 第87回選抜高等学校野球大会 出場校
【21世紀枠】
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昨日、開催されました、桜ヶ丘祭りの金管バンド・モアの演奏DVDが完成しました。
猛暑夏の猛烈な夕日逆光状況&やぐらの上での演奏のビデオ撮影でしたので、ダンスメンバーは、ちょっとしか
うつてません。
希望者の方、世話役さんまで申し込みください、期限は9日までです。
化学五輪、日本代表４人全員メダル…金２・銀２
2015年07月29日 18時38分
今年は７５か国・地域から２９２人が参加した。大会では成績の上位から１割が金、２割が銀、３割が銅の各メダルを得る。
日本の受賞者は次の通り（敬称略）。▽金 松本陽行（はるき）（大阪教育大付属天王寺高３年）、吉村耕平（東京・麻布高３年）▽銀 竹内碧（あおい）（高知学芸高３年）、中塚悠（東京・武蔵高３年）
世界の動物園・水族館ランキング - アジア1位の日本の水族館とは!?
© マイナビニュース 提供トリップアドバイザーはこのほど、観光スポットの定番・動物園と水族館をランキング化した「トラベラーズチョイス 世界の人気観光スポット2015 ～動物園・水族館編～」を発表した。同ランキングは、旅行口コミサイト「トリップアドバイザー」において2014年1月～12月に動物園・水族館に投稿された世界中の旅行者の口コミ評価（5段階）の平均、投稿数などをもとに集計された。
日本の動物園のランキングでは、和歌山県白浜町の「アドベンチャーワールド」が昨年の3位から順位を上げて1位となった。同施設ではパンダとイルカが人気で、特に双子のパンダとイルカショーに関する口コミが多く寄せられているという。アジアのランキングでは、同園は4位にランクインした。
また、5位には大型動物の迫力が支持を得た「愛媛県立とべ動物」（愛媛県伊予郡）、6位にはオカピのいる動物園「よこはま動物園ズーラシア」（神奈川県横浜市）が昨年のトップ10圏外から順位を上げてランクインした。
水族館では、沖縄県本部町の「沖縄美ら海水族館」が日本のランキングで1位となった。同館はアジアランキングでも1位となったほか、世界のランキングでは9位に選ばれ、アジアの水族館では唯一のランクインとなった。また、アジアのランキングでは25位のうち18施設が日本の水族館となっている。
コンビニが増え続けなければならない本当の理由
© ITmedia ビジネスオンライン 提供 1つの道に、交互に各コンビニチェーンが立ち並ぶ
あなたの生活圏内には、何軒のコンビニがあるだろうか。
総務省統計局の人口推計（平成27年2月確定値）によると、日本の人口は1億2695万人。一方、一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会の「コンビニエンスストア統計調査月報 2015年2月度」によると、同月のコンビニは5万2380店。およそ、2424人に1店舗の割合でコンビニが存在している計算になる。2015年6月度では、5万2650店とさらに増えている。
グラフからも分かるとおり、過去5年のコンビニ店舗数は着実に増えている。なぜ、そんなに増えているのか。今回は、その理由を考えてみたい。
●ドミナント戦略
コンビニの業態は、一般的にドミナント戦略と呼ばれる。一部の地域に店舗を集中させてシェアを拡大し、物流のコストを下げて経営の効率を高める。一部チェーンの垣根を越えて共同で配送をしている場合もあるが、自社の店舗が増えるほどコスト削減につながるというワケだ。
他社に比べ、コンビニ最大手のセブン‐イレブンの全国展開が遅れているのは、この物流コストを他のコンビニチェーンより厳しく考えているからだろう。
●まるで囲碁の陣地取り
コンビニ1店舗の商圏は500メートルから1キロの範囲が最大と言われ、都市部になるとさらに範囲は狭くなる。
下の地図を見てほしい。
ほかには、こんなパターンも。
「信号1つで商圏が変わる」とも言われるコンビニ業界だが、これではお互いの首を締めているようにしか見えない。この意地の張り合いともいうべき状況は、オーナーにとっては迷惑なだけだろう。大げさに言うと、近隣全ての住民が自社の店舗に来店してほしいと言わんばかりに、出店競争が激しくなっているパターンだ。
もう1つ、コンビニには増殖を止めるわけにはいかない本当の理由がある。
●本部の収益確保のためリスクを軽減
本部の収益は主に加盟店からの分配だ。加盟店の営業成績が良ければ本部も潤う。だから本部は、店舗には最大の売り上げを確保してもらいたいと望んでいるはずだ。
しかし、現実は一部エリアでの出店ラッシュで個店の商圏は狭まるばかり……。なぜ、本部は個店の利益減少になるような出店をし続けるのか。
それは、1つの店舗の収益力を上げるより、店舗を増やすほうが本部のリスクが軽減されるからだ。
仮に、1店舗当たりの収益が100でも、5店舗から20ずつでも、本部の収益のトータルは変わらない。オープン前の売上予測は不可能だ。1店舗からの収益が20と予測したものの、10しかない場合もある。ならば、はじめから1店舗当たりの収益率を低く見積もっておけば、環境の変化による店舗の収益力低下にも対応できるというわけだ。
リスク要因としては競合による近隣への出店のほか、オーナーの変更というのもある。契約にもよるが、その場合、元のオーナーより能力が高い人が店舗を経営するとは限らない。
先に述べたように、店舗数が少なければ少ないほど1店舗当たりの営業成績が全体に与える影響は大きいが、店舗を増やしそれぞれの収益率を低く設定しておけば、影響は少なくてすむ。経営者の力量を気にしなくていいという点においても、本部にとっては店舗数が多いに越したことはないのだ。
●不振店舗の処分にも有効
実は、このリスク軽減法は、単に店舗自体のキャパシティーやオーナーの力量に対するリスク軽減にとどまらない。すき間があれば出店していく――これは、不振店舗の処分にも有効なのだ。
不振店のそばに店舗を建てる。すると、オーナーからの不満が出る。オーナーの資質に問題がなければ、契約店舗の移動、もしくは複数店契約が行われる。しかし、もしオーナーの能力や本部との関係に問題があった場合は……。その後の展開は想像に難くない。
「ハイリスク・ハイリターン」という言葉があるように、店舗経営にもリスクが大きなリターンにつながることがある。どのコンビニチェーンも出店していない場所に店舗を構えるのはある種のリスクを抱えることになるが、裏を返せば、商圏の独占、それに伴う大きな利益も得られるということ。
一方、多くのコンビニチェーンが出店している場所は、リスクこそ小さいが得られるリターンも当然少なくなるというわけだ。
本部にとって、店舗を増やし続けることは単なるリスク軽減の1つでも、個店の経営者にとっては利益減でしかないこともある。コンビニが増えれば増えるほど、現実は厳しくなってくると考えるのは筆者だけだろうか。