東南海地震の引き金を引くのはべくテル社!!
地震が発生したら15分以内に、30m以上の高台に逃げること!!
南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ
政府の中央防災会議は、科学的に想定される最大クラスの南海トラフ地震（以下、「南海トラフ巨大地震」という）が発生した際の被害想定を実施しています。
この被害想定によれば、南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７となる可能性があるほか、それに隣接する周辺の広い地域では震度６強から６弱の強い揺れになると想定されています。
また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。
南海トラフ巨大地震の震度分布
（強震動生成域を陸側寄りに設定した場合）
南海トラフ巨大地震の津波高
（「駿河湾～愛知県東部沖」と「三重県南部沖～徳島県沖」に「大すべり域＋超大すべり域」を2箇所設定した場合）
「南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）」（中央防災会議, 2013）
なお、この被害想定は、発生過程に多様性がある南海トラフ地震の一つのケースとして整理されたものであり、実際にこの想定どおりの揺れや津波が発生するというものではありません。
また、南海トラフ巨大地震は、千年に一度あるいはそれよりも発生頻度が低く、次に発生する南海トラフ地震を予測したものではないことにも留意が必要です。
南海トラフ地震への対策については、この地震による災害から国民の生命、身体及び財産を保護することを目的とした「南海トラフ地震に係る地震防災対策の推進に関する特別措置法」に基づき、被害想定の結果を踏まえて、南海トラフ地震が発生した場合に著しい地震災害が生ずるおそれがあるる。
地震防災対策を推進する必要がある地域が「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定され、国、地方公共団体、関係事業者等の各主体がそれぞれの立場で、建物の耐震化やハザードマップの整備等のハード・ソフト両面からの総合的な地震防災対策を推進することとされています。
南海トラフ地震防災対策推進地域
（緑色に塗られた領域、赤線で囲まれた領域は南海トラフ巨大地震の想定震源域、内閣府資料に一部加筆）
2022年の地震リスク 専門家は「南海トラフより不気味なのは紀伊水道
日本列島が揺れ続けた2021年。
首都直下地震や南海トラフ地震、さらには日本海溝・千島海溝での巨大地震の発生リスクが指摘されるなか、地震予測の専門家である平井道夫（地震計・電離圏解析）、内山義英（地電流予測など）、服部克巳（ULF電磁場予測など）の3氏が2022年に警戒すべきエリアを語った。
内山：多くの国民が懸念している南海トラフ地震は、今後30年以内に発生する確率は70～80％と想定されていますが、すぐにでも発生するという説は否定されつつあります。どう考えていますか。
服部：色んな地震研究者の方のデータを見ていると、ここ2、3年で起きるということはないと考えていますが、20～30年以内にはおそらく起きるでしょう。
南海トラフ地震と総称される東海・東南海・南海地震は、過去に何度も同時あるいは連動して、発生しました。
そのなかでも、東海沖と高知沖は長期にわたって地震の震源がない『空白域』であり、この先地震が発生する確率が高いと言えます。
平井：我々は南海トラフ地震に備えて関西から四国も重点的に観測していますが、不気味なのが紀伊半島と四国の間の海域である紀伊水道です。
以前は、三重県の東方沖や和歌山県の南部と北部が目立っていましたが、一昨年から急に紀伊水道の数値に異常が目立つようになりました。この動きが即、南海トラフ地震につながるとは言えませんが、観測データからは紀伊水道エリアの注意信号が読み取れます。
服部：どこが発端になるかで南海トラフ地震の被害規模は大きく変わりますが、最も警戒すべきは津波です。南海トラフは陸地が近く、住民に警報が行き届く前に津波に襲われる可能性があります。実際、国は高知県黒潮町の想定津波を34.4mと見積もっているほどで、沿岸の住民は事前に十分な津波対策を練っておくことが必須です。
平井：私は1週間以内の地震を予測するので何十年も未来のことは明言できませんが、地震の歴史や統計から言えば南海トラフ地震は起きてもおかしくないのでしょう。
南海トラフと同様に関心の高い首都直下地震はどう予測しますか？
内山：元禄関東大震災から大正の関東大震災までは220年ほどの間隔がありました。
だから大正の関東大震災から100年ほどの現在、M8クラスの大地震がここ数十年の間に来るとはサイクル的に考えづらいです。
服部：しかし、房総沖などの地震活動が活発になっています。
2011年の東北地震以降の関東の地盤への応力（物体が外から力を受けた時、物体の内部に発生する力）のかかり方を見ると、地震が起こりやすくなる方向に働いているので、首都直下地震はいつ起きてもおかしくない状態になりつつあります。
警戒しておくに越したことはないでしょう。
平井：東京23区では、昨年末の短期間に震度1～2クラスの地震が複数回発生しました。これまでにない頻度で、東京の地下で何かが起き始めているのかもしれません。
内山：首都圏の地下にはおよそ20の活断層が隠れています。
私はM8クラスの地震が起きるとは考えていませんが、M7程度の一回り小さな直下地震なら、今年の春までに起きても不思議ではないと考えています。
2000年以前の建物は崩壊も
平井：南海トラフでは津波の話がありましたが、首都直下地震では何が危険になるのでしょうか？
服部：まずは揺れですね。
東日本大震災は、首都圏ではゆっくりと大きな揺れでしたが、直下地震ではバイブレーションのように細かく激しい揺れに襲われます。
家電や家具が部屋の端から端まで吹っ飛ぶので、頭などを打つ怖れもあります。
内山：私は免震建築の専門家ですが、心配なのはビルの揺れです。2000年の耐震基準改正前に建てられたビルは、M7クラスが来たら一部崩壊するかもしれません。
さらに懸念されるのが木造住宅です。東京の下町の木造住宅が密集する地域は家屋が軒並み倒壊して、火災や水害も発生する可能性が高いです。
服部：首都直下地震のあとは火災の被害も広がると考えられます。震源が近いので緊急地震速報が鳴る前に激しい揺れに見舞われて、防災行動をする猶予がありません。
さらに大変なのは電熱式の暖房器具で、揺れで倒れたあとは一時的に電気が消えますが、そのあとに電気が復旧すると、そこから発熱して床などが燃える怖れがあります。
地震発生後に自動的にブレーカーが落ちない家庭では、注意が必要です。
平井：そしてこの座談会の最後に言いたいのは、地震予測のゴールは、地震発生を予測することではなく、予測をもとに準備を重ねて地震の被害を少なくするということです。
できるだけ多くの人に地震発生前に行なうべき準備や対策を確認して、日々地震に備えてほしいです。
【プロフィール】
平井道夫（ひらい・みちお）／1947年生まれ、東京都出身。地震予測「地震解析ラボ」代表取締役。地震計、VLF/LF電波などの観測データに基づいて、1週間以内の地震予測を行なっている。
内山義英（うちやま・よしひで）／1957年生まれ、静岡県出身。地震研究機関「ブレイン」代表。地電流、低周波音などの観測データに基づいて、1週間以内の地震予報を行なっている。
服部克巳（はっとり・かつみ）／1965年生まれ、愛知県出身。千葉大学大学院理学研究院地球科学研究部門教授。同大学でULF電磁場などの観測データに基づいて地震の監視・予測を行なっている。
ここまで
新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!
それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!
病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!
遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!
何故、国民はワクチンを接種するのか?
DSの最終目的は、人類をVRの世界に誘導して、脳を支配して人類を自由自在に操ることである!!
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