高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

愚かな「核兵器」使用の危機が迫っています!!

2022-05-17 00:05:00 | 最新兵器

愚かな「核兵器」使用の危機が迫っています!!

ロシアは核の使用を考えています!!

いや使用します!!

ウクライナ国内には「ロシア戦」に備えてあらかじめウクライナ全土に地下軍事施設を造り、武器弾薬を備蓄して化学兵器や「核」までも持ち込んでいます!!

追い込まれたロシアは、化学兵器を使用しており、戦略核部隊をウクライナとの国境に配備しています!!

私たちが知っているように生命を終わらせる可能性のある7つの絶滅レベル

映画「2012」や「アルマゲドン」を見たり、「オンザビーチ」を読んだりしたことがあれば、私たちが知っているように、人生を終わらせる可能性のある脅威のいくつかを知っています。

Sunは厄介な何かを行うことができます。

流星は打つことができました。私たちは自分自身を存在から排除することができました。これらは、いくつかのよく知られた絶滅レベルのイベントにすぎません。死ぬ方法は他にもたくさんあります!

しかし、最初に、絶滅イベントとは正確には何ですか?絶滅レベルイベントまたはELEは、地球上の種の大部分の消滅をもたらす破局あります。毎日発生する種の通常の絶滅ではありません。

それは必ずしもすべての生物の滅菌ではありません。岩石の堆積と化学組成、化石記録、衛星や他の惑星での主要なイベントの証拠を調べることで、主要な絶滅イベントを特定できます。

広範囲にわたる絶滅を引き起こす可能性のある現象は数十ありますが、それらはいくつかのカテゴリーに分類できます。

太陽は私たちを殺しま

 
さらに10億年後には、約10パーセント明るくなります。これは重要ではないように思われるかもしれませんが、より多くの水が蒸発する原因になります。水は温室効果ガスであるため、大気中の熱を閉じ込め、蒸発を促進します。日光は水を水素と酸素に分解するので、宇宙に流れ出る可能性があります
 
生命が生き残った場合、太陽が赤色巨星に入ると、それは激しい運命に遭遇しますフェーズ、火星の軌道に拡大します。太陽の中で生き残ることはありそうにありません。

しかし、太陽はコロナ質量放出(CME)を介して、いつでも私たちを殺すことができます。名前から推測できるように、これは私たちのお気に入りの星が荷電粒子をコロナから外側に追い出すときです。

CMEは物質をどの方向にも送ることができるため、通常、地球に直接向かって発射することはありません。

時々、粒子のごく一部だけが私たちに到達し、オーロラや太陽嵐を私たちに与えます。ただし、CMEが惑星をバーベキューすることは可能です。

太陽には仲間がいます(そして彼らは地球も嫌いです)。近くの(6000光年以内の)超新星、新星、またはガンマ線バーストは、生物を照射してオゾン層を破壊し、太陽の紫外線に翻弄されて生命を残す可能性があります。科学者たちは、ガンマバーストまたは超新星がオルドビス紀末期の絶滅につながった可能性があると考えています。

地磁気逆転は私たちを殺すかもしれな

地球は生命との愛憎関係を持つ巨大な磁石です。磁場は、太陽が私たちに投げかける最悪の事態から私たちを守ります。時々、北と南の磁極の位置が反転します。逆転が発生する頻度と、磁場が安定するまでにかかる時間は大きく変動します。科学者たちは、極が反転したときに何が起こるかを完全には確信していません。多分何も。

あるいは、弱められた磁場が地球を太陽風にさらし、太陽が私たちの酸素の多くを盗むようにするかもしれません。あなたが知っている、そのガス人間は呼吸します。科学者たちは、磁場の逆転は必ずしも絶滅レベルのイベントではないと言います。たまに。

ビッグバッドメテ

小惑星や隕石の影響が、白亜紀-暁新世の絶滅イベントである1つの大量絶滅にのみ確実に関連していることを知って驚かれるかもしれません。他の影響は絶滅の要因になっていますが、主な原因ではありません。

幸いなことに、NASAは、直径1kmを超える彗星と小惑星の約95%が特定されたと主張しています。他の良いニュースは、科学者が、すべての生命を一掃するために、物体が直径約100 km(60マイル)である必要があると推定していることです。

