- 松永史談会 -

   こんにちは。ご機嫌如何ですか。

今津ー松永地区航空斜め写真(昭和29年撮影、福山市立今津小学校蔵)

2020年03月25日 | 断想および雑談
令和2年4月より福山市立遺芳丘小学校となる今津小学校蔵今津ー松永地区航空斜め写真(昭和29年撮影)旧今津小学校(今津公民館・今津保育所一帯)西校舎落成記念か東河原の地面に「祝まつなが」の文字が大書されているので松永市制施行の記念とをかねて撮影された航空写真だ。一昔前の今津・松永地区の様子が解る。末広座(松永町字内小代ノ上)見かけ上、上方の白○印はマネキ衣料品店


松永史談会次回例会にてこの斜め写真(A3サイズ=オリジナル画像サイズ)を配付します。
(なお、原板写真同等の、この古写真の高精細コピー版の活用方法を地元の自治連合会長と公民館長に対して口頭で説明の上、提供済み)

承天寺山から今津・高須方面を撮影(昭和30年頃)


矢野光治(昭和29年頃松永町助役)家アルバム中の航空斜め写真
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「松永史談会」の姉妹編のご案内

2020年03月15日 | 「okey dokey(オキドキ)」へのgate
「松永史談会」運営の姉妹サイトです。
下の画像をクリックすると「okey dokey」(よしきた or OKという意味の英語)に移動します。
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松永史談会3月例会中止と4月例会のご案内について

2020年03月09日 | 松永史談会関係 告知板
先般、広島県内における新型コロナ・ウイルス感染者の報道がありました。つきましては感染予防のため松永史談会3月例会は中止となります。
なお、4月例会は下記の要領で開催致します。

4月例会
日時と場所
4月24日 金曜日 午前10-12時
川本さんのお宅(駐車場はホームセンター・ユーホー)

話題
メインの話題:満井・石井家蔵塩業関係史料について 
松永村古地図と旧今津小学校蔵から見た沼隈郡松永村西部の近世

5月例会
作家高橋淡水(1872-1922)の人と作品パート2:「方法としての淡水の史伝文学」

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地租改正時(1870年代)における沼隈郡今津村にあった石井保次郎所有地

2020年03月08日 | 断想および雑談
地租改正時における沼隈郡今津村にあった石井保次郎所有地にはかなり特徴があって字柳ノ内の南西部に一円的に分布した。
こんな感じだ。
場所は西国街道今津宿の東側入り口に位置する吾妻橋(本郷川架橋)の東詰にあった鞆往還と西国街道との分岐点より、鞆往還沿いに南行した松永村(字内小代の上=その北端を区域の形状より「末広町」と通称)境。面積は1.2㌶。字名では(旧沼隈郡今津村)字「柳ノ内」。明治24年に山陽線松永停車場が開業してから石井保次郎(⇒清一)保有地は急速に町場化。「柳ノ内」の地字から大正期~昭和初期にかけて道路沿いの町場は「柳町」(通称)と呼ばれるちょっとした商店街へと発展(その一角に分家の金益家が立地)。一歩路地に入ると借家などが建ち並ぶそんな区域全体が保次郎の土地だった。千間悪水沿いの通路(「止まれ表示」の下に暗渠化された幅2㍍の千間悪水の水路)と鞆往還との交差点には昭和30年頃マネキというこの地区ではけっこうお洒落な衣料品店が立地し、その3階建ての建物は現存


下に表示した『松永村古図』(元禄検地帳と明治地租改正時の地籍情報を書き込んだ、江戸時代の古地図をベースに作成された明治期の古図)上に図示した石井保次郎屋敷とその周辺環境。塩田については満井石井家系統の場合、宗家・満井石井家が松永地区では長和島(明治期に入り高等小学校ー高等女学校用地、一角に繁野屋から英三郎・次男坊たる養子石井節造系の分家が現存)・神島に、益田屋(山波村熊丸家から養子を迎え満井石井家より江戸後期に分家)の分家金益屋の塩田は神島(現在JA松永一帯)、そして益田屋自体のそれは「下(した)の浜」(今津島、この塩田は元来は宗家を継いだ猪之助名義だったもの)等にあった。


旧今津村字柳ノ内の南部一帯は松永市長になった益田屋当主によっていち早く区画整理が実施されている。これは都市政策面では松永市における西町方面での市街地拡大を前進させた。
この点は旧松永市駅前地区(ここは今津村分では旧藤江岡本山路家ゆかりの土地や黒金屋藤井家そして神村分では旧入江屋石井一族によって占有され区域であり、そういう事情もあって大正ー昭和前半期は藤井氏が大正町通り・日の出通り商店街を中心に私的に整備開発)の場合の市街地整備の有り様とは事情が異なっていた。朝日町・日の出町・大正町通り筋によって構成されたこの駅前地区繁華街について若干付言しておくと、昭和30年頃より土地の所有権がかつての自営業を営むテナント達によって買取られていったが、今では複雑な地権者問題も重なって都市再開発がもっとも望まれる地域の一つとなっている。
出典:戦前期広島県資産家に関する基礎資料(1) <資料>広大経済学論叢34-2.2010
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