【未来実現マーケティング】4988
神田昌典氏の心に響く言葉より…
マーケティングとは、変化を乗り越えて、生きていく力。
だから私は、マーケティングは、人生100年時代の「基礎教養」であると考えているのだが―――しかし、学校では ほとんど教えられることがないのは、いったいなぜだろう?
理由は、長い間、マーケティング分野で経験を積むことは、テレビ広告を主力とした巨額の予算(「最低10億円!」といわれていた)を持つ、もしくは多数の営業人員を動かせる部署で働ける、ほんの一部のエリートたちの特権だったからだ。
だから一般人は、学んだところで、実際に使う機会はまずなかった。
しかし、それが完全に覆された。
2010年代に入ってから、SNSによるマーケティングが本格化し、それからたった「2年で、マーケティングは50年の変化を起こした」 といわれる。
集客や営業活動は、フェイスブックやツイッター、YouTubeをはじめとしたSNS広告を使えば、1日当たり数百円から始められるようになった。
広告の対象は極めて細かく緻密に設定できるようになり、しかも手のひらの上でスマホを操作するだけで、全世界に向けてメッセージを配信できるようになった。
このような新しい環境において、デジタルネイティブの子供たちがマーケティングを学んだことで、YouTubeやTikTokで遊びながら、親を超える収入を稼きだす例も現れ始めた。
実際、世界で最も稼ぐユーチューバーの一人は、10歳のライアン・カジ君で、年収は、驚きの30億円。
たった1年で、大人の生涯年収を軽く超える富を受けとっている。
こうして「必要な価値を、必要な人に届ける」というマーケティングを正しく実践することで、既存体制や既得権益に寄りかかることなく、自らの意志で、自らの収入を創りだせるようになった。
つまり、マーケティングは、民主化を果たしたのだ!
こうした学歴や年齢を超えた収入源の拡大は、「変化を起こす仕組みづくり」がもたらす大きな可能性の、ほんの表面をかすったぐらいのことだ。
今、学校教育をマーケティングすると、さらにすごいことになる。
世界が直面している、ほとんどの難問を、学校が解決できるほどのインパクトを持つといっても過言ではないと思う。
あなたは、今、学校教育が、大変革の真っ只中にあることをご存知だろうか?
2022年度から登場する「総合的な探究の時間」により、高等学校で探究学習に重点が置かれる。
大学受験も大幅に変わるというから、30年ぶりの本格的改革となる。
探究学習とは、海外では「プロジェクト・ベースト・ラーニング」として知られていて、 要は、自分が探究したいプロジェクトを見出し、そのプロジェクトを遂行する過程で必要なことを主体的に学んでいくという学習プロセスである。
誤解を恐れず、大胆にいえば、この探究学習というのは、もはや「起業家教育」である。
私は、この新しい教育に、日本の新しい成長を生み出す大きな可能性があると確信した。
うまくいけば、すべての学校が、地域課題を解決するシンクタンクになる。
そして、そのソリューションの実行に企業が協力すれば、地域からの優秀な学生の流出も抑制でき、新規事業を多数、生み出す土壌となる。
さらに、課題先進国である日本発のソリューションは、国際社会に向けても、その必要性を訴求しやすい。
探究学習によって創発された学生のアイデアに、企業の専門家が技術や知識を提供・支援することにより、あらゆる社会課題を突破できるのだ。
今は夢物語に聞こえるかもしれない。
だが、もう一度、いう。
マーケティングとは、「必要な価値を、必要な人に届け、必要な変化を起こす仕組みづくり」のことである。
ならば、「探究世代の人材(必要な価値)」を「企業の技術や知識(必要な人)」に届け、「新規事業を多数創出する仕組み(必要な変化)」をつくるのは、マーケッターにとっては、日常業務の範疇なのである。
だから私は、断言したい。
マーケティングが民主化された今、 探究学習を、正しくマーケティングすれば、突破口はひらく。
『未来実現マーケティング 人生と社会の変革を加速する35の技術』ＰＨＰビジネス新書
https://amzn.to/3MDc5HD