悪いニュースは、そこにはさらに5%があり、現在のテクノロジーで重大な脅威についてできることはあまりないということです(いいえ、ブルース・ウィリスは核兵器を爆発させて私たちを救うことはできません)。

明らかに、流星ストライキのためにグラウンドゼロにいる生物は死ぬでしょう。

衝撃波、地震、津波、大火事でさらに多くの人が亡くなります。大気中に放出されたがれきが気候を変え、大量絶滅につながるため、最初の影響を生き延びた人々は食べ物を見つけるのに苦労するでしょう。これはグラウンドゼロの方がいいでしょう。

私たちが地球と呼ぶ大理石の青い部分がその深さのすべてのサメよりも致命的であることに気付くまで、ビーチでの1日は牧歌的なように見えるかもしれません。海にはELEを引き起こすさまざまな方法があります。

メタンクラスレート(水とメタンでできている分子)が大陸棚から壊れて、クラスレートガンと呼ばれるメタンの噴火を引き起こすことがあります。「銃」は、大量の温室効果ガスメタンを大気中に放出します。

このようなイベントは、ペルム紀末の絶滅と暁新世-始新世の熱最大値に関連しています。

海面の上昇または下降が長引くと、絶滅につながります。大陸棚を露出すると無数の海洋生物が死滅するため、海面低下はより潜行性があります。これは、今度は、陸域の生態系を混乱させ、ELEにつながります。

 
オルドビス紀-シルル紀、後期デヴォニアン、ペルミアン-三畳紀、および三畳紀-ジュラ紀の絶滅には、すべて無酸素事変が含まれていました。

時々、必須微量元素(例えば、セレン)のレベルが下がり、大量絶滅につながります。

熱水噴出孔内の硫酸塩還元細菌が制御不能になり、オゾン層を弱める過剰な硫化水素を放出し、生命を致命的な紫外線にさらすことがあります。海はまた、高塩分の地表水が深部に沈む周期的な転覆を経験します。無酸素の深層水が上昇し、表面の生物を殺します。デボン紀後期と二畳紀-三畳紀の絶滅は、海洋の転覆に関連しています。

そして「勝者」は...火

海面の低下は12の絶滅イベントに関連していますが、種の大幅な喪失を伴うのは7つだけでした。一方、火山は11のELEにつながり、それらはすべて重要です。ペルミアン末期、三畳紀末期、白亜紀末期の絶滅は、洪水玄武岩イベントと呼ばれる火山噴火に関連しています。

火山は、光合成を阻害することで食物連鎖を崩壊させ、酸性雨で陸と海を汚染し、地球温暖化を引き起こす塵、硫黄酸化物、二酸化炭素を放出することによって殺します。

次回イエローストーンで休暇をとるときは、少し時間を取って立ち止まり、火山が噴火したときの影響について考えてください。少なくともハワイの火山は惑星を殺すものではありません。

地球温暖化と冷

結局、大量絶滅の究極の原因は地球温暖化または地球寒冷化であり、通常は他のイベントの1つによって引き起こされます。

地球寒冷化と氷河作用は、オルドビス紀末期、ペルミアン紀期、デボン紀後期の絶滅の一因となったと考えられています。気温の低下により一部の種が死亡しましたが、水が氷に変わったために海面が下がったことによる影響ははるかに大きかった。

地球温暖化ははるかに効率的なキラーです。しかし、太陽嵐や赤色巨星の極端な加熱は必要ありません。持続的な加熱は、暁新世-始新世の熱の最大値、三畳紀-ジュラ紀の絶滅、およびペルミアン-三畳紀の絶滅に関連しています。

ほとんどの場合、問題は、気温が高くなると水が放出され、温室効果が方程式に追加され、海洋で無酸素イベントが発生する方法にあるようです。地球上では、これらのイベントは常に時間の経過とともにバランスが取れていますが、一部の科学者は、地球が金星の道を進む可能性があると信じています。そのようなシナリオでは、地球温暖化は地球全体を殺菌するでしょう。

私たち自身の最悪の

人類には、隕石が衝突したり火山が噴火したりするのに時間がかかりすぎると判断した場合に備えて、自由に使える選択肢がたくさんあります。

私たちは、世界的な核戦争、私たちの活動によって引き起こされた気候変動、または生態系の崩壊を引き起こすのに十分な他の種を殺すことによって、ELEを引き起こすことができます。

新型コロナに未だ感染してない人がマスクをしてると ( マスクを全然してない場合と較べて ) 数倍から数十倍も新型コロナに感染し易くなるという重大な事実に、気付かれていますか?

