日間、埼玉県飯能市の武蔵丘ゴルフコース（6,605ヤード／パー72）で開催される。

　今大会の主な出場予定選手は、ディフェンディングチャンピオンの上田桃子、現在賞金ランキング上位の菊地絵理香、渡邉彩香、アンソンジュ、大山志保、成田美寿々など。26日（月）に行われる主催者推薦選考会の通過者を加え、総勢96名のプレーヤーが優勝を争う。

　 日本人初の海外メジャー制覇など、通算72勝を挙げ世界ゴルフ殿堂入りを果たした、日本女子プロゴルフ協会相談役・樋口久子の功績を記念し、創設された トーナメント。今年から、開催コースとなる武蔵丘ゴルフコースは、2004～10年の7年間、本大会が行われている他、過去にもマツダジャパンクラシック など、多くの名勝負が展開された、チャンピオンコースとして知られている。

　「コースは、ひとことでいえば難しい。スコアを左右するのは、やはりパッティングでしょう」とLPGA競技ディレクター・湯本弘子は 話す。16番・パー5は、560ヤードと距離が長い。かつて、タイガー・ウッズが初来日の際、600ヤードを超えるセッティングで、2オンに成功。大きな 話題を集めた。「見どころは、すべてと言っていいかもしれません。

広い林間コース、隅々までメンテナンスが行き届き、絶好のコンディション。

景観はきれい でも、コースは単純ではない。

フェアウェイにアンジュレーションがあり、第2打が運命を分けることも多いでしょう。

選手は息を抜けない」と解説する。

　 ポイントはパー3の15番からの、4ホール。「15番は、距離をキッチリと合わせることが大変です。16番は飛距離。また17番が、最終日の優勝争いで は、最大のキーホールになるでしょう」。というのも、大きな池にグリーンが囲まれているうえに第2打、左足下がりが曲者だ。わずかなミスも許されない。最 終18番の左サイドは谷。また、グリーンの手前には、大きなバンカーが待ち受ける。

何やら、ドラマを演出しそうなロケーションだ。「天候やピン位置などの 状況にもよりますけど、2ケタアンダーで優勝、とはいかないでしょうね」。コースが変わっても、昨年同様、スリリングな3日間となることは間違いない。

以上、日本女子プロゴルフ協会記事より

 

 

優勝のゆくえは、強い韓国勢に対抗する日本選手、まずはディフェンディングチャンピオンの上田桃子、そして、大山志保、渡邊彩香、成田みすずといったところでしょうね。

ところで、有村智恵が出場していますが、もう昔の人になりかけています。

左手首の具合が気になります。カンバックしてほしいですね。

さらに、シード権争いでは、香妻琴乃が最低、予選通過することですが私ののぞみです。

↘体が重い時、これが効きます。

＜米艦南沙航行＞中国「国際法と中国関連法に違反」強調・・盗人猛々しい。

【北京・石原聖、ワシントン和田浩明】米海軍のイージス駆逐艦が南シナ海の南沙（英語名スプラトリー）諸島で中国が埋め立てた人工島から１２カイリ（約２２キロ）の海域内を航行したことについて、中国外務省の陸慷（りくこう）報道局長は２８日の定例会見で、「国連海洋法条約などの国際法と中国の関連する法律に違反した」と改めて批判した。米国は作戦の「中立性」を強調しているが、中国は主張を受け入れない構えを鮮明にしている。

　ロイター通信によると、イージス駆逐艦「ラッセン」はベトナムやフィリピンが領有権を主張する岩礁の１２カイリ内にも進入しており、特定の国に肩入れしない「中立性」を強調する行動とみられている。

これに対し、陸局長は「自らの行動を米国がどう説明しようと、それは彼らの事情だ」と米国の説明を突っぱねた。

　陸局長は、今回の作戦が国際法などにどう違反するかについては言及しなかった。国連海洋法条約では、他国の領海内でも安全を害さない「無害通航」であれば軍艦を含む艦船の航行を認めている。

しかし、中国が１９９２年に制定した領海法では、他国の軍艦が領海内を航行する場合には中国側の許可を得るよう義務づけている。

また、中国は南シナ海のほぼ全域を９本の破線で囲った「九段線」の範囲内に主権と権益が及ぶと主張している。陸局長の発言は、こうした立場に基づいたものとみられる。

　ロイター通信によると、米国防総省当局者は、ラッセンが作戦に先立ち数週間にわたって中国艦船から追跡されていたことを明らかにした。一方で別の同省当局者は、ラッセンが人工島の一つのスービ（中国名・渚碧）礁付近に近づく際、無線で中国艦船と交信していたと説明している。

人工島の１２カイリ以内に入った後も、中国艦船は極度に接近して追跡するような行動を取らなかったという。

　北京の外交当局者によると、米国のハリス太平洋軍司令官が１１月２日から５日まで訪中し、中国軍幹部と会談するという。訪中は米艦船の進入前から計画されており、米中の軍幹部が軍事交流や南シナ海情勢で意見を交換する見通しだ。

以上、毎日新聞より

 

