女性のための住まい相談室blog/女性一級建築士、整理収納アドバイザー、インテリアコーディネーターと考える住まいづくり

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太陽光発電システムのメリット(一般家庭の場合その1)

2008年12月04日 | ●新聞・雑誌・WEB情報
設置の引き金となる
個人・家庭にとってのメリット
そもそも太陽光発電システムの普及を進めることが、なぜ良いのか? 単に「CO2削減」という目的のためだけに設置するものなのか? 改めてその点を考えてみるべく、前回は国家としての太陽光発電システム導入のメリットについて述べました。

もちろん国家のメリットは、その国に住む国民にとってもメリットであることは当然ですが、やはり個人や家庭にとって直接的なメリットがもっと感じられなければ、なかなか導入・設置に踏み切れないのではないでしょうか。

そこで今回から2回にわたり、一般家庭の住宅に設置した場合のメリットについて述べていきたいと思います。今回はまず、実際のユーザーの声を聞きながら、そのメリットを考えていきましょう。

つづきは・・・
日経BP社 HP



シャープ、イタリアの電力会社と太陽光発電事業で合弁会社設立へ

2008年12月04日 | ●新聞・雑誌・WEB情報

シャープ、イタリアの電力会社と太陽光発電事業で合弁会社設立へ
2008年12月1日

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 シャープは、イタリア最大の電力界社であるEnel社と共同で独立発電事業(IPP)のための合弁会社を、2009年春を目処に設立すると発表した。

 また、その後2012年までに、合計189MWとなる複数の太陽光発電所を展開する予定。

 IPPの合弁会社では、南イタリアを中心に発電所を設立、運営し、温暖な地域で発電効率に優れる薄膜太陽電池を採用するという。その後は、イタリア以外の地中海地域でのIPP事業についても検討する考え。

 さらに、シャープとEnel社、欧州の生産会社を加えた3社は、薄膜太陽電池の生産協業を行い、イタリアに年間生産能力480MWの生産体制を整え、2010年中頃の稼働を目指すという。3社は、薄膜太陽電池のイタリアでの生産を行う合弁会社の設立に向け、2008年12月に合意文書を締結する予定。

 08年7月には、地中海連合首脳会議で、「地中海ソーラー計画」が採択された。これは、2020年までに20GWの発電設備を整備することを目的にしたもので、イタリアは地理的に中心となる。同社では、「今回の合弁会社設立などは、こうした計画を視野に入れたもので、地中海地域を含めた欧州での再生可能エネルギーの戦略的拡大を図りたい」としている。(日経エコロジー、EMF)

nikkei BP net 12月1日



太陽光発電/日本を追い抜き、ドイツがダントツ1位に

2008年12月04日 | ●新聞・雑誌・WEB情報

日本を追い抜き、ドイツがダントツ1位に
 太陽電池とは、身の回りのさまざまな電子機器に使われている「半導体」を利用して、太陽の持つエネルギーを直接電気に変える装置である。光から電気への変換は直接的かつ瞬間的に行われるため、光が当たっているときしか発電できない。その代わり、他の発電方法のように蒸気や化学反応、回転運動を必要としないため、燃料を使わず、排気ガスもなく、燃えかすなどの廃棄物もまったくないという特徴を持つ。なお、「太陽電池」という名前で呼ばれているが、私たちが日常使っている乾電池などと違って蓄電する機能はない。

 太陽電池の発電の仕組みは、太陽から降り注ぐエネルギーを電気エネルギーに変換するのに、半導体に光が入射すると電流が流れる「光電変換効果」と呼ばれる現象を利用する。このときの変換効率の理論限界値は約30%と言われる(ただし、太陽電池の種類により差がある)。現在市販されている家庭用太陽電池の変換効率は、10~12%程度が主流だが、年々、効率改善が進んでいる。なお、太陽電池の原理について詳しく知りたい方は、独立行政法人産業技術総合研究所のホームページを参照されたい 。

 現状では、1家庭あたりの太陽電池の平均的な普及容量は3~4kW程度だ。第1回「 本命は太陽光よりも太陽熱!? 温水器は潜在能力を生かせるか 」でも解説したように、地上に届く太陽のエネルギーは1m2あたり1kWなので、変換効率が10%だと仮定すると、30~40m2の太陽電池パネルが設置されていることになるわけだ。

 太陽電池は、地球温暖化防止対策のうちエネルギー供給システム側の対策の大きな柱として期待されている。その導入量は、数年前まではわが国が圧倒的と言っていいほど世界をリードしていたが、ドイツが急速に追い上げ、追い越し、2007年までに、わが国の2倍以上の太陽電池が設置されるに至った。

 ドイツで急速に普及が進んだのは、太陽電池の余剰発電電力を一般の電力料金の3倍近い高値で発電事業者が買い取るという「固定価格買い取り制度(Feed in Tariff)」をドイツ政府が導入したためだと言われている。ちなみにわが国の場合は、消費者の購入価格で発電事業者が買い取る制度となっている。

nikkei BP net 12月1日



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カテゴリー●印

2006年9月~2013年1月までの記事は、前職、地域ビルダー時代の記録です。