理由は簡単で、現在のマスクは ( 医療用の N95 マスクであってさえ ) 新型コロナウィルスの侵入を防げるのは「 飛沫内の、濡れて肥大化したウィルス 」 のみで、それも新しいマスクを 2 時間毎に使い捨てにした場合だけなのです。
( 何故ならマスク表面で辛うじて止まった濡れたウィルスも 1 時間程で乾くと飛沫核状態となって極端に小さくなり、吸気の気流に巻き込まれて簡単にマスク内に侵入してくるからです )
だから 2 時間以内に使い捨てにしてないマスクでは「 飛沫感染 」すら止められず、更に空気中で既に乾いて数十分以上も漂ってる飛沫核による感染や、空気感染 ( は、しないと思ってる人が多いようですが、新型コロナは実際には空気感染すると判明してます ) については、最初からマスクでは全く防げません。
飛沫核以下の大きさのウィルスは、マスクの目の 1/100 より小さいから、普通に吸気でマスク内に侵入して来ます。

そして一旦マスク内に入ったウィルスは呼気で濡れると膨張しますが、そうやって肥大したウィルスはマスクの目より大きくなるので、もうマスクの内側から出られなくなります。

つまりマスク内で もはや乾く事のない 新型コロナウィルスは、マスクをしてる間中、マスクの内側に閉じ込められ、次々侵入してくる新型コロナウィルスもそれに加わり続け、結局マスクの中は新型コロナウィルスが蓄積された 「 ウィルスの溜め池 」 のような状態になってゆきます。

この マスク 内の 「 新型コロナウィルスの溜め池 」 は、その人が同じマスクをしてる間中、その 喉と鼻腔 に新型コロナウィルスを絶えず供給し続け、循環往復させ続けます。

そんな状態が 「 新型コロナウィルスに極めて感染し易い状態 」 なのは言わずもがなです。

厚労省や、感染症の専門家?である尾身茂会長が、このような感染危険性に気付いてない筈はありません。


それなのに彼らは 「 マスクで感染を防止する事が重要です 」 という危険な大ウソを憑き続けてて、「 マスクをしてるとマスク内が ウィルスの溜まり場 状態になって却って感染し易い 」 という、この 「 本当の危険性 」 については何一つ、言及せず、注意しようともしてません。
彼らは紛れもない確信犯なのです。

ここから

コロナワクチン解毒に有効な物は、イベルメクチンや二酸化塩素亜鉛、5ALA、グレープフルーツ苦味成分のヒドロキシクロロキン、玉ねぎの皮に含まれるケルセチンなどがある。

昨日、コロナワクチンにはコブラの毒が使われていると情報が入ったので、蛇毒の解毒法を見てみた。

 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!

 


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マリウポリの製鉄所の地下には核兵器が貯蔵されている!!

2022-05-09 00:05:00 | 最新兵器

マリウポリの製鉄所の地下には核兵器が貯蔵されている!!

【専門家解説】「かつてのソ連のお家芸」マリウポリ・アゾフスタリ製鉄所の地下シェルターとは?シェルターには約1000人残る(2022年4月21日)

マリウポリの製鉄所の下、ソ連時代に建設の「地下要塞」…診療所や武器庫にカフェも

 ロシア軍が掌握を目指すウクライナ南東部マリウポリで、ウクライナ軍と武装組織「アゾフ大隊」が拠点とするアゾフスタリ製鉄所の下には、ソ連時代に建設された「地下 要塞ようさい 」がある。ウクライナ側の約1000人の兵士らは地下施設で、製鉄所を包囲するロシア軍や親露派の武装集団への抗戦を続けている。

 
ウクライナ南東部マリウポリで、ウクライナ軍が拠点とするアゾフスタリ製鉄所(4日、ロイター)
ウクライナ南東部マリウポリで、ウクライナ軍が拠点とするアゾフスタリ製鉄所(4日、ロイター)

 マリウポリのアンドリューシチェンコ市長顧問は18日、SNSに製鉄所の地下の施設の見取り図を投稿した。見取り図には検査・診療所や園芸場、カフェ、居住空間などが描かれていた。