中共って、九段線内は主権、権益が及ぶと一方的に自分の領海だと国連海洋法条約を無視した中国は本当に核心的な侵略主義ということが証明されました。

国連に参加させておくこと自体問題です。

この九段線の引き方を見ると、本当に自己中、そのものですね。南沙の海は俺のもの。

そのうちに太平洋、すべて中共のものだと言い出しそうですね。

アメリカも強気で、中共にギャフンと言わせてもらいたいものです。

以上、中共は盗人猛々しい。

こういう隣国があり、日本の憲法の前提になっている善良な外国でなく、盗人みたいな外国がすぐそばに位置していることを条件に早急な改憲が必要ですね。マジに。

先日の安保法案の議論でも中国を刺激するからと言って議論をやっていません。中国を名指しにして議論すべきです。

アングル：世界経済の救世主、ドル安は降臨するか・・ＦＲＢ次第じゃないの？

［ロンドン　２７日　ロイター］ - 世界が今、最も必要としていないものはドル高だ。しかし、アナリストの間では、

ドル高は避けられそうもないとの見方が大勢となっている。

ドルは昨年夏以来、２０％近く上昇。米輸出と企業業績を圧迫しており、世界の成長エンジンの１つである

米経済全体への影響は深刻だ。

一方、新興市場に目を転じてみれば、ドル高に起因するコモディティー（商品価格）の急激な下落により、

資源生産国の多い新興国の経済は疲弊。さらに、ドル建て債務の負担増大が追い打ちをかけている。

ドル高については、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）も懸念を表明している。ＦＲＢは先月、利上げを見送った

理由として、為替相場の経済への影響を挙げた。今週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）でも、ドル問題が

政策決定に大きく影響する、と見られている。

ただし、通貨切り下げ競争の再燃もささやかれるなか、ドルの下落は想定しにくい。ユーロや円が上昇した

場合の自国経済への影響を懸念する欧州と日本の当局が、ドル安阻止に動く可能性が高いからだ。

よって、外為市場のアナリストの間では現在、ドルは今後１年間、主要クロスに対して上昇する、というのが

コンセンサスになっている。

＜米成長加速は世界経済全体にプラス＞

シティのチーフエコノミストであり、イングランド銀行（英中央銀行）の政策委員を務めた経歴を持つ

ウィレム・ブイター氏は、ドル安は世界経済が新たなリセッション（景気後退）に陥ったり、成長率が潜在成長率を

長期的に大幅に下回る事態を阻止することができる、と指摘。

同氏は「米経済の成長率が加速すれば、世界経済全体にとってプラス」と述べ「金融・財政面の刺激策でもって

適切にドル安に誘導できれば、世界経済の重要な需要源の押し上げにつながる」と強調した。

米経済が世界の生産の４分の１に相当することを踏まえると、ドル安は、世界経済に対して強力な刺激効果を

もたらす可能性がある。

ドイツ銀行のエコノミストらの調査によると、純輸出は今年、米経済成長率をおよそ０．７％ポイント押し下げる見通し。

押し下げ幅は、１月時点の予想の０．５％ポイントよりも拡大する、と見られている。

さらに、押し下げ幅０．７％ポイントのうち、ドル高が約０．５％ポイントに相当する、という。ドイツ銀行は、

こうした現象は今年以降も続き、２０１６年前半にもピークに達する、との見方を示している。

＜ドル高、米企業や新興国への影響深刻＞

ドル高の影響は深刻、かつ広範囲に及んでいる。ＩＢＭ(IBM.N)やウォルマート(WMT.N)などの決算を見ると、

ドル高が米企業の収益性に打撃を与えていることが鮮明に示されている。Ｓ＆Ｐ総合５００種指数採用企業は

第３・四半期、およそ４％の減益になると予想されている。

ドル建ての債務を多く抱える新興市場の銀行や企業も、ドル高には脆弱だ。ルネッサンス・キャピタルの

チャーリー・ロバートソン氏によると、新興市場の海外での債券発行額は過去１０年間で４倍に増加し、

およそ２兆ドルに達しているが、その大半はドル建てだという。

ただ実際には、ドル安の実現は難しい。他国は自国通貨安を望んでいるからだ。ＦＲＢが長期的に

利上げしないと宣言すれば、ドルの圧迫材料になるだろうが、利上げに接近している今、その可能性は小さい。

一方、ＨＳＢＣの外為戦略責任者、デービッド・ブルーム氏は、ドル相場が重視され過ぎているのではないか、

と指摘する。同氏は「通貨が世界を救うことはできない」と強調、世界の成長のトレンドを決定づけるのは、

政府、中央銀行、企業、そして消費者自身だと述べた。

(Jamie McGeever記者　翻訳：吉川彩　編集：吉瀬邦彦)

 