神田昌典氏は、「教育とビジネス」についてこう述べています。
『慎重な方は、教育にビジネスを絡めると、拝金主義を助長し、社会モラルが低下してしまうと眉をひそめるかも知れない。
ただ、これから現実は、逆に向かう。
いまや、お金儲けと社会正義は、同じベクトルに向かっている。
理由は、SDGsが共通言語になったからだ。
SDGs(エスディージーズ : Sustainable Development Goals)とは、2015年9 月の国連サミットで加盟国が全会一致で採択した開発目標のこと。
貧困や飢餓、エネルギー危機、気候変動など、地球全体が直面する課題に関して、17の目標を定め、2030年までの実現を目指している。
こうした地球規模の目標に向かい行動するのは、国や大企業のリーダーの仕事だというのは、もはや過去の話。
いまやSDGsの認知度は約80%になり、学校教育でも、その グローバルな開発目標とローカルな課題を連動した授業を行う教師が増え始めている。
その結果、大きな目標を持ち、世界を変えようという情熱を持った新人たちが、多数、あなたの会社にも入ってくることになる。
《あらゆる社会課題を解決する、探究学習のインパクト、そして、SDGsから逆算して、ビジネスと教育を連動する》 』
昨今は、起業家の中でも、「社会起業家」が増えてきました。
社会問題を解決しながら、同時に利益もあげてゆく、新たなビジネスモデルのことです。
社会問題とは、SDGsの中にあるような、「貧困の解決」「温暖化防止」「環境問題の解決」「健康問題の解決」「質の高い教育」等々のこと。
社会起業家は、ボランティアでも、ＮＰＯでもなく、ビジネスとして行うものです。
従来、企業の中で行われている、CSR（corporate／企業・ social／社会的・responsibility／責任)がそのまま事業として発展することもあります。
昨今は全国的に、高校生のスタートアップの授業やイベントが行われるようになってきました。
また、中学生や高校生の驚くべきスタートアップの成功事例も出ています。
マーケティングの勉強をさらに深め…
新規事業を多数創出する仕組みつくりに挑戦したいと思います。
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神田昌典氏の心に響く言葉より…
マーケティングとは、変化を乗り越えて、生きていく力。
だから私は、マーケティングは、人生100年時代の「基礎教養」であると考えているのだが―――しかし、学校では ほとんど教えられることがないのは、いったいなぜだろう?
理由は、長い間、マーケティング分野で経験を積むことは、テレビ広告を主力とした巨額の予算(「最低10億円!」といわれていた)を持つ、もしくは多数の営業人員を動かせる部署で働ける、ほんの一部のエリートたちの特権だったからだ。
だから一般人は、学んだところで、実際に使う機会はまずなかった。
しかし、それが完全に覆された。
2010年代に入ってから、SNSによるマーケティングが本格化し、それからたった「2年で、マーケティングは50年の変化を起こした」 といわれる。
集客や営業活動は、フェイスブックやツイッター、YouTubeをはじめとしたSNS広告を使えば、1日当たり数百円から始められるようになった。
広告の対象は極めて細かく緻密に設定できるようになり、しかも手のひらの上でスマホを操作するだけで、全世界に向けてメッセージを配信できるようになった。
このような新しい環境において、デジタルネイティブの子供たちがマーケティングを学んだことで、YouTubeやTikTokで遊びながら、親を超える収入を稼きだす例も現れ始めた。
実際、世界で最も稼ぐユーチューバーの一人は、10歳のライアン・カジ君で、年収は、驚きの30億円。
たった1年で、大人の生涯年収を軽く超える富を受けとっている。
こうして「必要な価値を、必要な人に届ける」というマーケティングを正しく実践することで、既存体制や既得権益に寄りかかることなく、自らの意志で、自らの収入を創りだせるようになった。
つまり、マーケティングは、民主化を果たしたのだ!