 一方、親露派の幹部は16日、ロシア通信に地下施設の詳細を語った。それによると、地下には大きな空間が広がっており、通路やトンネルが掘られている。市内には他にも同じような地下施設があり、製鉄所の施設と地下通路でつながっているという。

 地下施設は爆撃や封鎖、さらには核兵器による攻撃の可能性さえも考慮して頑丈に建設されており、攻略は容易でないと親露派の幹部は指摘した。

 地下空間にはウクライナ軍が豊富な武器や弾薬を保管しているため、親露派の幹部は人命を危険にさらさないよう「軍事作戦は時間をかけて進めている」と説明した。

 ロシア軍は17日までに投降するようウクライナ側に迫ったが、ウクライナ軍も「アゾフ大隊」も拒否し、徹底抗戦する構えを崩していない。

 英国防省は18日、ウクライナ側の抗戦により、ロシア軍のマリウポリ掌握に時間がかかっているとの分析を発表した。


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米国防総省は世界30ヶ国で計336ヶ所の生物学研究所をコントロール下に置いて生物兵器を生産しています!!

2022-04-13 00:05:00 | 最新兵器

米国防総省は世界30ヶ国で計336ヶ所の生物学研究所をコントロール下に置いて生物兵器を生産しています!!

世界が何度でも滅びてしまう!!

全てを隠ぺいするマスコミは、DSの手先でしかない!

4月末から7派がやってくる!!

ドローンに搭載された「蚊」が、感染症であるジカウイルス感染症、デング熱、ウエストナイル熱、マラリア、チクングニア熱、黄熱、日本脳炎の7種を人々に感染させていきます!!

またアンドロイド蚊は、エボラなどのウイルスをバラまきます!!

米国が資金援助してウクライナ国内で実施していた軍事生物計画が暴露されたことで、米国が世界中で繰り広げている生物軍事活動に世界の注目が集まっている。

中国外交部(外務省)の趙立堅報道官は3月8日、「米国防総省は『バイオセーフティ・リスク軽減のための協力』、『世界の公衆衛生の強化』などの名目で、世界30ヶ国で計336ヶ所の生物学研究所をコントロール下に置いている」と指摘した。

世界中で生物実験を行っている米国は一体何をしようとしているのか? 米国が国際社会に説明すべき時が来た。

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米国フォートデトリック研究所(メリーランド州)

在ウクライナ米国大使館は生物学研究所に関する文書を削除した。

国際社会の疑念や懸念を前に、米国は逆に噛みついてきた。

だが実際には、在ウクライナ米国大使館は2月25日、キエフやオデッサなどに米国が設置した生物学研究所に関する文書を公式サイトから削除した。

隠蔽を繰り返す米国は、一体どれだけ大きな秘密を隠しているのだろうか。

在韓米軍に6年で15回炭疽菌を送った。

米UPI通信社によると、2009年から2015年までに米軍が在韓米軍に計15回炭疽菌を送り、22人が曝露する事故も起きていた。

韓国「統一新聞」の2020年の報道によると、在韓米軍は韓国に炭疽菌生物化学兵器研究所を4ヶ所設置し、炭疽菌実験を繰り返していた。

昨年には韓国の民間団体が在韓米軍の生物化学研究所とフォート・デトリックを相手取り、2017年から2019年にかけて在韓米軍が猛毒と有害物質を繰り返し韓国内に搬入していたことを認めるよう裁判所に求める訴訟まで起こした。

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フォートデトリックは「MKウルトラ」の重要拠点でもあり、2019年にCDCにより閉鎖された。

米国の生物学研究所をめぐる疑惑は、米国の国内も覆っている。

フォート・デトリックがその典型例だ。フォート・デトリックは中国侵略日本軍731部隊と切っても切れない複雑な関係にあり、かつては米中央情報局(CIA)の精神コントロール計画「MKウルトラ」の重要拠点でもあり、これまでバイオセーフティ事故を繰り返してきた。

2019年7月、米疾病予防管理センター(CDC)は同研究所の閉鎖を命じた。その後、フォート・デトリックの近くで新型コロナウイルス感染症に似た呼吸器系疾患が突然発生したが、その本当の病因や具体的症例はいまだに公表されていない。

アメリカは生物兵器禁止条約の検証議定書交渉を妨害してきた唯一の国。

米国は20年以上にわたって、生物兵器禁止条約(BWC)の検証議定書交渉を妨害してきた唯一の国であり、世界で生物軍事化活動が最も多く、最も不透明な国だ。

米国の336ヶ所の生物学研究所では、一体どんなウイルスが保管され、どんな研究が行われてきたのか? 