日本にとって、ドル高、円安の方がメリットが大きい。

円安になると株価が上がるし、ＴＰＰ時代になってもドル高だとアメリカ製品が日本では安くできずに売れない

逆に日本の輸出品が売れるため、ドル高歓迎じゃないだろうか。

でも、ＦＲＢのサジ加減でコントロールできる世界であり、アメリカの中央銀行が民間という特殊性にある。

本当にこれでいいのだろうか。

アメリカは何でも民営化し、民間グローバル企業に吸い取られて大きな財政難、ＦＲＢを国営に取り戻さないと破たんが目の前です。

刑務所も民間経営・・異常です！

でもケネディみたいに命狙われるから・・怖い。

日韓首脳会談 来月2日開催で合意・・えっ、アメリカが、やれって？

日韓両政府は、ソウルで開催される日中韓首脳会談に合わせて、安倍晋三首相と朴槿恵大統領による首脳会談を来月２日に開催することで合意した。

日本政府関 係者が２８日、明らかにした。同日午後にも正式発表する。

第三国を交えない日韓首脳会談は２０１２年５月以来、３年半ぶり。安倍首相と朴大統領による正式 な首脳会談は両氏の就任後初めて。

　日韓関係は、いわゆる従軍慰安婦問題や島根県・竹島をめぐる問題などをきっかけに冷え込み、首脳会談が開かれない状態が続いていた。

日韓両政府は首脳会談の開催に向けて調整を続け、韓国側は来月２日の開催を打診し、日本側も応じることとした。

　首脳会談では、慰安婦問題の取り扱いが焦点。韓国側は慰安婦問題の進展を求めているが、日本側は１９６５年の日韓請求権協定などで解決済みとの立場だ。

以上、時事通信より

 

 

パククネっていう人物、分かりません。

安倍首相には、目には目を！で、慰安婦とクネが言った瞬間、ベトナムの強姦、ライダイハン問題はどうなっていますか？と切り返してほしい。

今後は、目には目、歯には歯を！の対応が正解です。

本当は断交することが一番ですが・・・

沖縄県の辺野古取り消し停止 国が代執行へ・・当たり前のこと

　政府は２７日、沖縄県の米軍普天間飛行場（宜野湾市）の名護市辺野古沿岸部への移設問題で、翁長雄志 （ おながたけし ） 知事による移設先の埋め立て承認取り消し処分を撤回させるため、地方自治法に基づく代執行手続きに着手することを閣議で了解した。

　２８日にも沖縄県に対し、承認取り消しの撤回を求める是正勧告書を送り、手続きに入る。

　 代執行の手続きに加え、石井国土交通相は２７日、埋め立て承認の取り消し処分の一時的な執行停止を決定。

これにより、埋め立ての本体工事に向けた作業が可 能になった。

防衛省はきょうにも本体工事の着手届を沖縄県に提出する構えだが、政府は県が勧告やその後の指示に応じない場合は、高裁に提訴する方針だ。

司 法判断を仰いで法的正当性を得た上で、県との争いを有利に進める狙いがある。

一方の県も、執行停止への対抗策として、第三者機関「国地方係争処理委員会」 に審査を申し出る構えで、認められない場合は提訴を検討する。

　菅官房長官は２７日の記者会見で、２０１３年１２月の 仲井真弘多 （ なかいまひろかず ） 知事（当時）による埋め立て承認に関して、「日本は法治国家だ。法に基づいて埋め立て承認の認可は出ており、（当時の手続きに） 瑕疵 （ かし ） はない」と述べ、翁長氏による承認取り消しを批判した。

これに対し、翁長氏は２７日夜、那覇市内で記者会見し、「政府の決定は、恒久的な基地を沖縄に押しつける最後 通牒 （ つうちょう ） とすら言える。断じて容認できない」と語った。

　 代執行を巡る訴訟で国が勝訴すれば、国交相が知事に代わって取り消し処分を撤回することになる。

代執行は、政府側が主導して手続きを進められるほか、沖縄 県との訴訟期間を出来るだけ短期間に収める狙いもあるとみられる。国に代わって自治体が行う法定受託事務で、国が代執行の手続きを取るのは初めてとなる。

以上、沖縄タイムス

 

 

歪められた沖縄の空気って感じです。この沖縄タイムスなど、沖縄では、売国新聞がのさばり、言語空間を赤く染めています。

中共工作員が活躍した結果が、自民党を裏切った翁長である。ただ、辺野古移転反対、建設反対と言っても普天間の危険除去する気あるのか？　承認した前知事の仲井真さんも「おかしい」と発言している。

たまたま、沖縄の置かれているロケーションがアジアの「へそ」の位置にあり、アメリカが引き揚げたら、中共が侵略ししたいと沖縄を狙っている。その工作員に搖動された沖縄県民、目を覚ましてほしと思う。

戦争では、沖縄だけが犠牲になったと被害者ぶるが、日本国中、原爆、焼夷弾で焦土化して一番悪いのは戦争犯罪国家アメリカであり、戦争後アメリカの統治下に沖縄は置かれたが、日本復帰を沖縄県民が切望し日本に施政権が戻ってきた。しかしながら、アメリカの軍事基地は日本政府の意志ではなく、アメリカの意志で継続されているものであり、現実アメリカから操られて政府が動いている現状だと思う。

日本もアメリカから未だに支配されており、沖縄が何でも反対と中共の工作員に煽動される姿には、どこに向かいたいのですか？中共の支配権に入りたいの？本当に？大丈夫？？　　単に、中共に沖縄の被害者意識を利用されているだけでしょ！と言いたくなる。