テロリストが本気で東京オリンピック阻止に動けば大会開催は吹っ飛ぶ／東京五輪の危うさＲ１－６

　少数派シリーズ／東京オリンピックの危うさＶＯＬ．６
ＲＯＵＮＤ１　東京オリンピックまやかしの開催編６
テロリストが本気で東京オリンピック阻止に動けば大会開催は吹っ飛ぶ


自宅に保存されている１９６４年当時のスクラップブックから。マラソン２連覇
のアベベ（エチオピア）、左・２位ヒートリー（英）、右・３位円谷選手。

ブログを移転したため、投稿日と記事の日時・状況と整合性がありません。記事は２０１４年７月、旧ブログに投稿したものです。アスリートファーストの尊重は微塵もなく、政治家・経済界・五輪関係者などは己の思惑・利益・保身のために、東京オリンピックの悪用が目に余ります。年月が経過しても、ブログにてその検証や事実を残しておく必要があると考えます。

東京オリンピック開催に際し、もう１つ忘れてならないことは「テロ対策」です。諸外国は、国を挙げてテロリストへの厳重警戒を強め、辛うじて安全を確保しているに過ぎません。日本の安全は自然体であり誇るべきことですが、裏返して言えば、国際的に極めて無防備で、テロリストが本気で「オリンピック阻止」に動けば、大会開催は吹っ飛びます。オリンピックを招致することは、生命の危険や様々な問題も“招致”することなのです。平和だった１９６４年当時と異なり、私達国民も危険と背中合わせで大会を開くことを認識しなければなりません。

別の面で常々思っていることは、オリンピック以外でも、東京都心への過剰投資に比べ全国各地の予算が乏しいことです。東京は贅沢（無駄？）なほど施設等が完成する一方で、各地では小さな小学生が、ガードレールもなくダンプカーと接触するほどの狭い道路を通学しています。多くの子供が交通事故死や怪我に巻込まれ、街路灯も少なく女性が性的暴行や無惨に殺害されます。

彼等が安心して街を歩けることが、青少年対策・少子化対策ではないでしょうか！しばしの“宴”のために、ツケは都民だけでなく全国民に及びます。オリンピックだといって東京に予算や経済を集中すれば、ますます全国各地の経済や生活が疲弊することは眼に見えています。

繰り返しますが、経済人やメディアに乗せられてはいけません。国民の税金は、ハコモノやセメントに費やすのではなく、国民生活や社会保障に充てるべきです。今後、ますます人口が減るのですよ。このままで作り続ければ、将来、施設や道路は朽ち果て膨大な赤字が残るだけです。その赤字を背負わされるのは、まさしく現在の青少年たちなのです。