米国の「透明性」を示す第一歩として、米国内外での生物軍事化活動について全面的かつ明確な説明を行うとともに、国際的な査察を受け入れるべきである。

ビデオ:調査ドキュメンタリー「ペンタゴン・生物研究所」

 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!

 

 


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新型肺炎 搬送は隔離ボックス 感染源はゴーストタウン

2020-02-06 00:05:00 | 最新兵器

中国の「新型コロナウイルス」の感染者数は40万人で、4月には600万人の死者が出る!!


武漢の感染者、実際は39倍? 帰国した邦人と比較

中国発表すべてウソ。新型コロナウイルス感染者数、計算したらヤバすぎた。3月には死者●●●万人へ……

新型肺炎 搬送は隔離ボックス 感染源はゴーストタウン

 中国湖北省武漢市からチャーター機で日本へ帰国した邦人の新型コロナウイルス感染率が高いと、中国で驚きの声が上がっている。

中国当局が発表した同市の感染者の割合に比べ「39倍も高い」というのだ。

現地は医療現場が混乱しているため、実際には発表よりかなり多くの感染者がいる可能性がある。
 日本政府はチャーター機計3便を武漢市に派遣し、邦人565人が帰国した。

厚生労働省によると、チャーター機に乗っていた感染者は、症状のない人も含め計8人。感染率は1.416%だ。
 一方、1月31日現在、武漢市の感染者数は3215人で、感染率は0.036%にとどまった。

1月26日1975人はウソ。
実際は……数千人……いや、それ以上だった……日本には現在数十名の感染者が中国からきている……

増加率40%、死者2.5%で計算、12月24日入院、8日発病1日に感染50万でも足りない。
2月中できないと3月には600万人の死者となる。


 軍が都市ごと封鎖する時点で異常じゃないか?
死亡率が低いといっても爆発的な感染力あれば、死人は増えるし、病院も処理しきれなくなる。
その視点で注視している政府関係者いるのだろうか?

 オリンピックは中止になる!!

 きっと東京オリンピック中止を恐れて隠蔽してるんだろうな ちなみに無症状感染もあるらしく、突然死もあり得るらしい・・・。

 被ばくで免疫機能低下の日本人はひとたまりもない!!
 十分注意を・・・。 

新型肺炎「武漢だけで、2月4日までに最大35万人超が感染」英米研究チーム

アメリカでも、ワシントン州に続き、イリノイ州シカゴ、カリフォルニア州オレンジ群、カリフォルニア州ロサンゼルス群、アリゾナ州でも感染者が見つかり、総感染者数は5人となった。 

 世界の研究者たちがこのウイルスの研究に躍起になる中、1月24日(米国時間)、イギリスのランカスター大学とグラスゴー大学、そしてアメリカのフロリダ大学の研究者からなる研究チームが科学論文を発表、恐ろしい予測をした。
 
 2月4日までには、武漢だけで、感染者数が25万人以上に達するというのだ。
論文によると、感染者数の予測区間が164,602人〜351,396人とあるから、最大35万人超が感染している状況となる可能性があるという。
 
 この予測通りになるとしたら、今、武漢で建設中の2つの病院だけで対応できるのか?

コントロール不能になるのではないか? 
実際、アメリカのメディアは、この論文について「新型コロナウイルスの伝染率はコントロールを困難にする」という見出しで報じている。

 この研究チームは、1人の感染者が他の人に感染させる可能性のある人数を3.6〜4.0人と推定。

これは、WHO(世界保健機関)が推定した1.4〜2.5人よりはるかに大きい。

 また、米ジョンズ・ホプキンス大学は、世界各地の感染者と死者の数、そしてロケーションをほぼリアルタイムに表示する感染者マップを作成した。

まあまあ~難しい問題である・・・。
金融破綻を誤魔化すために「生物兵器」を使用したな!!
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・ソマチットは、免疫や恒常性維持機能を備え「マイナス電子」を帯びていますので、体内にあるガン細胞(プラス電子)の部分に集まって電位をゼ ロにしてくれます。最低、半年は飲んでください!!
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中国の科学技術は日本には追い付くことができない!!