こうした学歴や年齢を超えた収入源の拡大は、「変化を起こす仕組みづくり」がもたらす大きな可能性の、ほんの表面をかすったぐらいのことだ。
今、学校教育をマーケティングすると、さらにすごいことになる。
世界が直面している、ほとんどの難問を、学校が解決できるほどのインパクトを持つといっても過言ではないと思う。
あなたは、今、学校教育が、大変革の真っ只中にあることをご存知だろうか?
2022年度から登場する「総合的な探究の時間」により、高等学校で探究学習に重点が置かれる。
大学受験も大幅に変わるというから、30年ぶりの本格的改革となる。
探究学習とは、海外では「プロジェクト・ベースト・ラーニング」として知られていて、 要は、自分が探究したいプロジェクトを見出し、そのプロジェクトを遂行する過程で必要なことを主体的に学んでいくという学習プロセスである。
誤解を恐れず、大胆にいえば、この探究学習というのは、もはや「起業家教育」である。
私は、この新しい教育に、日本の新しい成長を生み出す大きな可能性があると確信した。
うまくいけば、すべての学校が、地域課題を解決するシンクタンクになる。
そして、そのソリューションの実行に企業が協力すれば、地域からの優秀な学生の流出も抑制でき、新規事業を多数、生み出す土壌となる。
さらに、課題先進国である日本発のソリューションは、国際社会に向けても、その必要性を訴求しやすい。
探究学習によって創発された学生のアイデアに、企業の専門家が技術や知識を提供・支援することにより、あらゆる社会課題を突破できるのだ。
今は夢物語に聞こえるかもしれない。
だが、もう一度、いう。
マーケティングとは、「必要な価値を、必要な人に届け、必要な変化を起こす仕組みづくり」のことである。
ならば、「探究世代の人材(必要な価値)」を「企業の技術や知識(必要な人)」に届け、「新規事業を多数創出する仕組み(必要な変化)」をつくるのは、マーケッターにとっては、日常業務の範疇なのである。
だから私は、断言したい。
マーケティングが民主化された今、 探究学習を、正しくマーケティングすれば、突破口はひらく。
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神田昌典氏は、「教育とビジネス」についてこう述べています。
『慎重な方は、教育にビジネスを絡めると、拝金主義を助長し、社会モラルが低下してしまうと眉をひそめるかも知れない。
ただ、これから現実は、逆に向かう。
いまや、お金儲けと社会正義は、同じベクトルに向かっている。
理由は、SDGsが共通言語になったからだ。
SDGs(エスディージーズ : Sustainable Development Goals)とは、2015年9 月の国連サミットで加盟国が全会一致で採択した開発目標のこと。
貧困や飢餓、エネルギー危機、気候変動など、地球全体が直面する課題に関して、17の目標を定め、2030年までの実現を目指している。
こうした地球規模の目標に向かい行動するのは、国や大企業のリーダーの仕事だというのは、もはや過去の話。
いまやSDGsの認知度は約80%になり、学校教育でも、その グローバルな開発目標とローカルな課題を連動した授業を行う教師が増え始めている。
その結果、大きな目標を持ち、世界を変えようという情熱を持った新人たちが、多数、あなたの会社にも入ってくることになる。
《あらゆる社会課題を解決する、探究学習のインパクト、そして、SDGsから逆算して、ビジネスと教育を連動する》 』
昨今は、起業家の中でも、「社会起業家」が増えてきました。
社会問題を解決しながら、同時に利益もあげてゆく、新たなビジネスモデルのことです。
社会問題とは、SDGsの中にあるような、「貧困の解決」「温暖化防止」「環境問題の解決」「健康問題の解決」「質の高い教育」等々のこと。
社会起業家は、ボランティアでも、ＮＰＯでもなく、ビジネスとして行うものです。
従来、企業の中で行われている、CSR（corporate／企業・ social／社会的・responsibility／責任)がそのまま事業として発展することもあります。
昨今は全国的に、高校生のスタートアップの授業やイベントが行われるようになってきました。
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