2019-12-31 00:05:00 | 最新兵器

 中国の科学技術は日本には追い付くことができない!!

 日本国内には100近くの秘密研究所があり、日進月歩で技術躍進を遂げており、数多くの分野で世界一の技術を完成させています!!

 中国のいかなる兵器も日本に到達することはできない!!

 

中国が科学技術で急速に日本に追いついた理由

林 幸秀
 
中国が科学技術で急速に日本に追いついた理由 © PRESIDENT 

論文「数」、特許「数」では日米を圧倒

 中国の指導者は1949年の建国後、科学技術の振興を最重点に実施してきたが、政治・経済的な混乱が続き停滞していた。

 科学技術の本格的な歩みが始まったのは、文化大革命終了後の1990年代最後半であるが、経済的に貧しく研究費も微々たるもので、施設や装置は貧弱であった。

 20世紀末における中国の科学技術レベルは、欧米や日本と相当の距離があった。

 中国の科学技術情勢が大きく好転するのは、21世紀になってからである。

 中国は、2010年に日本のGDPを追い抜いて世界第2位となった。

 経済の発展を受けて、科学技術も著しく進展している。

 2018年1月に発表された米国国立科学財団(NSF)のデータによれば、科学論文数の国別シェアは図表1の通りであり、なんと中国は米国を抜き去ってトップに立っている。

 特許においても、今や中国は世界の先頭を走っている。図表2は、特許出願数を出願者の国籍別に合計したものである。

 2000年代には日米がトップ争いをしていたが、現在は中国が1位で米国や日本の2倍から3倍に達している。

 論文数や特許数で圧倒的な中国であるが、これが本当に中国の科学技術力を表しているだろうか。

 科学技術振興機構(JST)は日本の専門家による科学技術力の国際比較を実施しており、2019年7月の最新の調査結果を4つの専門分野で大くくりに比較したのが図表3である。

 これを見ると、中国は今回比較対象となった全ての分野で日本とほぼ拮抗している。

 筆者は50年近く科学技術振興に携わっているが、つい最近までライバルと考えていたのは米国や欧州の主要国であり、中国は眼中になかった。状況は激変したのである。

研究開発費は日本の14分の1から1.4倍に急増

 どうして中国はこのように急激な科学技術の発展を遂げたのであろうか。

 まず挙げなくてはならないのは、豊富な研究開発資金である。

 図表4は、2000年と2016年の主要国の研究開発費の絶対値(IMFレートによる円換算)と増加倍率を示したものである。

 2000年では米国の30分の1、日本の14分の1程度であった中国の研究開発費であるが、2016年では2000年比約21倍となって世界第2位となり、米国の半分近くとなっている。

 研究開発費の増大に伴い、中国のトップレベル研究室には、欧米や日本の研究室以上の実験機器、分析機器などがずらりと並んでいる。

 欧米や日本と比べ過去のしがらみがなく、思い切って世界最先端のものが導入できる。

 また自前の技術や製品へのこだわりがなく、国際的に最新鋭の機器導入を躊躇(ちゅうちょ)しない。

 さらに、巨額の費用が必要な大型加速器や天文台などの施設も次々と建設され、中国の科学技術レベルのかさ上げにつながっている。

発展に多大に貢献した「海亀」政策

 もう一つ、何といっても、中国の科学技術上の強みは、科学技術人材にある。

 経済発展前の2000年以前は、人材を雇う資金が乏しかったため、研究者のポストが圧倒的に少なかった。

 また、文化大革命の後遺症から経験がある研究者が極めて少なかった。

 2000年代に入り急激に中国の研究者数が増大を始める。

 図表5に示したように、2000年で70万人前後と日本と同等であった研究者数が、2016年現在で約169万人を数え、米国の約138万人(2015年)、日本の約85万人を抜いて世界一となっている。

 欧州諸国と比較しても、EU28カ国全体の研究者数である約189万人と同等に近い。

 研究者の質も大幅に強化されている。文革後中国政府は、優秀な人材を米国や日本などに大量に派遣し、経済発展が開始された前世紀末頃から百人計画などと呼ばれる人材呼び戻し政策により、優れた成果を挙げた研究者に帰国を促した。これは「海亀」政策と呼ばれ、遅れていた中国の科学技術レベルを一気に世界レベルにまで持っていくことに多大な貢献があった。

 現在でもこの人材循環システムは有効に機能しており、トップレベルの学生は北京大学や清華大学などに入学し、必死で勉学に励む。

 卒業した後、優秀な成績を収めた学生は米国などの有名大学に留学する。

 優秀な学生が米国などを目指すのは、中国国内の有力大学教授や中国科学院の研究責任者になろうとすると、海外での留学や研究経験が不可欠であるためである。

真の一流国になるために残された課題

 では、中国の科学技術の進展は盤石であろうか。すでに図表3で示したように、日本とは拮抗(きっこう)しているが、世界トップにある米国や欧州先進国と比較するといまだ距離があるとの見方が大勢で、キャッチアップの過程にあると思われる。

 欧米と並ぶ真の一流国となるには、短くてもあと数年はかかるであろう。

 その原因として、まず挙げなければならないのはオリジナリティの不足である。

 一つひとつの研究でオリジナリティを出していくという点では、まだ欧米などの一流大学や研究機関に及ばない。

 1のものを10にする研究は盛んとなっているが、オリジナリティが必要なゼロのものを1にする研究が圧倒的に少ない。

 これはノーベル賞受賞者の少なさの原因でもある。

 イノベーションでも課題がある。中国は遅れて経済発展してきたため、すでに欧米や日本で実用化された技術を上手に取り入れ、世界最大の市場をも味方にして、さまざまな技術の国内での実用化・産業化に成功してきた。

 その過程で外国企業に技術移転を強要したり、他国のIT企業を閉め出したりした例も見られた(例えば、グーグルやフェイスブックは認められていない)。

 しかし、世界の先頭に並んだ現在では、このような方式は通用しなくなりつつある。

 中国独自のイノベーションの経験が圧倒的に足りない。

圧倒的な人の多さが拓く新たな可能性

 しかし、中国は日本や欧州諸国と違い、別の意味で大きな可能性を秘めている。

 中国を訪問してまず驚くのは、その圧倒的な人の多さである。

 あれだけ徹底的に数が多いと、少々問題があったとしても、それを乗り越えるパワーを感じる。

 例えば、中国が強いIT技術において今後大きな比重を占めるのがビッグデータである。

 ビッグデータでは多ければ多いほど成果が大きいと考えられ、中国の巨大さで欧米の技術的優位性をあっという間にひっくり返す可能性がある。

 企業買収に伴う技術の移転にも注意する必要がある。

 2016年8月、中国企業がドイツの最先端ロボットメーカーKUKAを買収した。

 KUKAは老舗機械メーカーであり、ドイツが進めているインダストリー4.0の中核企業である。

 KUKA買収のようなことが頻繁に発生するのであれば、中国国内だけで技術レベルを判断すると見誤る可能性がある。

日中科学技術協力が日本を救う

 中国と日本の科学技術の現状を見ると、研究資金や人材などの物量で日本は中国に到底かなわない状況となっている。

 さらに中国は、米国を中心として優れた国際的な協力ネットワークを築いているので、日本との協力は必ずしも必要ないと考えている恐れもある。

 しかし、現在のところオリジナリティやイノベーションの経験で、日本に一日の長があり、地理的にも欧米と比較して極めて近いことから、日本の対応次第では中国が日本との協力を有意義と考える可能性もあると筆者は思っている。

 一方、現在の日本にとって、かつてのライバルは米国と欧州であったが、バブルの崩壊と中国の経済発展により状況が一変した。

 もし日本が、科学技術において一国主義的な政策を取り続けるのであれば、日本は体力を徐々に消耗し、気が付けば何の取り柄もない辺境の科学技術中進国になってしまう恐れが強い。

 日本は中国との科学技術協力を積極的に実施すべきである。日本の科学技術関係者は、これまで長く中国を科学技術の発展途上国として見てきたため、対等の日中協力には抵抗があると思われる。

 一方、中国は共産党の一党支配の国であり、科学技術の協力も政治的な影響を受けやすい。

 しかし、このままではじり貧となり、日本の科学技術に展望は無い。

 科学技術協力の強化・促進を、政治経済全般での協力の突破口とする気概を持って努力すべきと考えている。

以上

中国と日本の科学技術は、比べることができないくらい日本が進んでいることに気づいていないことが・・・。

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